著者
李 省展 内海 愛子 上村 英明 齋藤 小百合 篠崎 美生子 駒込 武 内藤 寿子 内海 愛子 上村 英明 駒込 武 篠崎 美生子 内藤 寿子 李 泳釆 齊藤 小百合 姜 信子
出版者
恵泉女学園大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

本研究は、人々の日常にどのような形で「戦争」と「戦後」の「記憶」が根づき、継承されつつあるかを、アカデミズムや国民国家の枠を越えて採集、編集、分析し、偏狭なナショナリズム解消のために活かそうとしたもの。その成果は、各メンバーによって書籍・論文・口頭発表の形で公表されたほか、HP(http://www.postwar-memories.org/)でも公開されつつある。
著者
駒込武編
出版者
岩波書店
巻号頁・発行日
2021
著者
駒込 武 Takeshi Komagome
出版者
同志社大学人文科学研究所
雑誌
キリスト教社会問題研究 = The Study of Christianity and Social Problems (ISSN:04503139)
巻号頁・発行日
no.62, pp.103-134, 2013-12-27

特集ミッション高等教育史の可能性 : 人文科学研究所国際学術シンポジウム「磁場としての東アジア」第1回記録(Special Issue: The possibilities of the history of higher education under missionary control : proceedings of international symposium "East Asia as a magnetic field", (1))
著者
駒込 武
出版者
教育思想史学会
雑誌
近代教育フォーラム (ISSN:09196560)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.83-96, 2003-09-27 (Released:2017-08-10)

本論文では林茂生という台湾人知識人がコロンビア大学に提出した学位論文に即して植民地教育の問題点を浮かび上がらせるとともに、当時の教育研究の中での位置づけを検討した。林の論文の基本的視座は、植民地教育と近代教育をほぼ同一視しながら、総督府の抑制的教育政策を批判するというものだった。しかし、1920年代に文化的同化政策が強化される状況の中でデューイの思想を流用しつつ、近代教育とは「内側から個々人を発達させる」ものであるという観点から植民地教育を批判した。その内容はアカデミックな教育研究の世界では黙殺される一方、台南長老教中学という学校を「台湾民衆の教育機関」として組織していく構想も1930年代には圧殺された。そこから浮かび上がってくる問題は、近代教育という理念の両義性であり、教育とは「日本人を日本人にまで陶冶する」(近藤壽治)ことであるという発想の暴力性である。
著者
駒込 武 冨山 一郎 板垣 竜太 鳥山 敦
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

本研究では、近代日本において「辺境」とされた地域において空間的移動と社会的移動の可能性がどのように開かれていたのか、その中で学校教育がどのような役割を果たしたのかを解明した。具体的には、奄美諸島の経験を基軸としながら、かつて日本の「植民地」とされた台湾・朝鮮や、「内国植民地」と称された琉球諸島・北海道を含めて、これらの地域に生きる人びとが高学歴の取得を通じて脱「辺境」を志向しながらも、その試みが挫折したプロセスを分析した。また、いわば「法制化された不自由」が存続した時代に構築された資本格差が、「法制化された不自由」撤廃後の不平等を存続させるための重要な因子としての役割を果たしたことを指摘した。
著者
水野 直樹 駒込 武 松田 吉郎 堀 和生 藤永 壮 松田 利彦
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

本研究は、朝鮮・台湾に対する日本の植民地支配の特徴を歴史学的視点から明らかにするために、両地域を総体的に把握するとともに、両者を比較しその違いを念頭に置きながら、進められた。扱われた分野は、政治・経済・警察・軍事・教育・文化など多岐にわたっている。朝鮮と台湾との比較研究に関しては、例えば、「植民地住民登録制度」(台湾の戸口調査簿と朝鮮の民籍)の成立過程を検討することによって、それらの特徴を明確にした。また、「日本帝国」という広がりの中で朝鮮・台湾の占めた位置をも考察した。日本帝国における機械の生産・流通を統計的に分析することによって、帝国において植民地である朝鮮・台湾がきわめて大きな比重を占めていたことが明らかにされた。近年、植民地支配に関わる歴史資料の公開が韓国・台湾において急速に進んだが、本研究ではそれらの文書資料、および日本に残されているできる限り利用して、実証性を高めることができた。例えば、台湾における私立学校設立認可に関わる文書(台湾文献委員会所蔵)をもとにして、台湾総督府の教育政策の性格を実証的に解明した。研究代表者・分担者は、韓国・台湾の学会・シンポジウムなどで研究発表を行なうとともに、両国の学会誌・論文集に論文を掲載して、両国の専門研究者から批評を受けることとなった。これを通じて、植民地支配の歴史をめぐる国際的な研究交流・討論を深めることができた。