著者

前田 泰樹

出版者

一橋大学大学院社会学研究科

雑誌

一橋社会科学 = Hitotsubashi bulletin of social sciences (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.39-60,中付2p, 2015

著者

桜井 厚

出版者

一橋大学大学院社会学研究科

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.49-66, 2019-11-27

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Ⅱ-2

著者

木場 智之

出版者

一橋大学大学院社会学研究科

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

no.11, pp.33-50, 2019-07-09

著者

淵田 仁

出版者

一橋大学

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.7-19, 2010-05-14

著者

川口 遼

出版者

一橋大学大学院社会学研究科

雑誌

一橋社会科学 = Hitotsubashi bulletin of social sciences (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.65-78,中付2p, 2014

著者

井上 徹 倉田 良樹

出版者

一橋大学大学院社会学研究科

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

no.12, pp.37-68, 2020-03-19

著者

丸山 空大

出版者

一橋大学大学院社会学研究科

雑誌

一橋社会科学 = Hitotsubashi bulletin of social sciences (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.33-50,中付2p, 2014

著者

井上 徹 倉田 良樹

出版者

一橋大学大学院社会学研究科

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

no.12, pp.27-36, 2020-03-19

著者

嶋崎 隆

出版者

一橋大学

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-49, 2008-12

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従来において、英米系とされるいわゆる分析哲学と大陸系のヘーゲル哲学とは、水と油のような相容れない関係にあった。ところが最近、この対立がアメリカのヘーゲル研究を中心に急速に溶解してきた。その震源地はローティ、ブランダム、マクダウェル、ピンカードらであるが、この新傾向はドイツにおいても注目を浴びてきている。本稿はこの傾向に注目し、もっとも本格的に展開したヴェルシュのまとめを紹介・検討しつつ、この新ヘーゲル主義の特徴と問題点を、おもに『精神現象学』を素材に考察する。この傾向は、いわゆる言語論的転回とプラグマティズム的転回の両傾向を含むが、ヴェルシュはおもに前者を扱っている。そのさい彼は、論理実証主義や分析哲学がヘーゲル主義化していくさいの論点として、1直接的な感覚与件や原子論への依拠にたいする批判、2要素主義から全体論への転換、3意識と対象の密接な一致、という三点を取り出す。本稿はとくに、1ではセラーズの所与性への批判、2では、クワインと後期ウィトゲンシュタインの批判、3では、最近の新ヘーゲル主義者の批判を、それぞれ取り上げる。このさいとくに、「いま」「ここ」「このもの」「私」というテーマをもつ直接的な感覚的確信が実は多様に媒介されているという、ヘーゲル『精神現象学』における議論に焦点が当てられる。ここで言語論的転回への評価が不可欠になるが、ヘーゲルの客観的観念論ないしその実在論を高く評価し、「言語論的観念論」を批判するヴェルシュの総括の妥当性について論評する。ところでヴェルシュが忌避したプラグマティズム的転回について、本稿ではさらにローティやピンカードについて検討し、真理論や認識論の議論を踏まえながら、そこで「認識論か社会実践か」という二者択一の硬直した傾向が見られることを批判する。以上のように、アメリカの新ヘーゲル主義の傾向の紹介・検討を、できるだけ幅広く試みる。

著者

丹羽 充

出版者

一橋大学大学院社会学研究科

雑誌

一橋社会科学 = Hitotsubashi bulletin of social sciences (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.17-37,中付2p, 2015

著者

嶋崎 隆

出版者

一橋大学

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-48, 2008-06

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本論は、哲学の立場から、私が「エコフィロソフィー」と名づける分野に関して、そこにそもそも原理的に、どういう基本課題なり問題領域が設定される必要があるのかをできるかぎり総合的に検討するものである。すでにこの新しい哲学分野では、日本内外でかなりの蓄積が見られるといえよう。たしかに、エコロジーの各流派を扱ったものとか、環境倫理に焦点を当てた研究は豊富に存在する。だがそれでも、そもそも全体としてエコフィロソフィーがいかなる諸課題を担う必要があるのかについて、幅広く検討されたことはあまりなかったと考えられる。各研究者・各運動家は、自分の興味・関心から問題を提起するわけであるが、それがエコフィロソフィーのどの分野に該当するのか、などを自覚して展開することは意外と少ないと思われる。本論はまず前段として、地球規模の環境問題への対応の困難さについて予備的考察をおこなう。さらに具体的に地球温暖化問題を中心に、自然環境の問題が地球規模で広がってきていることを紹介・検討する。すでにこのなかで、私のエコフィロソフィーのスタンスがある程度明らかになるだろう。以上が前半部分であるが、こうした状況認識を踏まえて、エコフィロソフィーの四つの分野の究明をその基本課題と定めて、そこでどういう問題が、従来の哲学と比べて新しく登場してきたのかを紹介・検討したい。エコフィロソフィーの分野として、第一に自然哲学と狭義のエコロジー、自然科学の分野が考えられ、第二に環境倫理における多様な議論が考察される。さらに第三に、経済現象を中心に、環境問題を社会批判・社会認識との関連で考察する。そして第四に、エコロジカルなライフスタイルの形成の問題を、生活文化を背景に展開したい。以上四つの分野で、エコフィロソフィーの課題は尽くされているように考えられる。

著者

渡辺 雅男

出版者

一橋大学

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.49-72, 2009-03

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市民社会は近代社会のあり方を示す独自の概念である。本論文は戦後日本における市民社会概念をめぐる議論を整理し、そこに込められた歴史的課題を明らかにしようとするものである。戦後日本で市民社会を議論した三つの主要な潮流、すなわち、近代化論者(丸山眞男、大塚久雄、松下圭一)、マルクス主義者(林直道、平田清明)、一橋学派というべき社会科学者(大塚金之助、高島善哉)をそれぞれ分別し、彼らの市民社会論の特徴と意義、またその限界を指摘することにより、市民社会をいかに論じるべきかという課題を探っていくことにする。市民社会論がイデオロギー的役割を過度に期待されたのは、近代化の中で社会が国家と家族から自立しなければならないという歴史的課題を人々が喫緊のものと受け止めたからである。だが、市民社会論をイデオロギーにとどめず、社会を分析する概念体系にまで発展させてこそ社会科学の基礎理論としての意義を全うすることができる。本論文で戦後日本の主要な系譜を検討した理由はここにある。

著者

大河内 泰樹

出版者

一橋大学

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.217-241, 2008-06

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ハーバーマスは六八年の「認識と関心」と題された論文と単著で、カント及びドイツ観念論から取り入れた「関心」の概念を用いて、イデオロギー批判としての認識論を展開した。そこでは、三〇年代のホルクハイマーの議論に依拠しながら、理論は特殊な関心によって導かれているとし、技術的関心が経験的分析的科学、実践的関心が歴史的解釈的科学を基礎付けていること、そして解放的関心に基づく自己反省によって批判的科学がもたらされることを主張していた。ハーバーマスは後に認識論による批判理論の基礎付けというこの路線を放棄することになるが、彼がまだこの段階で人類の類的な発展としてのヘーゲル/マルクス的発想を保持していることを見ることができる。しかし他方でハーバーマスが「批判理論」の継承者とみなされるきっかけとなったこの著作においてすでに、彼が狭いと考えていたホルクハイマー/アドルノらの理性概念を乗り越えようとしているのも明らかである。本稿では、ハーバーマスがこれらの著作で取り上げる「関心」概念が、カントおよびその後のドイツ観念論においていかに位置づけられ、ドイツ観念論そのものの展開にどのような意義を持っていたのかを再検討する。これを通じて、「関心」の概念がそもそもドイツ観念論では理性に対する懐疑という問題系において導入されているにもかかわらず、ハーバーマスが意図的に理性批判としてのこの概念のポテンシャルを切り詰め、積極的な理性概念を展開する戦略をとっていることを明らかにする。

著者

須藤 孝也

出版者

一橋大学大学院社会学研究科

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-13,中付2p, 2013

著者

佐々木 隆治

出版者

一橋大学

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.129-152, 2009-08

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マルクスの物象化概念については、「人間と人間の社会的関係が物象と物象の社会的関係として表れる」という定義が定着している。だが、この定義が一面的にとらえられ、物象化がたんなる認識論的「錯視」として理解される場合も少なくない。本来、物象化概念は「錯視」という次元に収斂できるものではない。物象化概念においては、生産物が物象として「主体」となり、逆に生産者が「客体」となるという事態が実践において存立することが含意されているはずだからである。「錯視」はこの実践的関係の結果として生じるにすぎない。本論文は、このような物象化論の核心を、価値形態論における「商品語」の比喩をつうじて明らかにするものである。価値形態論においては形態ばかりに目が奪われがちであるが、同時にその形態においてどのような実践的関係が存立しているかが問われなければならない。このことを明らかにすることによってこそ、商品自身が自分だけに通じる言葉で語るという、「商品語」の比喩も明らかになる。労働生産物を商品として交換しあう社会においては、それぞれの具体的な私的労働は物象の関係をつうじて人間的労働として確証され、そういうものとして実際に編成される。もちろん、この事態がその意識に物象をつうじてしか現象しえない人間たちは、この「商品世界」固有の論理を「知らない」。しかし、にもかかわらずこのメカニズムの中でそれを支える実践を日々「行う」のである。このような意味で、商品語の比喩は、人間の行為をつうじて無意識的に人間の実践を規制する必然的メカニズムが成立するという実践的な転倒を表現するものに他ならない。いわゆる「取り違え」や「錯視」はこの実践的な転倒の基礎のうえに起こるのであって、その逆ではない。それゆえ、『資本論』の物象化論を総体として把握しようとするならば、商品語の比喩で述べられた論理を決して見落としてはならないのである。

著者

浜田 明範

出版者

一橋大学大学院社会学研究科

雑誌

一橋社会科学 = Hitotsubashi bulletin of social sciences (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.125-150,中付2p, 2015

著者

神代 健彦

出版者

一橋大学

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.215-239, 2009-08

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本稿は、近代日本における勤労青少年の教育訓練機関であった青年学校(一九三五~四七)について、そこで教育を遂行する教師たちに焦点を定め、その教育にかかわる認識論について考察することを目的としている。本稿では、研究史上で蓄積の薄い商業青年学校である東京市日本橋区第三青年学校を対象事例とし、そこで実行された生徒の生活・心理調査(以下『調査』)に通底する教師の認識枠組みを検討した。なお、分析に際しては、社会学者ニクラス・ルーマンのシステム論を援用しており、よって本稿は、この一般理論の個別具体的事例への適用という側面を備えている。得られた結論は、以下の通りである。一、二段構えの認識枠組み『調査』は、社会科学的・心理学的分析枠組みに加え、それを実践へと繋ぐための媒介として、哲学的、あるいは形而上学的な認識枠組みが同居して遂行されていた。そこには、<単純化>、<本質化>、<時間化>と本稿で名づけた、矛盾や飛躍、誤謬が存在した。二、教育の可能性の条件としての矛盾、飛躍、誤謬しかし、その矛盾や飛躍、誤謬は単なる偶発的な事象として理解すべきものではなく、むしろ、生徒=勤労青少年に対する教育が可能であり、且つ必要であると教師が考えうるための条件であった。これは換言すれば、ルーマンが言う<複雑性の縮減>や<媒質>などのキーワードに符号するものであり、まさに、彼が想定する教育システムなるものの、第三青年学校の教師たちによる教育の営為における個別具体的顕現であったと言える。

著者

岩崎 周一

出版者

一橋大学

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.169-212, 2008-12

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本稿は、「<共通の危機>から国家は生まれた」という経済学者シュンペーターの指摘を足がかりとして、近世のハプスブルク君主国において「共通の危機」意識に起因する軍事の発展が国内諸勢力の幅広い統合を促す一因となり、合意形成の過程に多大なインパクトを与えた経緯について考察することを目的とするものである。近世ヨーロッパにおいて広範にみられたように、ハプスブルク君主国においてもとりわけ三十年戦争以降、王権は軍事・戦争を主要な起動力として、国家形成を主導していった。しかし、それは諸身分に代表される中間的諸権力の打破ないし排斥によってではなく、彼らとの協働のもとに達成された。そしてこうした関係が成立する上で決定的な意味をもったのは、まずオスマン帝国、次いでプロイセンの脅威によって恒常的に存続することとなった、「共通の危機」意識であった。特に注目されるのは、確かに軍事負担は徐々に拡大し、軍事に対する国家の権限も徐々に強まっていったものの、それは常に中世以来の伝統的慣習にのっとった上で諸身分との合意形成を通して実現したのであり、国制を根本的に変貌させるような改変は決してなされなかったことである。一方で諸身分の側も、決して常に中央と対立関係にばかりあったのではなかった。また、中央の方針に反発し抵抗することが、必ずしも「公益」に反する行為とはならないことにも注意したい。中央の施策に問題がある場合もあり、宮廷軍事会議をはじめとする中央諸機構の不手際や機能不全といった事態も多々みられた。そして諸身分はこうした事態をたびたび収拾し、国家運営に貢献したのである。少なからず変動はあったものの、近世における「共通の危機」とそれへの対応策としての軍制の発展は、総じて国内諸勢力の利害を広範に一致させると同時に彼らをその当事者ともなして、ハプスブルク君主国の統合に少なからず寄与したといえよう。

著者

御園 敬介

出版者

一橋大学

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.149-174, 2007-07

著者

石橋 悠人

出版者

一橋大学

雑誌

一橋社会科学 (ISSN:18814956)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.141-166, 2008-12

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一八世紀後半のイギリスによる太平洋探検には、急速に科学的要素が包含されるようになった。国家や海軍がスポンサーとなる探検事業に、先端的な科学技術を駆使して、各種の数学的観察・測定に取り組む「天文学者」たちが参加することが常態化する。本稿は、天文学者の経歴、彼らが派遣された航海の概要、航海中に実践された観測の意味に着目し、この時代の探検に求められた知の収集過程の一端を解明することを目的とする。天文学者たちが派遣された航海は、地理的知識が乏しく、地理学者や哲学者たちの議論の焦点になっていた地域を目指すものであった。その為、彼らが実践した科学知の収集は、啓蒙の世紀における地理的認識と空間的想像力の再編成という文脈と明確に連動していくことになる。また、当時の探検事業の主たる目的は、植民地化や航海上の基地を建設するに適した場所の情報収集にあった。従って天文学者たちは、航海中に地理学と航海技術の向上に資する科学知の収集を精力的に担った。彼らの活動が示しているのは、拡張期のイギリス帝国において、天文学、航海技術、そして地図製作といった科学的活動が極めて重視されていた点である。とりわけ、地図の正確性や航海技術の向上に資する正確な経緯度の測定を実践するために、天文学者の同伴は不可欠であった。彼らの科学的活動の有用性が認知されたからこそ、一九世紀へ続く英国海軍と科学研究の連携という伝統が形成されたのである。