著者

野村 誠 鮴谷 佳和 斎藤 雄二 八木 稔人 向井 光佐子 河盛 隆造 七里 元亮 鎌田 武信

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.9, pp.841-847, 1986-09-30 (Released:2011-08-10)

参考文献数

22

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度にわたり完全寛解を得たI型糖尿病症例の報告は, これまで皆無である.私たちは, 糖尿病性ケトアシドーシス昏睡にて急性発症し, その後人工膵島をはじめとする厳格なインスリン療法によりすみやかに完全寛解導入し得た症例について7年間のfbllow upを行った.その期間中に, さらに2度にわたりICSAの陽性化とともに, 尿ケトン体, 多量の尿糖高血糖が出現し, 糖尿病急性増悪を認めた.それぞれ入院後, 厳格な血糖管理によりICSA陰性化, 糖尿病完全寛解導入を得た。本症例にてICSAの推移とインスリン分泌能の変遷の関連性を追求した.

著者

境 脩 筒井 昭二 佐久間 汐子 滝口 徹 八木 稔 小林 清吾 堀井 欣一

出版者

Japanese Society for Oral Health

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.116-126, 1988 (Released:2010-10-27)

参考文献数

23

被引用文献数

3 2

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In 1970 a weekly fluoride mouthrinsing program using 0.2% neutral NaF solution was initiated in the elementary schools of Yahiko District, Niigata Prefecture, Japan (F<0.1ppm in drinking water). The same program was started at the juniour high school in 1973 and a daily fluoride mouthrinsing program was started in 1978 at all four nurseries in the district. Therefore at present, such programs start at the nursery school level and continue to the 3rd grade in the junior high school within an individual school system.We investigated the benefits to the permanent teeth from this 17-year school-based fluoride mouthrinsing program. This report presents the effects of ongoing supervised fluoride mouth rinsing program on caries prevalence of permanent teeth according to the age of starting the fluoride mouthrinsing program.A baseline examination for schoolchildren in 1st-6th grades was conducted in 1970, before the mouthrinsing program began. An examination conducted in 1978 presents the data of children who participated in the program since their entrance into the elementary school, that is, at the age of 6. An examination conducted in 1987 presents the data of children who participated in the program since the age of 4 in the nursery schools.The DMF person rate in all grades decreased from 72.8% in 1970 to 41.6% in 1978 and 27.6% in 1987.The DMFT-index in all grades decreased from 2.27 in 1970 to 1.39 in 1978 and to 0.48 in 1987. The differences in caries prevalence were 38.8% and 78.9%, respectively, and were statistically significant (p<0.001).The school-based fluoride mouthrinsing program produced high caries-preventive effects. Especially, the program started from the nursery level provided higher caries prevention when the 1st molar teeth erupted.The younger the children were when they entered the program, the longer that they rinsed, the greater were the accumulated benefits.

著者

相田 潤 小林 清吾 荒川 浩久 八木 稔 磯崎 篤則 井下 英二 晴佐久 悟 川村 和章 眞木 吉信

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.308-315, 2016 (Released:2016-06-10)

参考文献数

41

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フッ化物配合歯磨剤は成人や高齢者にも,う蝕予防効果をもたらす.近年,一部の基礎研究の結果をもとに,フッ化物配合歯磨剤がインプラント周囲炎のリスクになる可能性が指摘されている.しかし,実際の人の口腔内やそれに近い状況での検証はない.本レビューではフッ化物配合歯磨剤がインプラント周囲炎のリスクになるか評価することを目的とした.疫学研究および6つの観点から基礎研究を文献データベースより収集した.疫学研究は存在しなかった.基礎研究の結果から,1)pHが4.7以下の酸性の場合,フッ化物配合歯磨剤によりチタンが侵襲されうるが,中性,アルカリ性,または弱酸性のフッ化物配合歯磨剤を利用する場合,侵襲の可能性は極めて低い,2)歯磨剤を利用しないブラッシングでもチタン表面が侵襲されていた.歯磨剤を利用するブラッシングでフッ化物の有無による侵襲の程度に差はない,3)チタン表面の侵襲の有無で,細菌の付着に差はなかった.フッ化物の利用により細菌の付着が抑制された報告も存在した,4)実際の口腔内では唾液の希釈作用でフッ化物濃度は低下するため侵襲の可能性は低い,5)フッ化物配合歯磨剤の利用により細菌の酸産生能が抑制されるため,チタンが侵襲されるpHにはなりにくくなる,6)酸性の飲食物によるpHの低下は短時間で回復したことがわかった.これらからフッ化物配合歯磨剤の利用を中止する利益はなく,中止によるう蝕リスクの増加が懸念される.

著者

大森 一生 八木 稔人

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.8, pp.613-619, 2014-08-30 (Released:2014-09-04)

参考文献数

16

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当院通院中の注射薬を使用していない2型糖尿病患者でピオグリタゾン(Pio)を中止した159例について後ろ向きにデータを抽出,中止後1年間でのHbA1cの1.5 %以上の悪化を増悪群と定義し,解析を行った.Pio中止群において増悪群は43例であり,年齢,性別で調整した対照と比較して有意に頻度が高かった(27.0 % vs 6.9 %,p<0.000005).増悪群におけるPio中止後のHbA1cの1.5 %以上の上昇までの平均期間は5.81±2.91か月であり,ロジスティック回帰分析で女性,中止時の3剤以上の糖尿病薬の併用の2項目がPio中止後の血糖増悪と有意な関連を認めた.Pio中止で27 %の症例で約半年の期間でHbA1cの1.5 %以上の上昇を認め,女性,多剤併用例で血糖増悪を呈しやすいことが示唆された.Pio中止の影響について今後さらなる検討が望まれる.

著者

八木 稔 佐久間 汐子 宮崎 秀夫

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.375-381, 2000-07-30

被引用文献数

2

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フッ化物洗口は,歯のフッ素症のリスクになるかもしれないとして,6歳未満の子どもたちには用いるべきではないとされる場合がある。しかし,日本のようなフッ化物の全身応用がなされていない地域において,そのようなフッ化物洗ロプログラムが歯のフッ素症のリスク要因であるという疫学的な報告はみあたらない。そこで,(1)フッ化物洗口群(非フッ素地区において4歳児からフッ化物洗ロプログラムに参加),(2)天然フッ素群(天然にフッ化物添加された約0.8mg F/lの水を飲用,フッ化物洗口プログラムない,および(3)非フッ素群(非フッ素地区,フッ化物洗ロプログラムない,それぞれの小学校5,6年生を対象に,2〜6歳の間に形成されるエナメル質の歯面領域(Fluorosis Risk IndexのClassification II)におけるエナメル斑の発現について疫学的調査を行った。フッ素性とみなされたエナメル斑の発現については,フッ化物洗口群では,非フッ素群よりも少ない傾向にあったが(オッズ比0.358),統計学的に有意ではなかった。同じエナメル斑の発現は,天然フッ素群では,非フッ素群に比較して有意に多かった(オッズ比3.112)。また,非フッ素性とみなされたエナメル斑の発現は,フッ化物洗口群および天然フッ素群ともに,非フッ素群と比較して少ない傾向がみられたが,統計学的に有意ではなかった。よって,非フッ素地区における就学前4歳児からのフッ化物洗ロプログラムが,歯のフッ素症のリスク要因となるとはいえなかった。

著者

山本 未陶 八木 稔 筒井 昭仁 中村 譲治 松岡 奈保子 埴岡 隆

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.410-416, 2015-10-30 (Released:2018-04-13)

参考文献数

34

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本研究の目的は3歳から5歳までの間に発生した乳歯のう蝕の予測に関連する要因をコホート研究にて明らかにすることである.対象は2004年に福岡県内7施設の保育所・幼稚園に通う満3歳児185名とし,3歳時に保護者へ実施した自記式質問紙調査結果および3歳時と5歳時の定期歯科健康診断結果が確認できた151名(男児78名,女児73名)を解析対象とした.乳歯う蝕有病者数は3歳時が53名(35.1%),5歳時には84名(55.6%)に増加した.2年間に新たな乳歯う蝕が発生した者は75名(49.7%)であった.乳歯う蝕経験歯数(dft)の増加の有無と,質問紙調査項目および3歳時のdftの有無それぞれとの間で二変量のχ^2検定を行い,p<0.2であった項目を説明変数として,う蝕有病状況に応じた次に示す二通りの多変量ロジスティック回帰分析を行った.まず,全員を対象とする多変量解析モデルでは説明変数として3歳時にdftあり(odds比10.7,95%CI 4.54〜25.48,p<0.001)のみが選択された.つぎに,3歳時の非う蝕有病者98名(64.9%)を対象とするモデルでは説明変数として歯磨剤の使用なし(odds比2.7,95%CI 1.10〜6.76,p=0.030)のみが選択された.3〜5歳の乳歯う蝕発生には3歳時点でのう蝕経験の有無が影響しており,3歳までの乳歯う蝕予防が重要である.本研究でみられた歯磨剤によるう蝕予防効果は,配合されているフッ化物によるものと思われた.よって,3歳以降の乳歯う蝕有病率の増加抑制には3歳以前からのフッ化物配合歯磨剤の使用が有効と考えた.

著者

筒井 昭仁 瀧口 徹 斎藤 慎一 田村 卓也 八木 稔 安藤 雄一 岸 洋志 小林 秀人 矢野 正敏 葭原 明弘 渡辺 雄三 小林 清吾 佐久間 汐子 野上 成樹 小泉 信雄 中村 宗達 渡辺 猛 堀井 欣一 境 脩

出版者

Japanese Society for Oral Health

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.329-341, 1994-07-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

35

被引用文献数

4

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著者らは, 日本における飲料水中フッ素濃度とエナメル斑の発現状況の関係を明らかにすることを目的に, 1978年以来, 東北, 関東, 甲信越地方で飲料水中フッ素濃度の測定を継続的に行ってきた。その結果, フッ素濃度の変動が少なかった7つの天然フッ素地域を確認した。水道給水系は26あり, フッ素濃度は0から1.4ppmの範囲に分布していた。フッ素濃度を確認してきた地域に生まれ, 当該の水道水を利用して育った小学5, 6年生1,081名を対象に, 1987年歯牙フッ素症検診を行った。歯牙フッ素症の分類にはDeanの基準を使用した。また, 非フッ素性白斑についてもDean基準の白濁部面積算定基準を準用して分類した。確認された歯牙フッ素症はいずれもmild以下の軽度のものであり, very mild以上のフッ素症歯所有者率と飲料水中フッ素濃度との間に有意な正の相関関係 (r=0.485, p<0.05) が認められた。また, 非フッ素性白斑歯所有者率と飲料水中フッ素濃度との間には有意な負の相関関係 (r=-0.429, p<0.05) が認められた。全エナメル斑発現状況と飲料水中フッ素濃度の間には特別な傾向は認められなかった (r=-0.129, ns)。CFIは0.04から0.30であり公衆衛生上問題のない地域と判定された。この度の研究結果は, わが国の歯牙フッ素症に関する疫学研究において不足しているとされていたデータ部分を補うものであり, わが国の至適フッ素濃度研究に寄与するものであると考察した。

著者

相田 潤 田浦 勝彦 荒川 浩久 小林 清吾 飯島 洋一 磯崎 篤則 井下 英二 八木 稔 眞木 吉信

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.362-369, 2015-07-30 (Released:2018-04-13)

参考文献数

13

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歯科医師法では公衆衛生の向上および増進が明記されており,予防歯科学・口腔衛生学は歯科分野で公衆衛生教育の中心を担う.またう蝕は減少しているが,現在でも有病率や健康格差が大きく公衆衛生的対応が求められ,近年の政策や条例にフッ化物応用が明記されつつある.根面う蝕対策としてフッ化物塗布が保険収載されるなど利用が広がる一方で非科学的な反対論も存在するため,適切な知識を有する歯科医師の養成が求められる.そこで各大学の予防歯科学・口腔衛生学,フッ化物に関する教育の実態を把握するために,日本口腔衛生学会フッ化物応用委員会は,1998年に引き続き2011年9月に全国の29歯科大学・歯学部を対象に質問票調査を行った.結果,予防歯科学・口腔衛生学の教育時間の大学間の最大差は,講義で8,340分,基礎実習で2,580分,臨床実習で5,400分となっていた.フッ化物に関する教育の時間も大学間によって講義で最大540分,基礎実習で280分,臨床実習は510分の差異があり臨床実習は実施していない大学も存在した.さらに1998年調査と比較して,教育時間や実習実施大学が減少しており,特に予防歯科学・口腔衛生学の臨床実習は1,319分も減少していた.また非科学的なフッ化物への反対論への対応など実践的な教育を行っている大学は少なかった.予防歯科学・口腔衛生学およびフッ化物応用に関する講義や実習の減少が認められたことから,これらの時間および内容の拡充が望まれる.

著者

八木 稔 高木 律男 西田 康文

出版者

新潟大学

雑誌

新潟歯学会雑誌 (ISSN:03850153)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.11-15, 2004

被引用文献数

1

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Survey of temporomandibular joint (TMJ) functions, which include muscle and/or TMJ pain, TMJ sounds and difficulty of mouth opening, were performed in 1999 by self-filling questionnaire. Subjects were 380 adolescents in a junior high school in Niigata Prefecture, Japan. Analysis was undergone for 348 respondents. Distribution of free from, present of and no answer to muscle and/or TMJ pain was 74.7%, 23.3% and 2.0%, respectively. Similarly, the distribution of TMJ sounds was 68.1%, 30.2% and 1.7%, and the distribution of difficulty of mouth opening was 89.7%, 8.6% and 1.7%. There found no statistical difference in gender and school grade. Prompt measures should be taken to deal with the temporomandibular disorders. Development of accurate screening system for temporomandibular disorders in school dental health is also required.新潟県の1中学校の生徒380名を対象に、1999年、自己記入式のアンケートによって口を開閉するときの痛み(咀嚼筋または顎関節部)、顎関節の音および開口障害の有無に関する発現状況を調べた(回答348名)。口を開閉するときの痛みの有無については、「ない」と回答した者が74.7%であり、ある23.3%、回答なし2.0%であった。また、口を開閉するときの音の発生については、「ない」と回答した者が68.1%であり、ある30.2%、回答なし1.7%であった。さらに、口の開閉が困難であるか否かについては、「ない」と回答した者が89.7%、ある8.6%、回答なし1.7%であった。これらの症状いずれにおいても、性別および学年間とも回答に統計的に有意な差はなかった。その症状の発現状況をみれば、学校歯科保健において、事後の対応と適切な診査方法の開発が求められている。

著者

永瀬 吉彦 佐々木 健 石上 和男 小泉 信雄 八木 稔 瀧口 徹 小林 清吾 堀井 欣一

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.274-285, 1989-04-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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We conducted a program for preventing gingival inflammation for 3 years in a junior high school in Niigata Prefecture, Japan. The program consisted mainly of instruction in oral prophylaxis and oral health education.The purpose of this study was to evaluate the effects of the program.The results were as follows;1. The prevalence of gingival inflammation in the students was about 70%.2. At the baseline, the average number of segments with gingival inflammation in 3rd grade students was greater than in 1st and 2nd grade students, and the differences were statistically significant (p<0.05).3. This study indicated that the program for preventing gingival inflammation was very effective, and the maximum value of the reduction rate was 55.4%. Especially effective was the fact that we screened out the serious cases and instructed them individually.4. The degree of gingival inflammation in the students decreased for about 1 year. But after 1 year, the degree was reversed slightly. However, the reduction rate between baseline and after 2.5 years was still high and about a 40% effect remained.5. A Highly statistical relationship between plaque and gingival inflammation was found both at the baseline and after 1 year. The partial correlation coefficients were 0.37 (p<0.001) and 0.18 (p<0.001).6. Instruction for improving individual toothbrushing habits helped the students to form desirable habits for a short period, but it was difficult to maintain these favorable habits for long periods.

著者

安藤 雄一 八木 稔 佐々木 健 小林 秀人 小林 清吾 堀井 欣一

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.440-447, 1995-07-30

被引用文献数

11

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新潟県内のフッ化物洗口(以下,F洗口)の実施地域(36市町村)と未実施地域(37市町村)における12歳児DMFTの経年的な推移について検討した。評価期間は1982〜1993年度とした。分析対象はF洗口を管内のすべての小学校で6年以上継続実施している市町村と未実施の市町村とした。F洗口を実施している料については,開始時期別に,1970年代開始群,1982〜1985年度開始群,1986年度開始群の3群に分類して分析を行った。未実施群のう蝕は漸減傾向にあり,全国平均に極めて近い傾向を示した。評価期間以前にF洗口の効果が現われていたと考えられる1970年代開始料は,未実施群と同様,漸減傾向を示したが,う蝕は一貫して少なかった。1993年度における未実施料と比較した1970年代開始群のDMFTの差は43.2%であった。一方,評価期間中に注目を開始した群では,F洗ロ開始以後のう蝕の減少量が未実施料よりも大きく,その減少傾向は統計的に有意であった。未実施料のう蝕減少量を考慮して1993年度時点のF洗口の補正減少率を算出した結果,82〜85年度開始群が45.1‰86年度開始群が31.1%であった。以上より,F洗口によるう蝕の予防効果は,F洗口以外の要因の影響によるのう蝕の減少を除外しても高いことが確認された。