著者
佐藤 正志 瀬川 直樹
出版者
The Japan Association of Economic Geography
雑誌
経済地理学年報 (ISSN:00045683)
巻号頁・発行日
vol.64, no.1, pp.1-23, 2018-03-30 (Released:2019-03-30)
参考文献数
52

本稿は製紙業を対象に全国的な立地変動とその要因の解明を通じ,国の政策的調整が後退した後の成熟産業における企業を中心とした再編メカニズムの動態を論じた.日本の製紙業は1990年代以降,国内需要低迷による成熟産業化と企業合併による寡占化が進んでいるが,国内工場の立地と生産の推移をみると,2000年代以降,印刷・情報用紙を中心とした紙では,合併前の各企業主力工場への集約化と生産規模拡大と共に,小規模工場や大都市圏中心部の工場を中心に閉鎖や生産縮小が進められていた.一方で,衛生用紙や雑種紙,板紙では消費地に近く輸送コストの低い大都市圏近郊の工場を中心としながら,地方圏でも中規模工場での生産を継続している.     製紙業の立地変動や生産量増減の要因について,抄紙機への設備投資と用水に着目した結果,合併後生産量が増加している基幹工場の多くは,元々コストが安価な河川表流水・伏流水を大量に使用できた工場であり,新鋭の大型抄紙機の導入により生産効率の向上を図っていた.対して,閉鎖や縮小の対象になった工場は,工業用水道使用割合が高く,かつ古く生産能力の劣る抄紙機を使用していた.特に印刷・情報用紙における生産拠点の再編では,企業間競争の激化により,用水を中心とした生産コスト低減と効率的な生産を目指しつつ,企業合併による寡占化を通じて地域別に配置された基幹工場に集約が進められることが示された.