著者

是永 論 浅岡 隆裕 柄本 三代子 金 相美 岡田 章子 清水 真 酒井 信一郎 重吉 知美 池上 賢 加藤 倫子

出版者

立教大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、日本社会および日本人に関して、「劣化」という表現が言説上について頻繁に使用されているという状況を踏まえ、メディア言説上における劣化表現のありようを解明するために、活字メディアを中心に内容分析を行ったほか、一般のメディアの受け手に対する質問紙およびインタビュー調査から得られたデータの分析結果から、言説どうしが形成する関係と、言説が人々に消費される具体的な過程を明らかにした。

著者

金 相美

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.49-62, 2018 (Released:2018-10-12)

参考文献数

35

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本研究は2013年7月21日に行われた参議院議員通常選挙時に男女有権者930人を対象に行なったウェブアンケート調査の結果をもとに,政治プロセスにおける女性有権者の投票行動,政治関心,政治知識など政治的占有傾向について分析・考察を行うことを目的とする。女性有権者は男性有権者より投票率,政治への関心,政治有効性感覚,国内政治への満足度,政治知識が有意に低い結果が示された。政治関連イシュー的政治知識においては女性有権者の知識習得度が低いことが判明し,政治社会化における男女差がその背景に存在している可能性について考察した。

著者

金 相美

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.68, pp.97-114, 2006-01-31

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The purpose of this paper is to understand the behavior of simultaneous use of two forms of media. It seeks to analyze the characteristics of people who engage in such behavior and the factors regulating it. This analysis should provide a foundation for a comprehensive understanding of the influence of the new medium of internet on the existing medium of television. The principle source of data for this study was a time use survey. According to this survey, 12.6% of home internet users made simultaneous use of both television and computer internet in the space of their home. The average daily length of time spent in such simultaneous behavior was 10.2 minutes. The main factor correlating with such simultaneous use was length of television viewing : when heavy television viewers also made use of the internet, there was a high likelihood that they would use the internet simultaneously with television. The proportion of people who used mobile internet simultaneously with television was 16.2%, and the average daily time spent this way was 8.2 minutes. Simultaneous use of mobile internet and television was greater among women, and tended also to be greater among younger people and heavy television users.

著者

金 相美

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.74-88, 2009 (Released:2017-03-08)

参考文献数

53

被引用文献数

1

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本論文の目的は政治過程におけるインターネットの効果を日本と韓国で比較・検討することである。この研究は,日本と韓国の有権者を対象に行ったネット調査の結果を元に(日本n=930,韓国n=1013)投票参加における掲示板・ブログ・SNS 等の参加型ネットツールの利用の有効性及び政治的傾向の偏向性について分析を行った。日本における投票参加を最もよく予測できる変数は,年齢,収入,政治関心,新聞購読時間であり,参加型ネットツールの有効性は見当たらなかった。韓国の場合,年齢,政治関心,インターネット利用時間,参加型ネットツールの閲覧頻度が有効な変数として示された。一方,日韓いずれにおいても参加型ネットツールのポスト行動は選挙行動を規定する変数として認められなかった。日本の場合,保守的傾向の人が匿名掲示板の閲覧・ポスト頻度が高い傾向が見られる一方,韓国では逆に革新的傾向の人が掲示板・ブログ・SNS のすべてのツールのポストにおいて頻度が高い傾向が示された。