著者

加藤 駿一 井谷 修 松本 悠貴 大塚 雄一郎 兼板 佳孝 成田 岳 羽田 泰晃 根木 謙 稲葉 理 松村 穣 八坂 剛一 田口 茂正 清田 和也

出版者

日本大学医学会

雑誌

日大医学雑誌 (ISSN:00290424)

巻号頁・発行日

vol.82, no.3, pp.155-159, 2023-06-01 (Released:2023-08-23)

参考文献数

22

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心停止蘇生後患者の中でも,目撃の無いものについて,その予後を規定する要因について行われた先行研究は極めて少ない.そこで,目撃の無い心停止蘇生後患者の予後を規定する要因について調査した.2015 年 1 月~2019 年 5 月に入院した病院外心停止蘇生後患者のうち目撃例のない症例の生命学的・神経学的予後を規定する予測要因について,後ろ向きに調査した.解析対象例は 857 例であった.解析の結果,目撃の無い院外心停止蘇生後患者の生命学的・神経学的予後を良好にする予測因子として,年齢が若いこと,搬送中の心拍再開があること,発見者による胸骨圧迫が行われていること,初期波形ショックの適応があることであった.以上の結果を考慮し,救命率向上のための方策を検討すべきと考える.

著者

清田 和也 武井 秀文 熊谷 渉 田中 大 浜谷 学

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.21, no.6, pp.729-734, 2018-12-31 (Released:2018-12-31)

参考文献数

10

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目的:救急搬送状況の改善のため,迅速かつ適切な救急搬送体制の確立に向けた施策を実施した。方法:①救急現場におけるタブレット端末を利用した医療機関検索,②搬送困難事案受入医療機関の確保,③MC医師による搬送先コーディネート,など。結果:重症以上傷病者搬送事案では,医療機関への照会回数4回以上の割合が平成23年の10.6%から,平成28年は4.1%と有意に減少した。また,平成29年に,搬送困難事案受入医療機関に要請が可能となる基準に達した事案のうち6号基準を適用して要請を行った件数は23.7%で,要請したうちの80.2%が受け入れられ,重症以上傷病者搬送事案では,現場滞在時間30分以上の割合が平成24年の16.7%から,平成28年は13.3%と有意に減少した。考察:新たな救急医療情報システムでは,救急現場において医療機関の受入状況がリアルタイムで確認でき,医療機関選定の有効なツールとなった。結語:今後,データの分析を進め,救急活動の質の向上とさらなる救急搬送受入体制の改善に役立てていく。

著者

清水 敬樹 杉田 学 横手 龍 関井 肇 三宅 康史 坂本 哲也 清田 和也

出版者

日本蘇生学会

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.14-17, 2004-02-20 (Released:2010-06-08)

参考文献数

15

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2年間の縊頚44例を対象とし年齢, 性別, 精神科受診歴, 縊頚形態, ICU入室率, 転帰などを検討した。縊頚44例中, 来院時心肺停止 (CPAOA) は36例で4例 (11%) が心拍再開したが2週間以内に全例死亡した。精神科通院歴があるのは17例 (47%) で, 13例がうつ病であった。非CPAOA8例は全例が入院, 7例が社会復帰した。心拍再開した4例は全例死亡しておりそのうち3例は脳死に陥っており, 縊頚CPAOAは予後不良と考えられた。通常の蘇生後脳症との差は, 発見までの時間の長い点, もう一つは椎骨脳底動脈領域も完全閉塞し, 低酸素に強い脳幹もdamageが大きいことが関係している可能性がある。非CPAOAは8例中7例が, 社会復帰しており, 早期発見, 及び地域精神衛生活動が予後を向上させると思われる。

著者

横手 龍 清水 敬樹 田口 茂正 勅使河原 勝伸 速水 宏樹 清田 和也

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.10, pp.983-990, 2008-10-15 (Released:2009-08-07)

参考文献数

28

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本邦では稀な電撃性紫斑を合併した劇症型髄膜炎菌性敗血症の成人例を経験したので報告する。症例は50歳の女性。突然の発熱,咽頭痛,両膝関節痛といった前駆症状に引き続いて播種性血管内凝固(DIC)及び広範電撃性紫斑を発症し,ショック,呼吸不全,腎不全に至った。血液培養からは髄膜炎菌が検出された。DIC,ショックに対する各種支持療法に反応して急性期を乗り切り,救命しえたものの,経過中に生じた広範囲の軟部組織壊死に対して,両下腿切断及び全手指切断術を余儀なくされた。集中治療の進歩によって,本症の救命率は劇的に向上した。また近年,本症の転帰のさらなる改善を期待した様々な治療法が提案されているが,その有効性を証明したものはない。現時点では,敗血症とDICに対する適切な支持療法を行うことが,本症に対する至適治療であると思われる。