著者
石田 香
出版者
東京大学大学院教育学研究科
雑誌
東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.315-323, 2004-03-10

One of the significant features of the public lending right system in the United Kingdom is that it recognizes the public lending right as an individual author's right to receive remuneration for the free lending of their works by public libraries. This feature was formed through the authors'public lending right campaign, where they fought not for the government patronage but for legal rights of authors. In particular, coinage of the word "public lending right" as an analog of existing rights and the campaign policy settled by the Society of Authors contributed to determine the course of the campaign.
著者
高橋 千里 池田 史子 坂庭 敦子 塚田 貴大 大平 陽子 岸 章治 石田 香代子 高山 秀男
出版者
公益社団法人 日本視能訓練士協会
雑誌
日本視能訓練士協会誌 (ISSN:03875172)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.139-143, 2009 (Released:2010-03-25)
参考文献数
9

目的:恒常性外斜視に対し、プリズム眼鏡による眼位矯正に視能訓練を併用し、両眼視機能の獲得と斜視角の減少を示す、良好な経過を得た2症例を報告する。症例:症例1:2歳女児。生後6ヵ月で外斜視を発症し、近医を経て受診した。初診時45△の外斜視で、輻湊はできず、恒常性外斜視と診断した。母親が手術を希望しなかったため、プリズム眼鏡による光学的矯正と輻湊訓練を開始した。眼位にあわせてプリズムを減量し、治療開始5年後、7歳の時点で14△基底内方のプリズム眼鏡で斜位を保っている。両眼視機能は融像まで確認できた。症例2:1歳5ヵ月男児。生後6ヵ月位から左眼が外斜視になることに母親が気付き受診した。初診時、近見40△の左眼外斜視で、屈折は右眼-5.0D、左眼-10.0Dであった。左眼は豹紋状眼底を呈していた。プリズム眼鏡による光学的矯正および、遮閉訓練と輻湊訓練を開始した。眼位に合わせてプリズムを減量した。治療開始後5年(6歳)、屈折矯正眼鏡のみで近見4△の外斜位となり、両眼視機能はTitmus stereo testsにて100秒であった。結論:恒常性外斜視に対してプリズム眼鏡による光学的治療に視能訓練を併用することで、両眼視機能の獲得と斜視角の減少を示す症例を経験した。恒常性外斜視に対しても、プリズム治療は有用と考えられた。
著者
石田 香織 井面 仁志 今井 慈郎 堀 幸雄 白木 渡
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.470, pp.135-138, 2009-02-28

耐震改修の急務が報道されつつも,防災教育の整備はその緒に就いたばかりである.防災教育の扱う範囲・対象は多岐にわたるものの,多くの危機管理マニュアルは抽象的で学習者にとって,理解が進まない現状も指摘されることが多い.大学など教育機関でも効果的な教材開発や効率的な実施手法が望まれている.本報告では,学生の観点から,危機管理マニュアルをより効率よく説明できるよう,マルチメディア化し,クラス単位での評価を行い,専用のWebサーバを立ち上げて公開すると共に,オンライン・アンケートによるフィードバックにより,定期的改良や年代や立場に対応した防災教育のための教材作成のアイデア収集もできる教材開発および実施手法の一例について述べる.
著者
三石 聖子 宮島 里美 白上 むつみ 中村 香子 金本 直子 石田 香栄子 中村 恵子 佐々木 隆一郎
出版者
信州公衆衛生学会
雑誌
信州公衆衛生雑誌
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.40-41, 2008-08

平成18年度、小学校から大規模な嘔吐・下痢症発生の連絡を受けた。健康づくり支援課では食品・生活衛生課と協力して積極的疫学調査を行った。結果として、原因としては食中毒の可能性は極めて低く、ノロウイルス感染症であることが疑われた。今回の経験から、感染症、食中毒の両面からの積極的疫学調査を、適切かつ目的を明確にして行うことの重要性を痛感したので報告する。