著者

新井 健司

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.73-87, 2008-03

著者

田中 秀臣

出版者

上武大学

雑誌

上武大学ビジネス情報学部紀要 (ISSN:13476653)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.105-132, 2007-09

著者

栗原 信征

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.61-71, 2008-03

---

日本の新聞広告費は1990年のバブル崩壊後、低落を続けている。この背景には、新聞が特に若者に読まれなくなってきていること、他メディアの台頭もあって、新聞のジャーナリズム機能が落ちてきていることなどがあり、これが新聞広告の低迷に反映されているのではないか。メディアの中で若者にとって新聞がどのような役割を果たしているのか、またどの程度読んでいるのかについて、上武大学の学生を対象にメディア接触状況を調査した。結果をみると、若者が新聞を読んでいる比率は決して高くはない。しかし、新聞に対するイメージは新聞を読んでいなくてもまだ、教養に役立つなど好意的なものが多かった。こうしたイメージが残っている間に新聞社は若者に対して、新聞に接触する手法を考えるべきだろう。一方、いろいろなイメージの中で新聞を「楽しいメディア」とみる回答が極めて低い。普段読んでいない学生にはまったくない。新聞を読むことによる楽しさを最初に訴える必要がある。新聞に対する興味を高めることが、新聞広告費の維持・回復につながる。

著者

田中 秀臣

出版者

上武大学

雑誌

上武大学商学部紀要 (ISSN:09156267)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.73-92, 2000-10

著者

柳澤 修

出版者

上武大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

---

【目的】野球の指導現場では,投手の球速を向上させるために,下肢機能の強化を目的としたトレーニングが頻繁に行われている.しかしながら,上肢に比して投手の下肢機能に関する報告は少なく,球速との関連性は十分に明らかにされていないのが現状である.そこで,本研究は投手の下肢機能と球速の関連性を明らかにすることを目的とした.【方法】大学生の上手投げ投手15名を対象とした.投手の下肢体力項目として,等尺性股関節筋力(内転・外転・内旋・外旋),他動的股関節可動域(内転・外転・内旋・外旋),ジャンプ能力(腕振りなしスクワットジャンプ;跳躍高,ピークパワー),そして片脚バランス能力(Y-バランステスト)を測定した.加えて,スピードガンを用いて,直球の最高球速を計測した.ピアソンの相関係数を用いて,上記の体力要素と球速の関連性を評価した.なお,有意水準は5%未満とした.【結果】最高球速(136.1±4. 5 km/h)は,軸脚の股関節外転(r = .60,p<0.05),内転(r = .59,p<0.05)筋力と踏み込み脚の股関節外転(r = .68,p<0.01),内転(r = .63,p<0.05),外旋(r = .58,p<0.05)筋力と有意な正の相関関係を示した.しかしその一方で,軸脚および踏み込み脚の股関節可動域と片脚バランス能力は,最高球速と有意な相関関係を示さなかった.また,ジャンプ能力(跳躍高とピークパワー)と最高球速の間にも有意な関連性は認められなかった.【結論】本研究の結果から,投手の両脚の股関節筋力が球速と密接な関係にあることが示唆された.

著者

高根沢 紀子

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.162-148, 2003-12-30

---

小川作品の特徴として<曖昧さ>はよく言われるところであるが、それゆえに<わからない>という評価をされてもいる。吉本ばななと共に、少女漫画的な作品を書く作家というようなレッテルを貼られ、文学研究のレベルとしては軽視されてきた。芥川賞受賞作「妊娠カレンダー」も例外ではない。<妊娠>を扱ったこの作品は、とくに男性評者からは<まさしく女でなければ理解できない><すさまじい>と敬遠されもした。また、姉の妊娠に向ける妹の<目的がない純粋な悪意>は、作家の特徴である<曖昧さ>で片付けられてきたが、これもまた作家の特徴に還元されて済まされてしまうものではないだろう。作品に描かれたのは《妊娠》そのものの原理であるのだ。

著者

ブッシュ ジェリー

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.59-70, 2008-09

---

"Comfort women" is a euphemistic term referring to women and girls who were sent to serve the Japanese military in locations throughout Asia. The existence of military comfort stations have been confirmed in China, Hong Kong, French Indochina, the Philippines, Malaysia, Singapore, British Bomeo, the Dutch East Indies, Burma, Thailand, New Guinea (in the eastern Pacific), the Okinawan archipelago, the Bonin Islands, Hokkaido, the Kurile Islands, and Sakhalin. The establishment of these stations followed Japanese troops wherever they were based (Yoshimi 2000). Military comfort women were systematically recruited during the period from 1937 to 1945 to "serve the sexual 'needs' of Japanese military during the Asia Pacific war" (Yoshimi 2000:29). These women and girls were restrained by the Japanese military, afforded no rights, and forced to have sex with military personnel. Comfort women were subjected to inhumane and unsanitary conditions and were forced, in some cases, to "serve several tens of soldiers every day" (Ueno 2004:ix).

著者

小林 康彦

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.227-251, 2006-12-28

著者

花田 勝彦

出版者

上武大学

雑誌

上武大学ビジネス情報学部紀要 (ISSN:13476653)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.1-7, 2009-12

---

2004年に創部された上武大学駅伝部は、2008年10月に行われた第85回箱根駅伝予選会で総合3位となり、創部5年目にして箱根駅伝本戦への初出場を果たした。創部当初は選手勧誘にも苦戦したが、やる気のある選手たちを集め、基礎作りからトレーニングを行う地道な指導法によって、箱根駅伝出場という夢は目標に変わり、そして達成されたのである。

著者

石井 明

出版者

上武大学

雑誌

上武大学ビジネス情報学部紀要 (ISSN:13476653)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.1-33, 2013-08-31

---

本論文は、鉄道設備証券に関する代表的な文献に依拠し、まずフィラデルフィア方式といわれた車両設備信託リースに係る歴史、法制度、およびスキームの発展や整備の経緯を論じる。次いで、本論文では、すでに19世紀における設備信託リースにその源流があったことをRawle[1885]や19世紀後半期の最高裁判例などを用いて論じる。具体的には、アメリカの19世紀後半期から20世紀前半(1920年代まで)にかけての鉄道会社に係る会計慣行、並びに政府機関であった州際商業委員会(ICC)が規定した会計原則および鉄道会社の財務諸表を検討して、アメリカの同時期にかけての車両設備信託リースにおける、法形式ではなくて「実質」、すなわち、信託に関する取引のその便益者(鉄道会社)の財務諸表への計上、およびリースという契約書の名称に依拠するのではなく、取引全体としての経済目的に基づいて割賦販売として会計処理を行うとする基本的思考について考察を試み、さらにICCの会計処理ルールに対するDuncan[1924]の提唱した実質論―組織再編における財産管理、車両設備信託の債権回収の経済実績―および会計処理方法の分析を試みる。

著者

松崎 昇

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

no.38, pp.25-50, 2013-12-28

---

現代世界経済は三つの本質的な特徴をもっている。第一にその歴史形式的な特徴は<資本の過剰化>にある。それは具体的には<貨幣の過剰、生産手段と労働力の過剰、商品の過剰>として現象する。いわば<カネ余り、キカイ余りとヒト余り、モノ余り>である。そしてこの四つの過剰は<利子率・利潤率・賃銀・価格>の低下低位現象をもたらす。第二にその地理形式的な特徴は<資本のグローバル化>にある。それは具体的には<先進諸国の苦難、新興諸国の伸長、資源諸国の主張、無産諸国の沈殿>として現象する。そしてそのような内部構造をもちつつも、世界経済はあくまでも<一体のものとして同調同時化し増幅する>運動を展開している。第三にその内容的な特徴は<資本の究極化>にある。これはいわゆるICT 革命のことであるが、その核心はネットワーク・コンピューティングによる人の思考記憶機能の代替増強にある。いわば<TMT(Thinking Memory Technology)革命>である。これにより生産工程が極度に<標準化・簡易化・省力化>されてきている。都合、資本が<余り、広まり、極まってきている>わけである。そして以上三つの基本的な特徴を総合するならば、概して、先進諸国には資金や設備や製品が溢れており、途上諸国には人手が溢れている。とりわけ先進諸国から溢れ出た膨大な資金が外資として新興諸国に滔々と流れ込み、現地の低賃銀労働と結び付いて安価品の大量生産を生み出すことになった。これを技術実体的に捉え直すならば、TMT(ICT)革命がこの生産拠点の世界的な移動をいとも簡単に実現してしまった。これに対して新興諸国における旺盛な需要などにより、自然を基盤とする鉱産物や農産物等は不足気味となり、同価格は上昇高値傾向を示す。以上のゆえに、特に、これまで名実ともに先導主導的な地位にあった先進諸国の製造業界に、<製品価格の低下安値傾向と原燃料価格の上昇高値傾向との挟撃による利幅の縮減>という大いなる難問が降りかかってきている。

著者

宮野 祥雄

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.39-61, 2009-03

---

(1)殺意発生の機序 母親によせる本青年の思慮と,姉の学歴についての嫉妬,自己中心的,陰険で本青年を格下に置きたがるなどの本青年に対する姉の態度や言動,本青年の精神的自立性や個人的価値体系の発達における過渡期の心理的特徴が複雑に絡んで,本青年に対する前述した姉の態度や言動に本青年はとらわれ,姉への怒りや憎しみ,敵意を募らせていった。そして,募った怒りや憎しみ,敵意が殺意へと繋がった。(2)殺意消失化の機序 本青年による《ステップ1》の「殺意の記述」が行なわれた。その後,《ステップ2》の「筆者への相談の意志の表明」,「ステップ3」の「殺意の具体的内容の記述」,《ステップ4》の「"問題"を解決していこうとする主体性の表れ」,《ステップ5》の「"問題"をひとに頼らず乗り越えようと決意する」,《ステップ6》の「姉との別居の時期の見通しが成立」,《ステップ7》の「見通しが現実化し,何とか耐えようとする」,《ステップ8》の「教師になることを目指し,"監獄行き"を回避しようとする」,《ステップ9》の「殺意の波動があまり起きなくなった」,と進んでいった。そして,《ステップ10》の「姉に対して殺意を抱く状態から姉に同乗を寄せる状態への変化を自覚する」に到った。

著者

松崎 昇

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.163-212, 2006-12-28

---

わが国政府は、敗戦直後、敵軍改め占領軍と革新農政官僚との合作により、不在地主の全貸与地、在村地主の保有地のうち1町歩を越える部分を、当時の物価騰貴推移からすればただ同然の値段で、地主から強制買収して小作人に売り渡す、という政策を蛮行してしまった。いわゆる農地改革である。これは私有制度を真っ向から否定する凶行であり、「地主階級は敵だ!」という左翼イデオロギーに乗じた<革命然とした地主層撲滅・農村破壊>行為であった。しかも、こうして産み落とされた棚ぼた零細自作農体制こそは、戦後農業最大の患部をなすものであった。農林省はその後、事態の多少の立て直しを図って、農業生産性の向上・自立経営農家の育成・農地の流動化・中核農家の育成・大規模経営体の育成等々、旗印をとっかえひっかえ掲げ続けてきたが、所詮成果を得ることはできなかった。換言するならば、棚ぼた零細自作農達は、既得物死守のみで、新たなチャレンジなどしよう筈もなかった。そして指導者層・名望家層を一掃され、自生自成的な伝統と秩序を失った農村は、ただ金権にまみれながら、漂流衰微し続けるほかなかった。このままではいけない。ではどうしたらよいか。(1)まずは前非を悔い、再生新生を誓うことである。(2)そのうえでプロの農民を育成しよう。それには農地を徹底的に流動化して、大規模営農を可能にすることである。また彼らの各種各様のネットワークによって立ち上がるであろうプロの農民組織も支援しよう。勢いがつけば、彼らは必ずや日本米を筆頭とした各種の高付加価値産品の大規模な輸出まで手がけようとするであろう。その時にはそのような動きをも支援していこうではないか。(3)またいわばプロの農村リーダーを、およびいわばプロの農村そのものを本氣で再生新生しよう。(4)さらに食の安全ならびに氣土水の保全に配慮しよう。(5)そして最後にいわばプロのふるさとを再生新生しよう。以上の4〜5点を、同時に推し進めたいものである。

著者

高根沢 紀子

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.82-77, 2002-12-30

---

加藤幸子は"独特のバランス感覚を持った作家"である。日本と中国、大人と子供、人間と自然という対立する二つの概念を、その独特なバランス感覚で共生させている。加藤の文学を決定づけているのは幼年期の中国体験である。太平洋戦争をはさんでの中国での体験は「夢の壁」(1982)から『長江』(2001)まで書きつがれている。またナチュラリストの肩書きを持つ加藤は、自然を考える作家でもある。<ヒト>を絶対の視点としないその文学は独自のものである。

著者

橋本 博

出版者

上武大学

雑誌

上武大学ビジネス情報学部紀要 (ISSN:13476653)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.103-130, 2012-12-28

---

幸福(仕合せ)の本質の問題は、誰もが納得する答えの出る問題ではないだろうこの小論は幸福に関する五つのアプローチを含んでいるが、それらを通じて幸福概念をできるだけ広い視野で明らかにしたい。第一のアプローチは古代ギリシャとローマの哲学・倫理学における幸福論を扱う。ここではストア派、ソクラテス、ソロンの幸福理解がテーマである。第二のアプローチは現代日本の知識人たちの幸福理解の多様性を浮き彫りにする。第三番目に、個人的「体験」としての幸福を問題にする。ここではヘッセの幸福体験を取り上げる。また第四のアプローチではショーペンハウアーの幸福論を特徴づける。幸福そのものを理解することは困難ではあるが、これらのアプローチによって幸福を理解するための枠組みができるのではないかと思われる。そして最後に幸福に対する「基本的態度」について述べたいと思う。

著者

村上 弘之

出版者

上武大学

雑誌

上武大学看護学部紀要 (ISSN:1880747X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-14, 2007-09

---

近年,麻疹や風疹などの小児ウイルス感染症や結核などの集団感染事例が高校・大学等の教育機関だけでなく,医療機関では院内感染として問題になっている.臨地実習が看護教育上欠かすことができない看護学生は,臨地実習施設が病院だけでなく地域施設などにも及ぶことから何らかの感染を受ける危険が高い.また,患者に感染させる危険も高い.現在の看護学生が属する10歳代後半から20歳代若年者集団には,小児ウイルス感染症や結核などに対する感受性が高い者が多く含まれている.これまで,医学や看護を学ぶ学生にはB型肝炎感染予防対策が中心であり,空気感染や飛沫感染によって伝播するウイルス感染症や結核に関する対策は少なかった.看護学生の属する若年者の感染症に対する感受性を考慮し,臨地実習では学生の安全だけでなく患者の安全を厳守するという医療安全,学校内では集団感染発生に対する危機管理上必要な対策が求められている.

著者

冨岡 昭

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.1-14, 2002-12-30

---

金をベースにした資本主義社会は人間を金の亡者にし、金がないと生きてゆけないと考え、いつのまにか人間が人間として生きていて楽しいと感じる心を破壊してしまう。自我を確立し、人間として自由に自分の好きなように楽しむ能力を身につける必要性を強調した。

著者

堤 安紀

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部論集 (ISSN:09132597)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.17-47, 1987-10

著者

松崎 昇

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.1-21, 2010-12

---

わが国は1990 年代以降、長期にわたって資産デフレの状態にある。また経済成長率も、既に70年代以降低下していたのであるが、90 年代以降もう一段低落してしまった。(超)長期にわたる停滞である。都合、現在の日本経済は〈資産デフレと停滞〉という二重の長期低迷状態にあることになる。前稿(「現代日本経済における長期資産デフレについて」上武大学経営情報学部紀要第33 号)でこのうち資産デフレ問題を扱ったので、本稿では停滞問題を扱うとともに、両問題を政策論において統合しよう。まずは停滞から脱却するため、〈弱者保護主義からの脱却〉を旨として、成長促進政策を大胆に採らなければならない。特に第1・3 次産業界に対する保護解除・規制緩和・競争促進政策、およびそれを前提とした両業界各事業当事者における利益率向上競争を通じた生産性向上競争が、経済成長への鍵となるであろう。ついで資産デフレ対策と停滞対策との統合、すなわち〈割当・順序〉問題であるが、割当としては、資産デフレ問題には資産リフレ政策を、停滞問題には成長促進政策を、ということになる。そして順序としては、資産リフレ政策がさきで、成長促進政策はそのあと、ということになる。需要刺激的なマクロ経済政策を成功裏に実施したのち、それを維持しつつさらに供給刺激的なミクロ経済政策も並行実施する関係にあるわけである。そして両政策はいわば序盤と本番、前座と真打の関係にある。すなわち現代の先進国経済にあっては、後者たる成長促進政策こそが経済政策の本命となる。〈まずは資産デフレから脱却するために資産リフレ政策を、そして資産デフレから脱却したら同政策と併行して、停滞から脱却するために成長促進政策を〉、これがわが国の当面の、および爾後の標準的な経済政策となるべきであろう。

著者

新井 健司

出版者

上武大学

雑誌

上武大学経営情報学部紀要 (ISSN:09155929)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.119-142, 2006-12-28