- 著者
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新井 健司
- 出版者
- 公益社団法人 日本地理学会
- 雑誌
- 地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.12, pp.821-830, 1984-12-01 (Released:2008-12-25)
- 参考文献数
- 9
- 被引用文献数
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1
1982年3月21日浦河沖地震により,日高海岸地域に,:地割れ・崩壊などの地盤変形とこれらに伴う構造物の被害が生じた.本稿では,この地域の地盤災害調査の結果明らかになった地盤変形・被害分布の特徴をもとに,浦河沖地震に伴う地殻変動について考察した. 被害地域には,被害率の地域差が認められた.各地域の地層の平均走向や摺曲軸の平均方向と,発震機構より求められた主震源断層の走向 (N30°W) との関係を調べた結果,両者が平行する地域で被害率が大きく,交差する地域で被害率が小さかった.このことから,被害率の地域差は地質構造によると推定される. また,新冠と東静内では,既存断層線に沿う被害の線状分布が認められた.これは,既存断層が地震により動いたために生じたものと推定される.東静内に比べて震源域より遠い位置にある新冠の節婦断層は, 1952年十勝沖地震・1968年十勝沖地震の場合と同じように,強い振動により誘発されて動いたと思われる.一方,東静内の春立背斜断層とその北方に平行する断層は,今回の地震の震源断層活動により動いた可能性がある.水準点改測により把握された垂直変動によると,東静内は異常隆起が現われた地帯の一部である.さらに余震分布からは,この異常隆起は主震源断層より浅い位置にある二次的な震源断層の活動により引き起こされたと推定される.したがって,東静内の地表断層の動きは,二次的な震源断層の活動により生じたものと考えられる.