著者

竹島 博之

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.97-125, 2013-03

著者

竹島 博之

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.1_11-1_30, 2016 (Released:2019-06-10)

参考文献数

29

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日本では, 18歳投票権への引き下げを機に, 小中高等学校における有権者教育に大きな注目が集まっている。有権者教育を充実させることで政治への関心を高め, 若者の低い投票率を改善するためである。しかし, 近年の意識調査は, 若者の政治的関心が高まっているにもかかわらず投票率が下がるという矛盾した傾向を示している。本稿は, こうした若者の政治意識の現状を分析して若者の投票率向上に資する対策を探り, その中で有権者教育が果たす役割とその限界について考察している。若者の低投票率は, 仕事やアルバイトの忙しさ, 政治的無知や政治的無関心, 政治的有効性感覚の欠如に起因する。そのため, 投票率の向上には, 有権者教育の充実だけでは限界があり, むしろそれ以上に, 投票環境の改善や情報発信の工夫といった総合的な対策が求められる。有権者教育が効果を発揮するのは, 主には政治的有効性感覚の改善である。ただし, 投票の質を高めるという点では, 政治的リテラシーを育むシティズンシップ教育の導入が有効であると考えられる。

著者

竹島 博之

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.49-72, 2011-12

著者

竹島 博之 タケシマ ヒロユキ Hiroyuki Takeshima

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 = Toyohogaku (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.49-72, 2011-12

著者

竹島博之著

出版者

風行社

巻号頁・発行日

2002

著者

竹島 博之

出版者

同志社法學會

雑誌

同志社法学 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.1115-1148, 2001-09

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研究ノート

著者

竹島 博之

出版者

日本比較文化学会

雑誌

比較文化研究 (ISSN:09140247)

巻号頁・発行日

no.94, pp.239-249, 2010-11-30

著者

竹島 博之

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 = Toyohogaku (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.97-125, 2013-03

著者

竹島 博之

出版者

九州大学法学部政治研究室

雑誌

政治研究 (ISSN:02898357)

巻号頁・発行日

no.52, pp.57-81, 2005-03

著者

竹島 博之

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.389-473, 1998-10

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研究ノート

著者

竹島 博之

出版者

九州大学法学部政治研究室

雑誌

政治研究 (ISSN:02898357)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.41-61, 2008-03-31 (Released:2010-02-25)

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Symposium (July 2007) Citizenship Education in Global Perspective

著者

関口 正司 清水 靖久 鏑木 政彦 木村 俊道 井柳 美紀 竹島 博之

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究では、今後の日本における市民型教養のあり方を探るために、日本、イギリス、フランス、ドイツ、アメリカにおける<教養>の思想を歴史的に解明した。研究に際しては、思想を比較の視座から立体的に捉えることに留意するとともに、政治的教養という点を強く意識した。研究の結果、抽象的知識ばかりでなく実践的な行為や所作のあり方までを教養に取り入れようとする興味深い企てが、様々な歴史的文脈の中で息づいていたことが確認できた。