著者

三宅 康史 有賀 徹 井上 健一郎 奥寺 敬 北原 孝雄 島崎 修次 鶴田 良介 横田 裕行

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.230-244, 2010-05-15 (Released:2010-07-02)

参考文献数

5

被引用文献数

5 12

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目的:2006年調査に続き,さらに大規模な熱中症に関する全国調査を行い,本邦における熱中症の実態につきより詳細に検討した。方法:日本救急医学会熱中症検討特別委員会(現 熱中症に関する委員会)から,全国の救命救急センター,指導医指定施設,大学病院および市中病院の救急部または救急科(ER)宛てに,2008年用として新規に作成した調査用紙を配布し,2008年6~9月に各施設に来院し熱中症と診断された患者の,年齢,性別,発症状況,発症日時,主訴,バイタルサイン,日常生活動作,現場と来院時の重症度,来院時の採血結果,採血結果の最悪化日とその数値,既往歴,外来/入院の別,入院日数,合併症,予後などについての記載を要請し,返送された症例データを分析した。結果:82施設より913例の症例が収集された。平均年齢44.6歳,男性:女性は670:236,I度:II度:III度は437:203:198,スポーツ:労働:日常生活は236:347:244,外来帰宅:入院は544:332で,高齢者でとくに日常生活中の発症例に重症が多かった。スポーツ群では,陸上競技,ジョギング,サイクリングに,労働群では農林作業や土木作業に重症例が多くみられた。日常生活群では,エアコン/扇風機の不使用例,活動制限のある場合に重症例がみられた。ただ,重症度にかかわらず入院日数は2日間が多く,採血結果についても初日~2日目までに最も悪化する症例が大多数であった。後遺症は21例(2.3%)にみられ,中枢神経障害が主であった。熱中症を原因とする死亡は15例(1.6%)で,2例を除き4日以内に死亡した。考察:2006年調査とほぼ同様の傾向であったが,重症例の割合が増加し,活動制限のある日常生活中の老人がその標的となっていた。最重症例は集中治療によっても死亡は免れず,熱中症では早期発見と早期治療がとくに重要であるということができる。

著者

横田 裕行 中沢 省三 志村 俊郎 木村 昭男 山本 保博 大塚 敏文

出版者

The Japan Neurosurgical Society

雑誌

Neurologia medico-chirurgica (ISSN:04708105)

巻号頁・発行日

vol.31, no.13, pp.881-886, 1991 (Released:2006-07-19)

参考文献数

26

被引用文献数

4 6

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Hypothalamic and pituitary hormone levels were measured in 56 patients meeting the criteria of brain death proposed by the Japanese Ministry of Welfare. Pituitary hormone releasing tests were carried out in 39 patients. In addition, cerebral angiography and transcranial Doppler (TCD) were performed in 13 and six patients, respectively, just after hormone measurements. Serum hypothalamic and pituitary hormone levels were inconsistently high based on the half life time in the presumed absence of cerebral blood flow shown by angiography. The responses to releasing hormones were normal in 16 patients. TCD detected cerebral blood flow in the middle cerebral artery or ophthalmic artery in three patients who showed non-filling on angiography. Postmortem microscopic examination of the hypothalamus and anterior pituitary lobe revealed normal structure and cells intermingled with lytic changes and necrosis. This series suggests that some part of the hypothalamus and hypophysis may still be alive after brain death, although the function of these regions may be clinically insignificant.

著者

横堀 將司 金谷 貴大 横田 裕行

出版者

医学書院

雑誌

medicina (ISSN:00257699)

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, pp.1991-1996, 2017-11-10

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Point◎意識障害患者において,脳波異常がみられるてんかん患者が稀ならず存在する.◎最近のガイドラインでは「可視的な症状(発作)の有無によらず,臨床的あるいは電気的(脳波で確認できる)てんかん活動が少なくとも5分以上続く場合,あるいはてんかん活動が回復なく反復し,5分以上続く場合」をてんかん重積状態(SE)と定義している.◎SEは,全身痙攣が主体の痙攣性てんかん重積状態(CSE)と,痙攣を伴わない非痙攣性てんかん重積状態(NCSE)に分類される.また,抗てんかん薬2剤により適切に治療してもてんかん発作が治まらないSEを難治性てんかん重積状態(RSE)と分類する.◎持続脳波モニタリングは,集中治療中においても脳波異常の確認からNCSEの診断と治療に有用である.

著者

荒木 尚 横田 裕行

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.175-180, 2009 (Released:2016-05-11)

参考文献数

22

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虐待による頭部外傷は乳幼児期の外傷死における事由の第1位であり, 外傷による後遺症発生率に比べて著しく死亡の割合が高いことが特徴である. 虐待診断は常に不確実であり, 容易ではない. また, 偽陽性, 偽陰性ともに悲劇を生じるため, 小児科医を始めとして, 脳神経外科, 整形外科, 眼科など複数の診断科による意見の集約が必要であり, 医療者は慎重に対峙しなくてはならない. 身体所見および頭部CT所見は診断上重要であり, 薄い急性硬膜下血腫と付随する片側あるいは両側のびまん性脳腫脹が特徴的である. また, 網膜出血も重要な所見である. 乳幼児硬膜下血腫の意義については, 北米と本邦との間で解釈の相違が存在し議論が多い. 受傷機転や病態生理など未解決の問題が多く存在し, 現在も多くの臨床あるいは基礎研究による病態解明のアプローチがなされている. また, 虐待への対応は, 行政や地域社会との連携が重要であり, 診断や治療方針が広く包括的に理解されるためのガイドラインの作成などが期待されている.

著者

苛原 隆之 佐藤 格夫 大嶽 康介 邑田 悟 播摩 裕 柚木 知之 石原 健吾 伏木 亨 井上 和生 横田 裕行 小池 薫

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.151-156, 2017 (Released:2018-02-22)

参考文献数

8

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侵襲時の栄養療法に関しては,種々のガイドラインが作成されているものの詳細はいまだ不明瞭な部分が多い.また運動介入についても近年ICUAW 予防としての意義が注目されているが,早期の運動介入が代謝や生存率に与える効果についての報告はない.本研究ではマウス敗血症モデルを用いて間接熱量測定および尿中窒素測定により栄養代謝動態の変化を調べ,敗血症の重症度・時期による糖質・脂質・タンパク質の三基質の代謝動態の変化を明らかにした.また低強度の運動介入による効果についても調べ,急性期の低強度運動によりPGC-1α(Peroxisome proliferator-activated receptor gamma coactivator 1-alpha)が活性化された結果,内因性脂肪利用が上昇して脂質代謝が改善することが転帰改善に寄与していることが示唆された.早期運動介入が病態そのものに対する治療的効果をもつ可能性があるというのは画期的な知見であり,臨床における重症患者への栄養療法にも応用が期待される.

著者

金 史英 横田 裕行

出版者

一般社団法人 日本外傷学会

雑誌

日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.39-45, 2014-07-20 (Released:2014-07-20)

参考文献数

43

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外傷診療における画像診断の有用なモダリティとなったCTが,短時間での全身撮影を可能とした結果,外傷初期診療時に全身CTを行う概念が広く受け入れられ,多くの施設で施行されることとなった.しかしJATECでは,primary surveyでのCTは推奨されず,循環不安定例に対する撮影は一般的には禁忌とされている. 近年,CTの技術的進歩とCTやIVR-CTの蘇生室等への設置がなされた結果,外傷患者に対する全身の撮影がより容易となり,全身CTのprimary surveyへの導入や循環不安定例に対する撮影が行われ,死亡率を減少させることが報告されている.従来の身体所見や画像検査を用いたprimary surveyは,もはや最適とは限らないともされ,最短時間で最適な治療をもたらし得る全身CTを,循環不安定例に対しても積極的に適用すべきである.しかしながら,循環不安定例の全てに安全に全身CTが施行可能とは限らず,我々はCTを撮影しない勇気を持ち続ける必要がある.

著者

荒木 尚 師田 信人 横田 裕行

出版者

日本蘇生学会

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.98-102, 2010-06-25 (Released:2011-05-13)

参考文献数

12

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2010年7月17日には「臓器の移植に関する法律の一部を改正する法律(いわゆる改正臓器移植法)が施行され,本人の臓器提供に関する生前意思が存在しない場合,家族の承諾により脳死下臓器提供が可能となる。また年齢制限の撤廃により,15歳未満の小児からの脳死下臓器提供も可能となる。今後国内の脳死下臓器移植並びに脳死下臓器提供の増加が予想される一方,小児の脳死を人の死とする是非についての議論が尽くされたとは言い難いという主張があることも否めない。今回小児脳死判定に纏わる歴史的推移を踏まえ,小児脳死判定基準,施設基準や判定医の資格など本邦における諸問題について述べる。