著者

平川 幸子 義澤 宣明 村上 加菜 河合 理城 滝澤 真理 佐藤 理 高木 俊治 鈴木 元

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.36-42, 2017-02-25 (Released:2017-03-03)

参考文献数

5

被引用文献数

8

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2011年3月11日に発生した東日本大震災に伴う原子力発電所事故直後から環境中および露地野菜,原乳,水道水等から,ヨウ素131が検出された.事故時の福島県民の内部被ばく線量の把握は健康管理上重要であるが,その後,国際機関等においてさまざまな仮定に基づく内部被ばく線量評価が行われた.例えば事故後に福島県において食品の出荷制限等が行われた点などを考慮せずに,従来どおりの食品の経口摂取が行われた仮定で推計が行われた.このため本研究では,住民の内部被ばく線量の推計において保守的な仮定が採用された従来の事故直後の推計値に含まれる不確実性をできるだけ排除するため,避難地域での実際の食品摂取量の正確性を高めることを目的とした.具体的には,より精度の高い食品からの内部被ばく線量推計を行う基礎資料として,福島県内で平成23年3月11日の事故直後から3月末までに避難した13市町村の住民の避難のパターンや,当時の食生活のパターンを明確にした.調査結果からは,事故直後に避難者が摂取した食品等の多くは事故前からの備蓄品または被災地外からの支援物資であったことが確認された.さらに,対象野菜の出荷制限,水道水の摂取制限のほか,流通施設の被災,小売店舗の閉鎖,等の状況からヨウ素131で汚染された食品等が大量に消費される状況ではなく,一般に広く流通した可能性は低いことが示唆された.一方,水については,内部被ばくの要因となりうる水道水等の摂取状況が確認されたことから,その摂取状況等について検討を行った.

著者

木島 幸次 潮見 泰蔵 玄葉 文雄 高木 俊治 恩田 朋子 中村 祐一 李 嵐

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.31 Suppl. No.2 (第39回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A0245, 2004 (Released:2004-04-23)

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【目的】近年、動作における筋収縮の分析は、open kinetic chainに代表される個々の筋収縮を評価するものから、一連の筋群の収縮を分析するclosed kinetic chainの概念が通説となりつつある。本研究では、closed kinetic chainにおけるEBM(科学的根拠に基づく医療)の基礎研究として、椅子からの立ち上がり動作における筋収縮の順序性を下肢筋群の抗重力筋に限定し、その順序性について報告する。研究結果から、椅子からの立ち上がり動作における筋収縮順序性のパターン化の糸口になると思われる知見を得たのでその報告をすることとする。【方法】健常成人43名(男性29名)、女性14名、平均年齢 25.44±5.1歳、平均体重 62±12.1kg、平均身長166.62±8.8cm、立ち上がり速度平均2.54±0.26秒を対象とした。 各被検者が木製椅子で座位姿勢をとった時、膝関節を90度屈曲位、足関節を0度肢位になるように椅子の高さを設定して、足関節背屈15度肢位の条件で、自由に椅子からの立ち上がり動作を行わせた。立ち上がり動作の際に下肢の抗重力筋である前脛骨筋、腓腹筋、大腿四頭筋、大腿二頭筋の動作筋電図を日本光電社製MEB-9100にて測定し、その順序性を求めた。【結果】椅子からの立ち上がり動作における各筋の順序性について、前脛骨筋と腓腹筋、前脛骨筋と大腿四頭筋、前脛骨筋と大腿二頭筋、大腿四頭筋と大腿二頭筋において、それぞれ有意差が認められた(P<0.001)。その結果、上記各4筋の組み合わせは、椅子からの立ち上がり動作において(1)前脛骨筋→腓腹筋→大腿四頭筋→大腿二頭筋:34.9%(2)前脛骨筋→大腿四頭筋→大腿二頭筋→腓腹筋:23.2%(3)前脛骨筋→大腿四頭筋→腓腹筋→大腿二頭筋:4.6%、(1)と(2)、(2)と(3)の要素を含んだ組み合わせ:13.9%で合計76.6%となり、概ね3パターンの組み合わせに集約されることが分かった。【考察】筋収縮の順序性における組み合わせの3パターンは、いずれも前脛骨筋が最初に収縮を開始する。これは座面にある重心を体幹前傾することにより、足部支持基底面に移動するために働くためである。次に活動を開始する筋は大腿四頭筋あるいは腓腹筋である。この働きの違いについては、重心の移動の速さ、あるいは体幹傾斜角度に由来するかが示唆されるが今後の課題とする。大腿二頭筋は伸展相で働くことが明白である。 今後は、種々の条件設定の下にこれらのパターンがどのように変化するのか、あるいは臨床的にバイオフィードバックトレーニングへの応用として成果を期待してみたい。【まとめ】健常成人の自由な椅子からの立ち上がり動作において、前脛骨筋、腓腹筋、大腿四頭筋、大腿二頭筋の筋収縮の順序性は、概ね3パターンに集約されることが分かった。

著者

岩井 敏 石田 健二 仙波 毅 高木 俊治 猪狩 貴史 福地 命 BAATARKHUU Undarmaa

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.60, no.11, pp.664-668, 2018 (Released:2020-04-02)

参考文献数

20

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小児および未成年期に放射線被ばくによって甲状腺がんが誘発されることは,広島・長崎の原爆被爆者,X線を用いた白癬治療,胸腺肥大治療などの医療被ばく者,ならびにチェルノブイリ原子力発電所事故からの131I取込による内部被ばく者の疫学データから知られている。本稿では,甲状腺がんの種類と特徴ならびに,これまでに知られていた未成年者の甲状腺がん疫学情報の知見を中心に記述する。

著者

岩井 敏 熊澤 蕃 仙波 毅 石田 健二 高木 俊治

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.751-755, 2016 (Released:2020-02-19)

参考文献数

10

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疫学とは地域や集団を調査し,健康影響原因と考えられる要因と健康影響発生との関連性の強弱を統計的に調査・解析する学問であり,「コホート」とは,疫学調査の対象として一定期間にわたって追跡調査される人の集団のことである。本稿では,低線量および中線量の慢性被ばくであるテチャ川流域住民疫学コホート(TRC)の固形がんと白血病の罹患率と死亡率の疫学調査結果の最新データに基づいて解説し,原爆被ばくコホートおよび高自然放射線地域のコホートデータとの比較についても解説する。

著者

岩井 敏 熊澤 蕃 石田 健二 高木 俊治 猪狩 貴史 早川 信博

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.395-398, 2021 (Released:2021-05-10)

参考文献数

4

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内部被ばくが発生した可能性がある場合,バイオアッセイ(尿検査,糞検査等)やホールボディカウンター(WBC:Whole Body Counter),肺モニターによる測定値と動態モデルを用いて,摂取した放射性核種の量が評価される。本稿では測定値と放射性核種の動態モデルを用いた摂取量評価法として有用な統計モデリング手法の概念である最尤推定法とベイズ推定法について解説する。

著者

岩井 敏 熊澤 蕃 石田 健二 高木 俊治 猪狩 貴史 早川 信博

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.391-394, 2021 (Released:2021-05-10)

参考文献数

8

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放射性核種の体内摂取が生じた場合,バイオアッセイ(bioassay:尿検査,糞検査等)やホールボディカウンター(Whole Body Counter:WBC),肺モニターによる測定値から摂取量を評価するために体内動態モデルは重要な役割を果たす。ICRP(International Commission on Radiological Protection:国際放射線防護委員会)は体内動態モデルを開発し,数十年にわたりその改良を続けてきた。本稿ではICRPの体内動態モデルについて解説する。

著者

岩井 敏 熊澤 蕃 石田 健二 高木 俊治 猪狩 貴史 早川 信博

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.399-404, 2021 (Released:2021-05-10)

参考文献数

14

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モンテカルロ法は解析的に取り扱うことが困難な確率分布や尤度関数を扱う計算に有効に活用できる数値解法である。本稿では,別稿(連載Ⅱ)で定式化したベイズ推定法の解法として2種類のモンテカルロ法とアンフォールディング法の適用方法を解説する。

著者

平川 幸子・村上 佳菜・義澤 宣明・滝澤 真理・河合 理城・佐藤 理・高木 俊治 中村 尚司 義澤 宣明

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.167-172, 2014

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<p>2011 年3 月11 日に発生した東日本大震災に伴う原子力発電所事故直後から環境中及び露地野菜,原乳,水道水等から,ヨウ素131 が検出された.本稿では,主にヨウ素131 による内部被ばく線量の再評価の参考となる,事故直後の福島県住民の避難状況及び避難者の避難中の食生活及び流通実態について調査し,課題を整理した. 調査結果からは,事故直後に避難者が摂取した食品等の多くは事故前からの備蓄品又は被災地外からの支援物資であったことが確認された.さらに,対象野菜の出荷制限,水道水の摂取制限の他,流通施設の被災,小売店舗の閉鎖,等の状況からヨウ素131 で汚染された食品等が大量に消費される状況ではなく,一般に広く流通した可能性は低いことが示唆された.</p>