著者

辻 順行 高野 正博 久保田 至 河野 洋一 徳嶺 章夫 嘉村 好嶺

出版者

The Japan Society of Coloproctology

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.47, no.9, pp.993-1001, 1994 (Released:2009-06-05)

参考文献数

20

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1992年6月より1992年9月までに,高野病院で経肛門的超音波検査によりcystic patternとして描出される肛門周囲膿瘍17例とmixed echoic patternとして描出される肛門周囲膿瘍5例を通じて以下の結果を得た。(1)視診,触診にて肛門周囲膿瘍と診断された症例に対して,経肛門的超音波検査を施行し,cystic patternとして描出される症例とmixed echoic patternとして描出される症例とに分けられた.前者は急性期を示し,排膿されるまでは周囲の脆弱部へ進展していく傾向が強いため,早期発見,早期外科的治療が重要で,抗生剤単独の治療は有効でなかった。それに対し,後者は排膿後に描出され,抗生剤による治療も可能であると考えられた。つまり経肛門的超音波検査により,より細かい肛門周囲膿瘍の病期の診断と治療法の判定が可能であった。

著者

佐藤 太一 山田 一隆 緒方 俊二 辻 順行 岩本 一亜 佐伯 泰愼 田中 正文 福永 光子 野口 忠昭

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.579-587, 2016-07-01 (Released:2016-07-23)

参考文献数

35

被引用文献数

1 2

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目的:痔瘻癌の臨床病理学的検討を行った.方法:1997年から2014年までに経験した痔瘻癌25例の臨床病理学的特徴と治療成績を検討した.結果:平均年齢は58歳(34~82歳),男性23例,女性2例であった.痔瘻癌の診断までの痔瘻罹病期間は中央値12年(1~50年)で,7例がクローン病合併例であった.確定診断に至った方法は,腰椎麻酔下生検が14例,内視鏡下生検が6例,局麻下生検が3例,細胞診が1例,開腹手術中の迅速組織診が1例であった.確定診断までの検査回数は平均2回(1~4回),診断までに要した検体数は平均7個であった.14例に腹会陰式直腸切断術,10例に骨盤内臓全摘術,1例にハルトマン手術が行われた.組織型は粘液癌が68%,リンパ節転移陽性症例が40%,4例に鼠径リンパ節転移を認めた.全25例における5年生存率は45.8%であった.根治度別にみると,根治度AB症例は根治度C症例と比べて有意に予後良好であった(P<0.0001).クローン病合併の有無で痔瘻癌を2群に分けて臨床病理学的因子を比較したが,クローン病合併例は癌診断年齢が有意に若いこと以外,2群間で有意差を認めなかった.結語:長期の難治性痔瘻症例は臨床症状の変化,悪化に着目し,痔瘻癌が疑われた場合は,積極的に生検組織診断を繰り返し行うことが重要である.切除可能な症例に対しては完全切除を目指した積極的な拡大手術が望まれる.

著者

辻 順行 家田 浩男

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.6, pp.391-399, 2017 (Released:2017-05-25)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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家田病院で2010年10月~2011年8月に手術した肛門狭窄を伴う慢性裂肛(58例)と高野病院で2012年4月~2014年3月に手術した肛門狭窄を伴う慢性裂肛(75例)のSSGの133例,家田病院で2009年10月~2010年9月に肛門狭窄を伴う慢性裂肛にVY-plasty(VY)を行った40例を対象として以下の結果を得た.1)皮膚弁が肛門管内に移動した距離は,SSGでは平均13mm,VYでは22mmで両者間に有意差を認めた.2)術後合併症なしの頻度はSSG対VYで81.2%対55%で有意にSSGに少なかった.3)治癒日数は,SSGでは平均37日,VYでは49日で両者間に有意差を認めた.しかし治癒の頻度はそれぞれ89%,85%で有意差は認めなかった.4)術前後の肛門内圧は肛門最大随意圧では変わりないが,肛門最大静止圧ではSSG・VY共に有意な差をもって低下した.

著者

辻 順行

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.194-202, 2001-03

参考文献数

20

著者

高野 正太 辻 順行 山田 一隆

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.530-533, 2015 (Released:2015-08-04)

参考文献数

23

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症例は64歳女性.肛門痛,会陰痛を主訴に受診し肛門診,肛門指診,肛門鏡診および経肛門超音波検査にて異常所見を認めず機能性直腸肛門痛と診断された.ロキソプロフェンナトリウム錠,ジクロフェナクナトリウム坐剤,トリベノシド・リドカイン軟膏による保存療法を施行し疼痛は落ち着いていたが,1年後に疼痛増悪した.両側脛骨神経刺激療法を開始し週2回,計12回施行した.Visual analog scale for painは治療前8.3から治療後0へ減少,1ヵ月間で疼痛を感じた日数は治療前30日から0日へ減少し,また会陰痛も消失した.脛骨神経刺激療法は簡便に施行でき侵襲も少なく,機能性直腸肛門痛の治療の選択肢のひとつと考える.

著者

槌野 正裕 濱邊 玲子 山下 佳代 辻 順行 高野 正博

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A0570, 2007 (Released:2007-05-09)

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【はじめに】 近年,排泄障害に関する研究が進み,排泄障害における骨盤底機能障害の関与が示唆されている.また,臨床の現場では,排泄障害を有する患者において,脊椎の視診において,腰椎の生理的前彎の減少や骨盤の後傾など,姿勢制御機構の障害が示唆される症例を多く経験する.今回われわれは,排便障害を有する患者における骨盤底機能と姿勢に関して調査を行ったので報告する.【対象と方法】 2004年4月から2005年4月までの期間で,排便障害を主訴として当院を受診した70歳以下の42例(男性13例,女性29例,平均年齢54歳±16歳)を対象とした.方法は,まずDefecography(排便造影)検査を通して,骨盤底機能障害の指標となるPerineal Descent (以下PD)を,擬似便を直腸内に注入した後ポータブルトイレ上座位にて,安静時,肛門収縮時,怒責時の3動態における腰部骨盤帯部の単純X線側面像を撮影し,その画像上で恥骨下縁と尾骨下縁を結んだ線から肛門縁までの距離を測定した.更に肛門内圧を行い,左下側臥位にて,圧センサー(スターメディカル社製直腸肛門機能検査キットGMMS-200)を用いて,安静時の肛門内圧(以下静止圧)と外肛門括約筋随意収縮時の肛門内圧(以下随意圧)を測定した.姿勢に関しては,仰臥位にて安静時の腰部骨盤帯部MRIT1 saggital像を撮影し,その画像上で腰椎前彎角度と仙骨角度を計測した.診断には安静時におけるPDが50mm以上を骨盤底機能障害群(以下E群),PDが50mm未満の骨盤底機能正常群(以下C群)として統計学的に比較した.なお統計学的解析にはMann-Whitney’s U testを用い,P値<0.01は有意とした.【結果】 C群25例(男性11例、女性14例、平均年齢53±16歳),E群17例(男性2例、女性15例、平均年齢54±15歳)では,両群間で平均年齢と年齢分布に有意差はなかった.C群と比較してE群は女性に多かった.肛門内圧に関して,静止圧,随意圧は, C群では91.5±34.9,273.4±143.7,E群では62.1±33.7,140.8±108.1で,ともにC群に対してE群で有意に低下していた.姿勢に関しては,腰椎前彎角度,仙骨角度ともにC群が39.8±8.5,37.0±6.6,E群が31.4±8.5,30.9±6.3で,ともにC群に対してE群で有意に減少していた.【考察】 排便障害を有する患者のなかには骨盤底機能が障害されている症例が存在し,それらの症例において認められる肛門内圧の低下は排便障害の一因となっていることが示唆された.さらに,骨盤底機能障害を有する症例において認められる腰椎前彎角度および仙骨角度の減少は,姿勢と骨盤底機能との関連性を示唆するものであり,骨盤後傾位における骨盤底筋群への伸張負荷の増大など,姿勢制御機構の障害による骨盤底機能障害発生の可能性が考えられた.

著者

辻 順行 高野 正博 久保田 至 徳嶺 章夫 嘉村 好峰 豊原 敏光

出版者

The Japan Society of Coloproctology

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.1026-1032, 1995 (Released:2009-06-05)

参考文献数

12

被引用文献数

12 7

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1994年1月から12月までに当院外来を受診した症例の中で,直腸肛門病変を有しない20歳代から70歳代までの男性50例,女性49例を対象として,直腸肛門機能検査を行い以下の結果を得た.(1)肛門管最大静止圧,肛門管最大随意圧,排出圧は,男女ともに20歳代から60歳代までは,有意な差を認めなかった.しかし,70歳代では他の年齢と比較して男女ともに有意な低下を認めた.また性差で比較すると肛門管最大静止圧においては70歳以上では,有意な差を認めなかったが,69歳以下においては有意に女性の方が男性より低かった.肛門管最大随意圧と排出圧においては,69歳以下や70歳以上の群でも有意に女性が男性より低かった.(2)機能的肛門管長では,男女ともに20歳代が他の年齢群と比較して有意に短く,30歳代から70歳代では男女ともに有意な差を認あなかった.また性差で比較すると29歳以下や30歳以上の群においてもそれぞれ女性が男性より有意に短かった.(3)直腸感覚閾値,最大耐用量,直腸コンプライアンス等は,20歳代から70歳代までの,どの年齢群においても,男女ともに有意な差を認めなかった.以上より,肛門機能は直腸機能に比べて性差や加齢による影響が及びやすく,直腸肛門の手術の際には性や年齢を加味して手術術式の選択をすべきであると思われた.

著者

辻 順行 高野 正博 黒水 丈次 辻 大志 辻 時夫

出版者

The Japan Society of Coloproctology

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.52, no.8, pp.740-741, 1999-08

著者

辻 順行 高野 正博 黒水 丈次 豊原 敏光 藤川 享

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, 1999-02-01

著者

辻 順行 黒水 丈次 豊原 敏光

出版者

The Japan Society of Coloproctology

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.52, no.10, pp.1030-1037, 1999-10-01

被引用文献数

2

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平成9年4月から平成11年3月までに当クリニックで行われたday surgeryの218例を対象として分析を加え, 以下の結果を得た. (1) 同時期にクリニックで手術が決定された症例の内訳をみると, day surgeryが59%, 短期入院手術が5%, 普通の入院手術が36%で, day surgeryが過半数を占めた.また希望の入院日数に関するアンケートをみるとday surgeryが41.2%, 1週間までの入院が56.9%で計98.1%を占めた.以上より肛門疾患の入院日数は今後ますます短くなると思われた. (2) day surgeryの麻酔 (仙骨硬膜外麻酔または局所麻酔) については施行時の疼痛の強さ, 施行の際の難易性, 合併症の頻度, 診療時間等を十分に検討した上で決定すべきであると思われた. (3) 術後の早期出血については術後の安静時間を十分に確保すること, 創面に対し止血綿を使用するなど十分な止血操作を加えることで防止は可能と思われた.また痔核の晩期出血については最低3週間は溶解しない吸収糸の使用, 根部結紮にゴム輪結紮の併用や口側粘膜下に硬化剤の注射, 排便指導等を行うことで極力減らせると思われた. (4) 術後の疼痛については閉鎖術式の場合, 半閉鎖の高さを浅くする, 上皮のみを縫合するなど肛門の緊張を上げない工夫をし, 術前より緊張の高い症例では術中に緊張を下げる操作を加える, 嵌頓痔核の手術はしない.また結紮切除の数は肛門の緊張が弱い症例を除いては2ヵ所までとし, それ以上は二期的手術, 短期入院手術とすること等で軽減できると思われた.またアンケートをとると術後の鎮痛剤として, 坐薬は患者の挿入時の不安が強く, 経口薬が適当であると思われた. (5) 費用の点でday surgeryと2週間入院手術症例の比較を痔核症例で行うとday surgeryは入院手術の約1/4であった.

著者

辻 順行 高野 正博 久保田 至 徳嶺 章夫 嘉村 好峰 豊原 敏光

出版者

The Japan Society of Coloproctology

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.1026-1032, 1995-10

被引用文献数

14 7

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1994年1月から12月までに当院外来を受診した症例の中で,直腸肛門病変を有しない20歳代から70歳代までの男性50例,女性49例を対象として,直腸肛門機能検査を行い以下の結果を得た.(1)肛門管最大静止圧,肛門管最大随意圧,排出圧は,男女ともに20歳代から60歳代までは,有意な差を認めなかった.しかし,70歳代では他の年齢と比較して男女ともに有意な低下を認めた.また性差で比較すると肛門管最大静止圧においては70歳以上では,有意な差を認めなかったが,69歳以下においては有意に女性の方が男性より低かった.肛門管最大随意圧と排出圧においては,69歳以下や70歳以上の群でも有意に女性が男性より低かった.(2)機能的肛門管長では,男女ともに20歳代が他の年齢群と比較して有意に短く,30歳代から70歳代では男女ともに有意な差を認あなかった.また性差で比較すると29歳以下や30歳以上の群においてもそれぞれ女性が男性より有意に短かった.(3)直腸感覚閾値,最大耐用量,直腸コンプライアンス等は,20歳代から70歳代までの,どの年齢群においても,男女ともに有意な差を認めなかった.以上より,肛門機能は直腸機能に比べて性差や加齢による影響が及びやすく,直腸肛門の手術の際には性や年齢を加味して手術術式の選択をすべきであると思われた.

著者

辻 順行 辻 大志 辻 時夫

出版者

The Japan Society of Coloproctology

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.57, no.8, pp.470-474, 2004-08-01

被引用文献数

2

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平成13年12月から平成15年4月までの期間に痔瘻を染色するために作成したネジを痔瘻の二次口より挿入し,原発口の同定と瘻管の染色を試み以下の結果を得た.1).62%の症例で原発口より染色液の漏出を認め,位置の同定が術前に可能であった. 2).瘻管を染色すると病変の識別が術中の視診でも容易となり,必要最小限の切除が可能となった.また括約筋温存術の際中に瘻管に切り込んだ際も,染色液が漏れ出るためにすぐに切除方向の修正が可能となった. 3).原発口が判明しなかった症例に対して頻回にしかも無理に染色液を注入すると,正常な組織も染色され病変部の識別が難しくなり手術が困難となった. 4)染色併用下温存術の再発率は8%,従来の手術では7.7%でほぼ同様な結果であった.しかし肛門の手術に経験の浅い医師やseton法を行う場合には手術前に原発口の同定や瘻管の走行を視診で確認でき非常に有用であると思われた.

著者

槌野 正裕 濱邊 玲子 山下 佳代 辻 順行 高野 正博

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, 2007-04-20

著者

辻 順行 辻 大志 辻 時夫

出版者

The Japan Society of Coloproctology

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.132-136, 2003-03-01

被引用文献数

3

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平成11年8月から平成13年8月までに当院で手術を行った痔核298例の中で術後狭窄を来した23例を対象として分析を加え以下の結果を得た.1.結紮切除(LE)が1~4カ所の症例でそれぞれ0%,3.3%,7.0%,14.3%の頻度で術後の肛門狭窄が発生した.この症例をLE1~3カ所とLE4カ所の2群に分けて比較すると前者では6.2%,後者では14.3%で後者が有意に多かった.従ってLEは3カ所以下が適当であると思われた.2.嵌頓痔核の術後には肛門狭窄が非嵌頓痔核術後に比較し有意に多く発生した.従って術後狭窄から検討すると,嵌頓痔核は嵌頓状態の改善後に根治術を行うべきと考えられた.3.術前に狭窄を合併する症例では,術後も狭窄を来す可能性が高く,LEの数はより少なくそして術中広めの拡張術が必要であると判断された.4.術前の指診で肛門の緊張が高い症例では,術後も狭窄を来す可能性が高く,LEの数はより少なくし,拡張術も追加すべきと判断された.5.肛門狭窄は術後3カ月から6カ月の期間内に改善することが多く,全体の64.3%の症例が非観血的方法で改善した.