著者
三畑 光代 戸田 真司 小宮山 まり子 串田 守 宋 文群 荒川 浩久 内村 登 飯塚 喜一
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.294-303, 1999-07-30 (Released:2017-11-12)
参考文献数
16

飲料水には微量ミネラル元素であるフッ素が含まれている。日本の水道法の水質基準によれば,フッ素は0.8ppmを超えてはならないと規定されているが,低濃度フッ素飲料水にう蝕予防的価値はない。そこで,全国より集めた飲料水サンプルのフッ素濃度を測定した。本大学の学生に,帰省地の飲料水を採取し,必要事項を質問票に記入したうえで持参するように依頼した。フッ素イオン電極にてサンプル中のフッ素濃度を測定した。それとともに,水道統計資料から浄水場における飲料水のフッ素濃度を調べた。370サンプルの飲料水のうち,数のうえでは上水道が圧倒的に多く,次に井戸水,簡易水道という順であった。全サンプルの平均フッ素濃度は0.076ppmであり,最高値は上水道の0.55ppmで,最低価はすべての種類のサンプルにおいてみられた0.01ppm未満であった。さらに,昭和59年から平成8年度までの水道統計資料によれば,全国の浄水場における水道水平均フッ素濃度は徐々に低下する傾向を示し,平成8年度の平均で0.093ppmであった。以上のことより,ヒトが歯の健康のために飲料水から摂取するフッ素は不足していることは明らかである。今後は食品から摂取するフッ素量を考慮しながら,フッ化物の全身応用の実施を検討するべきである。
著者
三畑 光代 戸田 真司 荒川 浩久
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.361-374, 2000-07-30 (Released:2017-12-08)
参考文献数
41
被引用文献数
1

調査対象者は2つの集団からなり,某企業従業員38名と某短期大学の歯科衛生学科1年生26名である。これら2つの異なった集団に対して,歯磨剤と発泡剤の有無によるブラッシング感,歯垢と口腔細菌の除去,ブラッシング時間などのブラッシングに伴う諸因子の違いを評価項目とするクロスオーバー試験を実施した。ブラッシング方法は,方法A:発泡剤配合歯磨剤,方法B:発泡剤無配合歯磨剤,方法C:歯磨剤なし,方法D:各被験者の使用歯磨剤であり,それぞれのブラッシング方法を1週間ずつ実施して,各評価項目を解析調査した。その結果は以下のようにまとめることができる。1.方法Cに比較して,歯磨剤を用いる方法Aと方法Bは,有意にブラッシング感の評価が高かった。ことに,発泡剤配合の方法Aは総合的に評価が高く,より高い満足感をもってブラッシングできることが示された。2.ブラッシングは,歯垢除去と口腔細菌を減少する効果のあることが再確認できた。さらに,発泡剤配合の方法Aは,使用歯磨剤量が少なくても効果的にブラッシングができることが示唆された。3.歯磨剤量を増加(0.23〜1.66K)すると歯垢の再付着が抑制され,特に発泡剤配合歯磨剤ではその効果が大きかった。4.ブラッシング時間やブラッシングに伴う諸因子に対しても歯磨剤や発泡剤の影響はほとんど認められず,ブラッシング時間は左右されないことが示された。以上により,歯磨剤,特に発泡剤配合歯磨剤をブラッシングに用いることは,より良好なブラッシング方法であることが示された。
著者
市橋 透 斎藤 邦男 川村 和章 山崎 朝子 平田 幸夫 荒川 浩久 飯塚 喜一
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.419-427, 1995-07-30 (Released:2017-10-06)
参考文献数
24
被引用文献数
5

市販ミネラルウォーター類(25銘柄)および缶入りお茶類(21銘柄)を購入し,これら製品中のフッ素濃度などについて情報を得る目的で分析を行い,以下の結果を得た。1.国産品ミネラルウォーター類のフッ素濃度は,17銘柄中13銘柄が0.1ppm未満で,最も高い値を示した製品は0.76ppmであった。輸入品では8銘柄中4銘柄が0.1ppm未満で,最も高い値を示した製品は0.70ppmであった。2.国産品ミネラルウォーター類のCa量,Mg量はそれぞれ1.14〜58.81mg/l,0.70〜7.93mg/lであった。輸入品のCa量,Mg量はそれぞれ8.13〜88.78mg/l. 1.07〜25.86mg/lであった。3.お茶類のフッ素濃度は,緑茶飲料では番茶が1.29ppmで最も高く,緑茶は0.53ppm〜0.90ppm,ウーロン茶では0.75ppm〜l.50ppm,紅茶では0.47ppm〜2.19ppm,杜仲茶や麦茶(正確な意味でのお茶類ではない)では0. 1ppm未満であった。以上の結果から,ミネラルウォーター類や緑茶飲料などに存在するフッ素やミネラル含量などは銘柄間で異なっていることが明らかとなった。そのため,これらの飲料中の成分の情報をさらに明らかにしていくことは,フッ素やミネラルの供給源として,これら製品を有効に活用することに結び付くものと考えられた。
著者
荒川 浩久 大澤 多恵子 中野 貴史 堀 穣 荒川 勇喜 川村 和章 宋 文群 中向井 政子 石田 直子 石黒 梓
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.65, no.1, pp.35-42, 2015-01-30 (Released:2018-04-13)
参考文献数
16

歯科診療所におけるフッ化物局所塗布に関する質問紙調査を実施し,244名から回答を得た(回収率14.6%).別の対象で実施した前回調査との比較,ならびに2年5か月前に静岡県歯科医師会会員を対象に実施した同様な調査との比較を行った. フッ化物局所塗布を小児に実施しているのは89.0%,成人および高齢者は52.4%と前回調査ならびに2年5か月前の同様な調査より増加したものの,成人期以降の実施率は低く,乳幼児期から高齢期まで生涯を通じてのフッ化物応用の必要性をさらに周知し,実践していくことが必要である.また,使用している塗布剤の中に,生産中止から3年以上経過しているものやフッ化物配合歯磨剤等があり,院内における医薬品管理の徹底が必要である. 小児へのフッ化物局所塗布の診療報酬の請求方法では,「フッ化物局所塗布の診療費の請求をしない」が59.5%で最も多く,「自由診療として請求する」が43.7%,「う蝕多発傾向者として保険で請求する」が14.0%,「C選療として請求する」が1.9%であり,本保険制度は利用しづらい状況にあった.フッ化物局所塗布のカルテへの記載について「診療費の請求はしない(無料サービス)ので記載しない」が28.4%あったが,医療行為であるため,カルテにその内容を記載することは必須である. 平成26年4月からう蝕多発傾向者の基準が半分以下に改正されたことから,今後の利用増加が期待される.
著者
相田 潤 小林 清吾 荒川 浩久 八木 稔 磯崎 篤則 井下 英二 晴佐久 悟 川村 和章 眞木 吉信
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.308-315, 2016 (Released:2016-06-10)
参考文献数
41

フッ化物配合歯磨剤は成人や高齢者にも,う蝕予防効果をもたらす.近年,一部の基礎研究の結果をもとに,フッ化物配合歯磨剤がインプラント周囲炎のリスクになる可能性が指摘されている.しかし,実際の人の口腔内やそれに近い状況での検証はない.本レビューではフッ化物配合歯磨剤がインプラント周囲炎のリスクになるか評価することを目的とした.疫学研究および6つの観点から基礎研究を文献データベースより収集した.疫学研究は存在しなかった.基礎研究の結果から,1)pHが4.7以下の酸性の場合,フッ化物配合歯磨剤によりチタンが侵襲されうるが,中性,アルカリ性,または弱酸性のフッ化物配合歯磨剤を利用する場合,侵襲の可能性は極めて低い,2)歯磨剤を利用しないブラッシングでもチタン表面が侵襲されていた.歯磨剤を利用するブラッシングでフッ化物の有無による侵襲の程度に差はない,3)チタン表面の侵襲の有無で,細菌の付着に差はなかった.フッ化物の利用により細菌の付着が抑制された報告も存在した,4)実際の口腔内では唾液の希釈作用でフッ化物濃度は低下するため侵襲の可能性は低い,5)フッ化物配合歯磨剤の利用により細菌の酸産生能が抑制されるため,チタンが侵襲されるpHにはなりにくくなる,6)酸性の飲食物によるpHの低下は短時間で回復したことがわかった.これらからフッ化物配合歯磨剤の利用を中止する利益はなく,中止によるう蝕リスクの増加が懸念される.
著者
石黒 梓 川村 和章 石田 直子 神谷 美也子 中向井 政子 晴佐久 悟 田浦 勝彦 広川 晃司 串田 守 荒川 勇喜 田中 元女 鈴木 幸江 荒川 浩久
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.67, no.3, pp.190-195, 2017 (Released:2017-08-08)
参考文献数
22

健康日本21(第2次)に歯・口腔の健康目標が示され,歯・口腔の健康が健康寿命の延伸と健康格差の縮小に寄与することが期待されている.学校保健教育は生涯を通じた口腔保健の取り組みの土台をなすものである. 本研究では,今後の子どもたちの保健教育の改善を目的に,平成28年度に使用されている小学校から高等学校の学習指導要領,学習指導要領解説および学校で使用されているすべての保健学習用教科書を資料に,口腔関連の記載内容を調査し,「歯科口腔保健の推進に関する基本的事項」の歯科疾患の予防計画の学齢期の内容と照合した. 小学校では大半が「むし歯」と「歯周病」に関する原因と予防について記載されていたが,フッ化物応用,シーラント,定期的な歯科検診の記載はほとんどなかった.中学校では「むし歯」と「歯周病」の記載はほとんどなく,「口腔がん」や「歯と栄養素」,水道法基準として「フッ素」の記載に変化していた.高等学校になると「むし歯」に関する記載はまったくなく,「歯周病」や「口腔がん」の記載が中心であったが,歯口清掃に関する記載はなかった. 現在の小・中学校および高等学校で使用されている保健学習用教科書は,「歯科口腔保健の推進に関する基本事項」の学齢期に示されている保健指導,う蝕予防,歯周病予防に関連する記載内容は不十分であり,学習指導要領を見直すとともに,子どもの発達に応じた表現で収載することを提言する.
著者
石黒 梓 荒川 勇喜 田中 元女 鈴木 幸江 荒川 浩久 川村 和章 石田 直子 神谷 美也子 中向井 政子 晴佐久 悟 田浦 勝彦 広川 晃司 串田 守
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.67, no.3, pp.190-195, 2017

<p> 健康日本21(第2次)に歯・口腔の健康目標が示され,歯・口腔の健康が健康寿命の延伸と健康格差の縮小に寄与することが期待されている.学校保健教育は生涯を通じた口腔保健の取り組みの土台をなすものである.</p><p> 本研究では,今後の子どもたちの保健教育の改善を目的に,平成28年度に使用されている小学校から高等学校の学習指導要領,学習指導要領解説および学校で使用されているすべての保健学習用教科書を資料に,口腔関連の記載内容を調査し,「歯科口腔保健の推進に関する基本的事項」の歯科疾患の予防計画の学齢期の内容と照合した.</p><p> 小学校では大半が「むし歯」と「歯周病」に関する原因と予防について記載されていたが,フッ化物応用,シーラント,定期的な歯科検診の記載はほとんどなかった.中学校では「むし歯」と「歯周病」の記載はほとんどなく,「口腔がん」や「歯と栄養素」,水道法基準として「フッ素」の記載に変化していた.高等学校になると「むし歯」に関する記載はまったくなく,「歯周病」や「口腔がん」の記載が中心であったが,歯口清掃に関する記載はなかった.</p><p> 現在の小・中学校および高等学校で使用されている保健学習用教科書は,「歯科口腔保健の推進に関する基本事項」の学齢期に示されている保健指導,う蝕予防,歯周病予防に関連する記載内容は不十分であり,学習指導要領を見直すとともに,子どもの発達に応じた表現で収載することを提言する.</p>
著者
相田 潤 田浦 勝彦 荒川 浩久 小林 清吾 飯島 洋一 磯崎 篤則 井下 英二 八木 稔 眞木 吉信
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.362-369, 2015-07-30 (Released:2018-04-13)
参考文献数
13

歯科医師法では公衆衛生の向上および増進が明記されており,予防歯科学・口腔衛生学は歯科分野で公衆衛生教育の中心を担う.またう蝕は減少しているが,現在でも有病率や健康格差が大きく公衆衛生的対応が求められ,近年の政策や条例にフッ化物応用が明記されつつある.根面う蝕対策としてフッ化物塗布が保険収載されるなど利用が広がる一方で非科学的な反対論も存在するため,適切な知識を有する歯科医師の養成が求められる.そこで各大学の予防歯科学・口腔衛生学,フッ化物に関する教育の実態を把握するために,日本口腔衛生学会フッ化物応用委員会は,1998年に引き続き2011年9月に全国の29歯科大学・歯学部を対象に質問票調査を行った.結果,予防歯科学・口腔衛生学の教育時間の大学間の最大差は,講義で8,340分,基礎実習で2,580分,臨床実習で5,400分となっていた.フッ化物に関する教育の時間も大学間によって講義で最大540分,基礎実習で280分,臨床実習は510分の差異があり臨床実習は実施していない大学も存在した.さらに1998年調査と比較して,教育時間や実習実施大学が減少しており,特に予防歯科学・口腔衛生学の臨床実習は1,319分も減少していた.また非科学的なフッ化物への反対論への対応など実践的な教育を行っている大学は少なかった.予防歯科学・口腔衛生学およびフッ化物応用に関する講義や実習の減少が認められたことから,これらの時間および内容の拡充が望まれる.