著者

新井 健司

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.73-87, 2008-03

著者

栗原 信征

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.61-71, 2008-03

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日本の新聞広告費は1990年のバブル崩壊後、低落を続けている。この背景には、新聞が特に若者に読まれなくなってきていること、他メディアの台頭もあって、新聞のジャーナリズム機能が落ちてきていることなどがあり、これが新聞広告の低迷に反映されているのではないか。メディアの中で若者にとって新聞がどのような役割を果たしているのか、またどの程度読んでいるのかについて、上武大学の学生を対象にメディア接触状況を調査した。結果をみると、若者が新聞を読んでいる比率は決して高くはない。しかし、新聞に対するイメージは新聞を読んでいなくてもまだ、教養に役立つなど好意的なものが多かった。こうしたイメージが残っている間に新聞社は若者に対して、新聞に接触する手法を考えるべきだろう。一方、いろいろなイメージの中で新聞を「楽しいメディア」とみる回答が極めて低い。普段読んでいない学生にはまったくない。新聞を読むことによる楽しさを最初に訴える必要がある。新聞に対する興味を高めることが、新聞広告費の維持・回復につながる。

著者

高根沢 紀子

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.162-148, 2003-12-30

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小川作品の特徴として<曖昧さ>はよく言われるところであるが、それゆえに<わからない>という評価をされてもいる。吉本ばななと共に、少女漫画的な作品を書く作家というようなレッテルを貼られ、文学研究のレベルとしては軽視されてきた。芥川賞受賞作「妊娠カレンダー」も例外ではない。<妊娠>を扱ったこの作品は、とくに男性評者からは<まさしく女でなければ理解できない><すさまじい>と敬遠されもした。また、姉の妊娠に向ける妹の<目的がない純粋な悪意>は、作家の特徴である<曖昧さ>で片付けられてきたが、これもまた作家の特徴に還元されて済まされてしまうものではないだろう。作品に描かれたのは《妊娠》そのものの原理であるのだ。

著者

ブッシュ ジェリー

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.59-70, 2008-09

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"Comfort women" is a euphemistic term referring to women and girls who were sent to serve the Japanese military in locations throughout Asia. The existence of military comfort stations have been confirmed in China, Hong Kong, French Indochina, the Philippines, Malaysia, Singapore, British Bomeo, the Dutch East Indies, Burma, Thailand, New Guinea (in the eastern Pacific), the Okinawan archipelago, the Bonin Islands, Hokkaido, the Kurile Islands, and Sakhalin. The establishment of these stations followed Japanese troops wherever they were based (Yoshimi 2000). Military comfort women were systematically recruited during the period from 1937 to 1945 to "serve the sexual 'needs' of Japanese military during the Asia Pacific war" (Yoshimi 2000:29). These women and girls were restrained by the Japanese military, afforded no rights, and forced to have sex with military personnel. Comfort women were subjected to inhumane and unsanitary conditions and were forced, in some cases, to "serve several tens of soldiers every day" (Ueno 2004:ix).

著者

小林 康彦

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.227-251, 2006-12-28

著者

松崎 昇

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

no.38, pp.25-50, 2013-12-28

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現代世界経済は三つの本質的な特徴をもっている。第一にその歴史形式的な特徴は<資本の過剰化>にある。それは具体的には<貨幣の過剰、生産手段と労働力の過剰、商品の過剰>として現象する。いわば<カネ余り、キカイ余りとヒト余り、モノ余り>である。そしてこの四つの過剰は<利子率・利潤率・賃銀・価格>の低下低位現象をもたらす。第二にその地理形式的な特徴は<資本のグローバル化>にある。それは具体的には<先進諸国の苦難、新興諸国の伸長、資源諸国の主張、無産諸国の沈殿>として現象する。そしてそのような内部構造をもちつつも、世界経済はあくまでも<一体のものとして同調同時化し増幅する>運動を展開している。第三にその内容的な特徴は<資本の究極化>にある。これはいわゆるICT 革命のことであるが、その核心はネットワーク・コンピューティングによる人の思考記憶機能の代替増強にある。いわば<TMT(Thinking Memory Technology)革命>である。これにより生産工程が極度に<標準化・簡易化・省力化>されてきている。都合、資本が<余り、広まり、極まってきている>わけである。そして以上三つの基本的な特徴を総合するならば、概して、先進諸国には資金や設備や製品が溢れており、途上諸国には人手が溢れている。とりわけ先進諸国から溢れ出た膨大な資金が外資として新興諸国に滔々と流れ込み、現地の低賃銀労働と結び付いて安価品の大量生産を生み出すことになった。これを技術実体的に捉え直すならば、TMT(ICT)革命がこの生産拠点の世界的な移動をいとも簡単に実現してしまった。これに対して新興諸国における旺盛な需要などにより、自然を基盤とする鉱産物や農産物等は不足気味となり、同価格は上昇高値傾向を示す。以上のゆえに、特に、これまで名実ともに先導主導的な地位にあった先進諸国の製造業界に、<製品価格の低下安値傾向と原燃料価格の上昇高値傾向との挟撃による利幅の縮減>という大いなる難問が降りかかってきている。

著者

宮野 祥雄

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.39-61, 2009-03

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(1)殺意発生の機序 母親によせる本青年の思慮と,姉の学歴についての嫉妬,自己中心的,陰険で本青年を格下に置きたがるなどの本青年に対する姉の態度や言動,本青年の精神的自立性や個人的価値体系の発達における過渡期の心理的特徴が複雑に絡んで,本青年に対する前述した姉の態度や言動に本青年はとらわれ,姉への怒りや憎しみ,敵意を募らせていった。そして,募った怒りや憎しみ,敵意が殺意へと繋がった。(2)殺意消失化の機序 本青年による《ステップ1》の「殺意の記述」が行なわれた。その後,《ステップ2》の「筆者への相談の意志の表明」,「ステップ3」の「殺意の具体的内容の記述」,《ステップ4》の「"問題"を解決していこうとする主体性の表れ」,《ステップ5》の「"問題"をひとに頼らず乗り越えようと決意する」,《ステップ6》の「姉との別居の時期の見通しが成立」,《ステップ7》の「見通しが現実化し,何とか耐えようとする」,《ステップ8》の「教師になることを目指し,"監獄行き"を回避しようとする」,《ステップ9》の「殺意の波動があまり起きなくなった」,と進んでいった。そして,《ステップ10》の「姉に対して殺意を抱く状態から姉に同乗を寄せる状態への変化を自覚する」に到った。

著者

松崎 昇

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.163-212, 2006-12-28

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わが国政府は、敗戦直後、敵軍改め占領軍と革新農政官僚との合作により、不在地主の全貸与地、在村地主の保有地のうち1町歩を越える部分を、当時の物価騰貴推移からすればただ同然の値段で、地主から強制買収して小作人に売り渡す、という政策を蛮行してしまった。いわゆる農地改革である。これは私有制度を真っ向から否定する凶行であり、「地主階級は敵だ!」という左翼イデオロギーに乗じた<革命然とした地主層撲滅・農村破壊>行為であった。しかも、こうして産み落とされた棚ぼた零細自作農体制こそは、戦後農業最大の患部をなすものであった。農林省はその後、事態の多少の立て直しを図って、農業生産性の向上・自立経営農家の育成・農地の流動化・中核農家の育成・大規模経営体の育成等々、旗印をとっかえひっかえ掲げ続けてきたが、所詮成果を得ることはできなかった。換言するならば、棚ぼた零細自作農達は、既得物死守のみで、新たなチャレンジなどしよう筈もなかった。そして指導者層・名望家層を一掃され、自生自成的な伝統と秩序を失った農村は、ただ金権にまみれながら、漂流衰微し続けるほかなかった。このままではいけない。ではどうしたらよいか。(1)まずは前非を悔い、再生新生を誓うことである。(2)そのうえでプロの農民を育成しよう。それには農地を徹底的に流動化して、大規模営農を可能にすることである。また彼らの各種各様のネットワークによって立ち上がるであろうプロの農民組織も支援しよう。勢いがつけば、彼らは必ずや日本米を筆頭とした各種の高付加価値産品の大規模な輸出まで手がけようとするであろう。その時にはそのような動きをも支援していこうではないか。(3)またいわばプロの農村リーダーを、およびいわばプロの農村そのものを本氣で再生新生しよう。(4)さらに食の安全ならびに氣土水の保全に配慮しよう。(5)そして最後にいわばプロのふるさとを再生新生しよう。以上の4〜5点を、同時に推し進めたいものである。

著者

高根沢 紀子

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.82-77, 2002-12-30

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加藤幸子は"独特のバランス感覚を持った作家"である。日本と中国、大人と子供、人間と自然という対立する二つの概念を、その独特なバランス感覚で共生させている。加藤の文学を決定づけているのは幼年期の中国体験である。太平洋戦争をはさんでの中国での体験は「夢の壁」(1982)から『長江』(2001)まで書きつがれている。またナチュラリストの肩書きを持つ加藤は、自然を考える作家でもある。<ヒト>を絶対の視点としないその文学は独自のものである。

著者

冨岡 昭

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.1-14, 2002-12-30

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金をベースにした資本主義社会は人間を金の亡者にし、金がないと生きてゆけないと考え、いつのまにか人間が人間として生きていて楽しいと感じる心を破壊してしまう。自我を確立し、人間として自由に自分の好きなように楽しむ能力を身につける必要性を強調した。

著者

松崎 昇

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.1-21, 2010-12

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わが国は1990 年代以降、長期にわたって資産デフレの状態にある。また経済成長率も、既に70年代以降低下していたのであるが、90 年代以降もう一段低落してしまった。(超)長期にわたる停滞である。都合、現在の日本経済は〈資産デフレと停滞〉という二重の長期低迷状態にあることになる。前稿(「現代日本経済における長期資産デフレについて」上武大学経営情報学部紀要第33 号)でこのうち資産デフレ問題を扱ったので、本稿では停滞問題を扱うとともに、両問題を政策論において統合しよう。まずは停滞から脱却するため、〈弱者保護主義からの脱却〉を旨として、成長促進政策を大胆に採らなければならない。特に第1・3 次産業界に対する保護解除・規制緩和・競争促進政策、およびそれを前提とした両業界各事業当事者における利益率向上競争を通じた生産性向上競争が、経済成長への鍵となるであろう。ついで資産デフレ対策と停滞対策との統合、すなわち〈割当・順序〉問題であるが、割当としては、資産デフレ問題には資産リフレ政策を、停滞問題には成長促進政策を、ということになる。そして順序としては、資産リフレ政策がさきで、成長促進政策はそのあと、ということになる。需要刺激的なマクロ経済政策を成功裏に実施したのち、それを維持しつつさらに供給刺激的なミクロ経済政策も並行実施する関係にあるわけである。そして両政策はいわば序盤と本番、前座と真打の関係にある。すなわち現代の先進国経済にあっては、後者たる成長促進政策こそが経済政策の本命となる。〈まずは資産デフレから脱却するために資産リフレ政策を、そして資産デフレから脱却したら同政策と併行して、停滞から脱却するために成長促進政策を〉、これがわが国の当面の、および爾後の標準的な経済政策となるべきであろう。

著者

新井 健司

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.119-142, 2006-12-28

著者

ブッシュ ジェリー

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.213-226, 2006-12-28

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Japan has been dubbed a "pornographic society" attributable to the large-scale pornography industry in contemporary Japanese society. Furthemore, westerners who visit Japan are often struck by the ubiquity of sexually explicit material. While the pornography industry in the U.S., for example, is enormous, such material tends to be localized to certain corners of society, separate from the mainstream. However, in Japan, nudity and sexual images are regularly depicted in newspapers, magazines, and comic books, and are displayed in clear view of the general population. This essay addresses some prevalent attitudes toward sexuality which may contribute to the public display and massive consumption of pornography in Japan.

著者

瀬川 清

出版者

上武大学経営情報学部

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

no.27, pp.13-21, 2004-12

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1995年にネチケットガイドラインが発表された。その後、インターネットを取り巻く状況は大きく変化した。本論文では、ネチケットガイドラインをその変化に対応させるべく、見直し点を提案する。

著者

佐藤 宏

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.39-58, 2008-09

著者

樽井 勇之

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.1-14, 2011-12

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本論文では、協調フィルタリング法の利点とコンテンツ分析法の利点を組み合わせた観光地推薦手法の基本的なアイデアについて述べた。本観光地推薦システムでは、(1)観光地の特徴を最もよく表している観光特性を要素にもつ観光地特徴ベクトル、(2)利用者による旅行履歴を要素にもつ利用者履歴ベクトル、(3)利用者が旅行先の選定に重視してきた観光特性を要素にもつ利用者特徴ベクトルを利用している。観光地特徴ベクトルの生成では、コンテンツ分析法の考え方を取り入れ、観光地のもつ観光特性の要素を試験的に16の要素で表現してみた。利用者履歴ベクトルの生成では、利用者にこれまでの旅行履歴を簡易に入力させるため、操作性を考慮したインタフェースをAjaxの技術により試作した。利用者特徴ベクトルの生成では、観光地特徴ベクトルと利用者履歴ベクトルから自動計算して求めるようにした。これらのベクトル生成をもとに、協調フィルタリングの考え方を取り入れ、利用者間の類似度から旅行計画者の嗜好に合った観光地を推薦するものである。

著者

松崎 昇

出版者

上武大学経営情報学部

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

no.33, pp.1-38, 2009-03

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わが国は1990年代以降、長期にわたって資産デフレの状態にある。もっとも昨今は資産デフレも底を打ったようにもみえるが、なお予断を全く許さないし、資産価格の極度の低迷状況に変わりはない。また経済成長率も、既に70年代以降低下しているのであるが、この90年代以降もう一段低落してしまった。(超)長期にわたる停滞である。都合、近年の日本経済は<資産デフレと停滞>という二重の長期低迷状態にあることになる。ではこの二重の長期低迷貴重を、私達はどうしたらよいのだろうか。ここで論理的には、物価変動は流通論に立脚した表層的短期的当面的な問題であるのに対して、経済成長は生産論に立脚した深層的長期的究極的な問題であることを想起しよう。もっとも資産価格はストック上の概念であってフロー上の概念たる一般物価とは異なる面をもつが、大きく括るならば物価の一環であることに変わりはない。ここから、なによりもまず前者(物価問題)の現在的難問形態たる資産デフレを止めなければならないことがわかる。資産デフレからの脱却である。停滞からの脱却はその後の話である。資産デフレから脱却するためには、まずインフレ・ターゲット政策を核とするリフレ金融政策を大胆に採らなければならない。需要刺激的なマクロ経済政策の実施である。しかもこのインフレ・ターゲット政策は、当初の目的を達成したのちも、継続的に維持していくことが望ましい。2〜3%前後のインフレ(目標とその実現)を常態とするわけであり、以降これが恒常的標準的な金融政策となるわけである。これは従来、デフレ脱却策として提示されてきたものであるが、資産デフレ脱却策としても有効である。だがそれだけでなく、資産(ストック)論上にある資産デフレ(ストックデフレ)からの脱却策としては、資産界固有の対策も必要である。そもそもわが国は既に資産大国(ストック大国)になっているからして、資産が経済のなかで占める位置・意味は大変に大きくなっている。しかも現代における最先端経済国においては、本来的にデフレと低利が常態となりつつある。したがって、まず一般に、資産面における変調に対しては、その度合いが大きい場合、国民の経済生活・企業の経済活動を守るために、資産市場・価格を安定させる政策も直接に打ち出すべきである。ましてや、近年みられたような、否現在も続いている激甚な資産デフレに対しては、直接に強力な資産リフレ政策を打たなければならない。やや具体的には、民間合同による資産市場徹底整備のほか、日銀によるTOPIX連動型・東証REIT指数連動型上場投信(ETF)の大量買いオペ、およびとりわけ政府による大都市再開発プロジェクト発動等の公的大型実需を執行すべきであろう。その財政的な裏付けとしては、政府紙幣発行等を用いればよいのではないか。インフレ・ターゲット対策というリフレ政策の継続的展開、および大都市再開発プロジェクト等による協力な資産リフレ政策の展開、合わせて<ダブルリフレ政策>により、<ダブル物価>を常時微インフレ気味に保つこと、その動的安定性を図ること、これがわが国の今後の金融・経済政策となるべきである。

著者

Bush Jerre James Robert 黒崎 敬治

出版者

上武大学経営情報学部

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

no.28, pp.103-116, 2005-12

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The English Center of Jobu University administered a sample of the TOEIC Bridge test to first year students with a view to encouraging students to use the TOEIC study software that is available for student use, and to compare its performance as a placement instrument with the in-house placement test. A correlation study found a clear but not strong relationship between the two instruments. This paper also discusses the rationale for promoting business English in the curriculum at Jobu University.

著者

冨岡 昭

出版者

上武大学経営情報学部

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

no.28, pp.81-101, 2005-12

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人間は誰でも健康で長生きがしたいと考えるが60才を越えるころから身体の衰えを感じ、年をとったと嘆く人が多い。人間は老いて死ぬ。特に生活習慣病が進み、脳梗塞、心筋梗塞などの血管障害で死ぬ可能性が高くなる。老化は避けられない。身体が老いるのが避けられないとすれば精神的に若く生きるしかない。資本主義社会に生きていて、金に振り回されて疲れて精神的に不安定になる人が増えている。うつ病や自律神経失調症に悩む人達は生き方を変えるしかない。どう生きたらいいか私の考えを考察したい。

著者

小森 茂

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.117-118, 2005-12-28