著者
奥村 与志弘 後藤 浩之
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.I_750-I_757, 2013 (Released:2013-06-19)
参考文献数
27

プレート境界で設定するすべりに対して分岐断層で設定するすべりがどの程度であるべきかについての知見はこれまで十分に得られていない.本研究では,プレート境界で発生した破壊が浅部に向かって伝搬する場合に,プレート境界に破壊が伝搬する場合と分岐断層に破壊が伝搬する場合とで,どのように違うのか力学的に考察した.また,発生する津波の特徴の観点から両シナリオの違いを整理した.
著者
浅野 晃太 後藤 浩之 奥村 与志弘 澤田 純男
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.77, no.4, pp.I_638-I_648, 2021 (Released:2021-07-22)
参考文献数
20

2018年大阪府北部の地震について,被害の大きかった大阪府高槻市,茨木市に着目し,地震による被害の詳細な分布を推定した.両市の罹災証明書発行数データに基づいて建物被害率を推定した結果,被害が局所的に集中している地域があることが明らかとなった.この結果を既存の地盤増幅率の分布のみで単純に説明することは難しいが,高齢化率の分布とは一定の対応が見られた.特に高槻市内で局所的に被害率の高い3つのエリアについて,町の成り立ちや土地利用の変遷なども考慮しつつ分析を進めたところ,地震動の特性,地質や地盤の条件といった自然的要因のほかに地域特有の歴史を背景とした住宅の特徴などが被害分布に影響を与えた可能性が示された.
著者
河田 恵昭 奥村 与志弘 越村 俊一 藤間 功司 永井 紀彦
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.261-265, 2004

2003年十勝沖地震津波は我が国の津波予警報システムの盲点を突いた. 気象庁は地震発生4時間後に警報を解除し, それに同調して沿岸部自治体は避難勧告を解除した. しかし, その後になってエッジ波が最大波に匹敵する波高を伴って来襲した. 本研究では, エッジ波の防災上の問題点に着目し, エッジ波の予測に必要な条件を求めた. また, 北海道太平洋岸で発生し得る巨大地震を想定し, 大陸棚上にエッジ波が発生する場合の津波予警報解除の基準を求めるための基礎資料を得た. 特に, 室蘭-浦河間と浦幌-花咲間の予報区では発震後6時間は津波警報・避難勧告の維持が必要であることが分かった.
著者
土肥 裕史 奥村 与志弘 小山 真紀 湯浅 亮 清野 純史
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.I_1356-I_1360, 2014 (Released:2014-11-12)
参考文献数
9
被引用文献数
6

Regarding 2011 Tohoku Earthquake and Tsunami, more than 20,000 people were killed or missing. In addition, more than 90% of killed people were due to tsunami. Many people could not or did not evacuate from tsunami despite enough evacuation time and warning information. The awareness of danger in a community increases by not only information given by the governments and the mass media but also behaviors of people in a community. After their awareness reaches their upper limit, they start evacuation. In this study, authors developed the simulation model for the initiation process of community's tsunami evacuation focusing on awareness of danger in a community. Authors verified the model with simple conditions, and validated in the case study of an elderly care facility which was attacked by the 2011 Tohoku tsunami.
著者
園部 太郎 佐藤 孝宏 奥村 与志弘 広田 勲 津田 冴子 小石 和成 大村 善治
出版者
京都大学東南アジア研究所
雑誌
Kyoto Working Papers on Area Studies: G-COE Series
巻号頁・発行日
vol.36, pp.1-15, 2009-03

A possibility of sustainable biomass power generation from rice fields in Thailand has been investigated from view points of potential power generation, their chemical properties, current status of power generation using rice production residue and the field survey at the rice husk power plant and rice mill of Chainat in Thailand. It is found that rice husk has been mostly used in this region for power generation mostly because of its easiness of collection and transportation as compared with rice straw. With comparison of chemical properties of rice husk and rice straw, it is also suggested that rice husk can be converted to heat relatively easier compared with rice straw. In order to supply the electricity from biomass power plant steadily in Thailand, it can be suggested to increase the fuel variation by utilization of other biomass resources such as rice straw.
著者
奥村 与志弘
出版者
(財)阪神・淡路大震災記念協会(人と防災未来センター)
雑誌
若手研究(スタートアップ)
巻号頁・発行日
2008

今世紀前半にも東南海・南海地震の発生が確実視されている.本研究では,地震の規模の観点から,想定される将来の津波来襲特性の不確実性について明らかにした.また,地域性や長期的効果を考慮した津波防災対策のあり方について考察した.具体的には,海外の津波復興状況調査や東南海・南海地震時における関西・四国の被災社会シナリオの構築を試みた.
著者
清野 純史 宮島 昌克 鈴木 崇伸 酒井 久和 五十嵐 晃 野津 厚 小野 祐輔 鍬田 泰子 古川 愛子 デュラン フレディ 奥村 与志弘
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011

線的・面的な拡がりを持つ線状地下構造物の地震被害は、都市型災害の嚆矢とも言える1923年関東大震災以降枚挙に暇がないが、その構造を3次元的な拡がりの中の点(横断方向)としてではなく,縦断方向の線や面あるいはボリュームとして捉え、その入力地震動から地震時挙動までを統一的に捉え、設計や地震対策へ結びつけることを目標に、地震被害の分析や各種解析に基づく詳細な検討を行った.