著者

藤垣 裕子

出版者

科学技術社会論学会

雑誌

科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.105-109, 2009-10-20 (Released:2021-08-01)

参考文献数

8

---

Based on the reviews of previous studies, the author introduces research theme examples in the studies of intersection between Science and Law; 1) Responsibility of “science in the making”: Precautionary principle, 2) Gap between “science in the making” and public image of science, 3) Social problems caused by gap between S&T developing speed and law changing speed. Several Japanese case studies are shown as examples for each category. Moreover, based on the discussion of Workshop at JSSTS annual meeting 2008, future research themes are summarized as follows; 1) Science literacy for lawyers, 2) Problems caused by differences in logics between science and law and those caused by institutional inadequacy, 3) Who should solve problems visualized by trial process in the court, and how? These themes will open the door to the more detailed discussion for further studies.

著者

藤垣 裕子

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会誌 (ISSN:00214876)

巻号頁・発行日

vol.66, no.12, pp.1246-1252, 2002 (Released:2008-04-24)

参考文献数

13

---

To establish the risk-based material engineering, survey of basic concepts on social risk is inevitable. The present study first surveyed the concept of “social risk” based on the basic literatures in the area of STS (Science and Technology Studies). Social rationality is considered as the concept to legitimate the decision making for public problems that even scientists and engineers cannot provide the right answers. Consensus conference, Focus goups, and Science shops are introduced as social devices to construct social rationality for selecting/evaluating the engineering for future society. These concepts and devices are important for construct the future of risk-based material engineering.

著者

藤垣 裕子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.20, no.12, pp.12_82-12_84, 2015-12-01 (Released:2016-04-01)

著者

藤垣 裕子

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.33-34, 2017

著者

藤垣 裕子

出版者

岩波書店

雑誌

科学 (ISSN:00227625)

巻号頁・発行日

vol.88, no.1, pp.17-22, 2018-01

著者

藤垣 裕子

出版者

エネルギー・資源学会

雑誌

エネルギー・資源 = Energy and resources (ISSN:02850494)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.75-79, 2020-03

著者

藤垣 裕子

出版者

IDE大学協会

雑誌

IDE : 現代の高等教育 (ISSN:03890511)

巻号頁・発行日

no.610, pp.25-27, 2019-05

著者

藤垣裕子著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

2018

著者

藤垣 裕子

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.33-34, 2017-06-25 (Released:2018-03-29)

参考文献数

5

著者

藤垣 裕子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.102-108, 2004-03-01 (Released:2017-05-25)

---

レビュー誌とは,すでに出版された学術情報を再考し,批評し,回顧し,概説を与える(統合して評価する)雑誌を指す。レビュー誌にとりあげられることによって,もとの学術情報は再考され,全体における位置づけを得る。それでは,「もとの学術情報が再考され,全体における位置づけを得る」とは何を意味するのだろうか。この問いを考えるために,本稿では次の2つの考察を行った。まず,もとの学術情報とは何かという問いについて,知識生産論,ジャーナル共同体論の側面から考察した。続いて,もとの学術情報が再考され,全体における位置づけを変えることの意味について,引用論をもとに考察した。これらの2つの方向からの考察をもとに,レビューとは何を意味するかを再考した。

著者

澤谷 由里子 藤垣 裕子 丹羽 清

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究技術計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.281-291, 2014-02-26

---

「経済のサービス化」という社会の構造変化が進んでいる。しかしながら,サービス・イノベーションの実態調査では,サービスの雇用および経済規模に対してサービスにおける研究開発活動の貢献が過小評価されている。本研究では,これまで製造業においてイノベーションの原動力となってきた理工学,主に情報技術を基礎とした研究開発が貢献したサービス・イノベーション事例を分析した結果を報告する。製品開発を目的とする研究からサービス研究へ移行した研究開発者に対しアンケートおよびインタビュー調査を行い,製造業のサービス化によって研究開発者の行動がどのように変化するのか,顧客と研究開発者との価値共創による研究開発の成果について明らかにする事を目的とする。調査の結果,顧客とのコラボレーションによって研究開発者の行動が変化し,顧客の使用価値視点からのサービス・システムの創造を重視し,新しい研究領域を作り出す行動(使用価値を出発点とする新規研究開発)を示すようになることが示唆された。また,サービス研究において研究開発者によって創造された成果は,技術だけではなく,顧客の使用価値の具現化のために技術をサービス・システムに埋め込むための統合・デザイン手法や顧客やサービス組織の保持する知識から得られた現場知にまで至る事が示された。

著者

藤垣 裕子

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

---

科学者の社会的責任の内実は時代とともに変容してきた。現代の責任論は、原爆を作った物理学者の責任論にとどまらず、生命科学、食品安全にかかわる諸科学、環境科学など範囲も多様化している。本研究では、まず専門主義の源泉について考え、次に現在科学と社会との間でおこっている公共的課題の特徴を整理した。さらに、責任概念と倫理との差を検討した。責任(responsibility)とは、他者と対峙したときのresponseとして生じ、応答(response)の能力・可能性(ability)に由来する。責任を「過去におこしてしまったものに対して生じるもの」ととらえる見方だけでなく、「応答可能性」「呼応可能性」といった形で解釈する必要がある。これに対応して、科学者の社会的責任論も、過去に科学技術が作ってしまったものに対して生じるものだけでなく、市民からの問いかけへの応答可能性として定義されうるものへの考察も必要である。これらをふまえた上で再整理すると、現代の科学者の社会的責任は、(1)科学者共同体内部を律する責任、(2)製造物責任、(3)市民からの問いへの呼応責任の3つに大きく分けられることが示唆された。

著者

藤垣 裕子

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

---

本研究課題の目的は、科学者の社会的責任の現代的課題について、責任論と科学コミュニケーション論の接点にあたる課題を中心に、事例分析をもとに分析をすすめることである。科学者の社会的責任の現代的課題は、(1)科学者共同体内部を律する責任(ResponsibleConductofResearch)、(2)製造物責任(ResponsibleProducts)、(3)市民の問いかけへの呼応責任(ResponseAbility)の3つにわけることができるが、科学者の社会的責任と科学コミュニケーションの重なりあう領域においては、この〓組みの1つには留まらない問いが喚起される。本研究ではこのような領域における事例分析をすすめ、科学者の社会的責任の現代的課題を考察した。

著者

藤垣 裕子

出版者

朝日新聞社

雑誌

論座

巻号頁・発行日

no.85, pp.222-224, 2002-06

著者

藤垣 裕子

出版者

東京大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1993

---

ソフトウェア開発に携わる10人の技術者のデータを、隔週で半年間に渡り採集した。ストレスの生化学的指標として、仕事時間中の尿、および正午の唾液を採集した。また、心理的(主観的)指標として、ZUNGのSDSを用いた抑欝症状、および不安、覚醒、だるさ、痛みなどの症状も評定尺度法で評価を得た。作業内容は、調査日については15分間隔で作業内容をコードで記入してもらった。また、調査日間の2週分(あるいは1週分)の仕事内容の概略も得た。その結果、ストレス指標は、作業密度、作業内容、仕事上のイベントに伴って変化することが示された。仕事上のイベントとの対応の検討結果は以下のとおりである。1.仕事上のイベントとアドレナリン値各個人ごと、各個人の平均値から週毎変動の標準偏差以上の変動を示した日は全181case中25caseであった。この25case中、22case(88.9%)に対応するjob-eventが存在した。eventのあるなしをevent1効果とし、個人差効果もふくめて2元配置分散分析を行った結果、アドレナリン値は、event1効果が有意(p<0.01)であることが示された。(後述のevent2効果は有意でない)2.仕事上のイベントとコルチゾール値各個人ごと、各個人の平均値から週毎変動の標準偏差以上の変動を示した日をpick-upすると、全181case中、24caseであった。この24case中、18case(75%)に対応するjob-eventが存在した。eventのあるなしをevent2効果とし、個人差効果もふくめて2元配置分散分析を行った結果、コルチゾール値は、event2効果が有意(p<0.01)であることが示された。(前述のevent1効果は有意でない)

著者

藤垣 裕子

出版者

東京大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1995

---

高速度マシン使用による作業密度の増加の精神的負荷への影響評価を行うために、今年度は以下の研究を行った。(1)実験室調査1 : 93年度の助成(奨励研究:課題番号05780314)を得て購入した、小型で携帯しやすく長時間にわたり作業者の負担の少ない形で心電図を記録できるホルターレコーダを用い、今年度の助成をもとに被験者数を増やして実験を行った。高速マシンによる作業密度の増加(純粋思考時間の割合の増加/一定時間内のコマンド数の増加)によって被験者の緊張度が増加し、それに対応して心拍R-R間隔の分散の低周波数成分の増加があらわれるか、について検討した。実験はA(作業密度大)、B(作業密度小)の2つのマシン環境を設定し、プログラミングタスクを課して行った。その結果、A条件のほうが心拍RR間隔の分散が小さく集中の見られる傾向が見出されたが、個人差が大きいことも示唆された。また自己回帰スペクトルでは、呼吸成分の分離が課題となった。(2)実験室調査2 :上記の実験設計において、作業密度条件の設定の他に、タスク設定による影響が示唆された。そのため、思考作業をタスクの特性から階層モデル化して分類し、performance曲線を求める作業を行った。これを上記の実験設計におけるタスク設計の指針とした。(3)現場調査:実際に勤務する現場のソフトウェア技術者における、マシン環境によるストレス増加を検討するために、仕事上のストレス要因(job-event)を7ヶ月に渡って調査し、それによるストレス反応を計測した。

著者

永田 晃也 藤垣 裕子

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.12, pp.277-282, 1997-09-26

被引用文献数

2