著者
小林 真之 武知 茉莉亜 近藤 亨子 大藤 さとこ 福島 若葉 前田 章子 廣田 良夫
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.57, no.8, pp.605-611, 2010 (Released:2014-06-12)
参考文献数
27

目的 不活化インフルエンザワクチン接種とギラン•バレー症候群(GBS)の関連について文献的に考察する。方法 米国予防接種諮問委員会(The US Advisory Committee on Immunization Practices: US-ACIP)の勧告に引用されている文献を中心に,不活化インフルエンザワクチンと GBS の関連についてこれまでの報告を要約するとともに,考察を加える。結果 1976年,米国において接種キャンペーンが実施された A/New Jersey/76インフルエンザワクチンについては GBS との因果関係が明らかであった。その後の季節性インフルエンザワクチンと GBS については,一貫した論拠は得られなかった。統計学的に有意な関連を報告した文献では,研究の限界を考慮した寄与危険は最大で100万接種あたり1.6例と推定されていた。考察 通常の季節性インフルエンザワクチンと GBS の因果関係について,結論は得られなかった。しかし,これまで報告されているインフルエンザの疾病負担およびワクチン有効性と対比すると,インフルエンザワクチン接種が疾病負担を軽減する有益性は,観察されている季節性ワクチン接種後の GBS のリスクを大きく上まわると考察された。
著者
原 めぐみ 大藤 さとこ 福島 若葉 廣田 良夫
出版者
一般社団法人日本衛生学会
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.68, no.3, pp.153-160, 2013 (Released:2013-09-28)
参考文献数
21

Influenza vaccination is the most effective method of preventing influenza and its complications. In the 2009 influenza A (H1N1) pandemic, monovalent strain-specific pandemic vaccines were developed rapidly. However, they were only available in limited supply at the initial stage of the vaccination campaign. Thus, tiered use of vaccines, after careful prioritization and determination of dose per individual, was important to maximize the benefit of the available doses. In this study, the principles and methods of epidemiological evaluation of influenza vaccines were investigated, focusing on the immunogenicity and effectiveness. The results of the study of the 2009/H1N1 pandemic will then be detailed.
著者
川村 秀哉 杉岡 洋一 廣田 良夫 井上 一 黒坂 昌弘 緒方 公介 新名 正由 藤井 克之
出版者
West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.12-15, 1995-03-25 (Released:2010-02-25)
参考文献数
6
被引用文献数
12 12

We measured the incidence of osteoarthritis of outpatients in six university and thirty-six general hospitals. In addition we performed a case study on osteoarthritis of the knee to investigate physical and other factors associated with severity of symptoms, uning a selfadministered questionnaire.Investigation of the hospital statistics revealed that 7.6% of all orthopeadic patients had osteoarthritis of the knee, and 70% of these cases were females. Regarding age 97% of patients were over forty years of age, and 900, 000 men and women were newly diagnosed with this disease every year.Symptoms of this disease were more severe with increasing body weight and BMI (Body Mass Index) at the time of both initial examination and at forty years of age. Bluecollar workers presented with more severe symptoms than did other workers.
著者
勝田 早希 福島 若葉 近藤 亨子 松永 一朗 撫井 賀代 廣田 良夫
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.59, no.7, pp.447-456, 2012 (Released:2014-04-24)
参考文献数
26

目的 基本健康診査による健診情報を活用し,都市部住民における喫煙習慣と生活習慣病の関連を検討する。方法 複数年度の健診情報を連結した縦断研究である。2001年度に大阪市全24区の保健センター(現:保健福祉センター)で基本健康診査を受診した63,704人のうち,年齢40~74歳であり,医療機関で疾病治療中でない者を抽出した。さらに,当該年度の健診情報に基づき,以下のいずれかの項目に該当する者を除外した。(1)Body Mass Index≧25 kg/m2,(2)空腹時血糖≧126 mg/dl または随時血糖≧200 mg/dl,(3)HDL コレステロール<40 mg/dl または non-HDL コレステロール≧170 mg/dl,(4)収縮期血圧≧140 mmHg または拡張期血圧≧90 mmHg,(5)問診票の既往歴欄で,「糖尿病•脂質異常症•高血圧•脳卒中•心筋梗塞•狭心症•その他の心臓病」のいずれかについて既往「あり」と回答。曝露要因は,2001年度の健診受診時の喫煙状況,1 日の喫煙本数,Brinkman Index である。結果指標は,2004年度あるいは2005年度の基本健康診査情報(保健福祉センター実施分)に基づき,新規に確認された(a)肥満,(b)糖尿病,(c)脂質異常症,(d)高血圧,とした。解析には多重ロジスティック回帰モデルを用いた。結果 2001年度の健診情報に基づき定義した対象者15,639人のうち,2004年度あるいは2005年度に健診を受診し,各結果指標の有無を追跡できた者は,肥満:9,327人,糖尿病:9,273人,脂質異常症:9,273人,高血圧:9,323人であった(追跡率:約60%)。(a)肥満:喫煙状況,1 日の喫煙本数,Brinkman Index について有意な正の関連を認めた。(b)糖尿病:男性でのみ,喫煙状況と Brinkman Index について有意な正の関連を認めた。(c)脂質異常症:喫煙状況,1 日の喫煙本数,Brinkman Index について有意な正の関連を認めた。(d)高血圧:喫煙との有意な関連を認めなかった。結論 都市部の基本健康診査受診者において,喫煙が肥満,脂質異常症のリスクを高めるという結果を得た。また,男性で喫煙による糖尿病のリスク上昇が示された。本結果は,今後の特定健康診査において,喫煙に関する保健指導の基礎資料となると期待される。
著者
廣田 良夫 加地 正郎
出版者
社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.68, no.11, pp.1293-1305, 1994-11-20 (Released:2011-09-07)
参考文献数
31
被引用文献数
1 2

欧米ではハイリスク者 (老齢者を含む) に対するインフルエンザ予防接種を積極的に推進する方向にあるが, 我が国では予防接種への対応は消極的であり, 効果そのものを否定する見解もある. そこで, ワクチン有効性の評価を中心に疫学研究手法を考察した.1. インフルエンザ流行は時間と場所によって異なるので, 地域が異なる多施設の調査結果をプールして解析する時には注意を要する.2. 対象集団中で観察した急性呼吸器疾患の集団発生が, インフルエンザウイルスによるものかどうかを, まず議論せねぼならない.3. 接種・非接種の群間で差を検出できない最大の理由に, 非インフルエンザによる結果の希釈があげられる. 罹患調査に当たっては, (1) 観察期間を最流行期間に限定する, (2) strictcriteriaを適用する, (3) 流行規模が比較的大きなシーズンに実施する, の3項目が重要である.4. 自然感染により既に十分な抗体価を有する者の影響を考慮するためには, antibody efficacyを求める方法がある.今後は, インフルエンザと関連する個人の特性を明らかにして, バイアスや交絡などについても検討を深める必要がある.
著者
廣田 良夫 田中 隆 徳永 章二 清原 千香子 山下 昭美 伊達 ちぐさ
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1998

高齢者を対象にインフルエンザワクチンの有効性等を研究した。1997〜1998年のシーズンは流行規模が小さかったため、antibody efficacyの算出を行なった。ワクチン接種後ワクチン株A/武漢(H3N2)に対するHI価≧1:256では、≦1:128に比べてインフルエンザ様疾患(ILI)の発病リスクが0.14に低下した(antibody efficacy:86%)。接種前HI価≦1:128の者が接種後≧1:256に上昇する割合は71%であり(achievement rate)、これらの積(0.86×0.71)からvaccine efficacyは61%と算出された。1998〜1999年のシーズンは流行規模がある程度大きかったので、直接vaccine efficacyを算出することができた。発熱38℃以上のILIについてはウクチン接種の相対危険(RR)は0.74〜0.79、発熱39℃以上のILIについてはRRが0.50〜0.54、ILI発病者(38℃以上)における死亡についてはRRが0.43であった。1999〜2000年のシーズンは、流行を認めなかったので、老人保健施設の入所者を対象に、2回接種による追加免疫の効果を検討した。その結果、追加免疫による良好な抗体獲得は認めなかった。また、同施設の職員を対象に抗体応答を調べたところ、健常成人では追加免疫を行なわずとも、1回接種で抗体獲得は比較的良好である、との結果を得た。また日常生活動作(ADL)が低い者では発病リスクが6倍を超えた。接種後48時間以内に現れた有害事象は、38.0℃以上の発熱を呈した者が0.8〜2%、注射部位の腫れを呈した者が3.2〜4%であった。