著者

宮⽥ ⼀弘 岩本 紘樹 ⼩林 壮太

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

pp.202228, (Released:2023-06-12)

参考文献数

24

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【⽬的】⼤腿⾻近位部⾻折患者における歩⾏⾃⽴の予測モデルの外的検証を⾏い,臨床活⽤可能か検討すること。【⽅法】対象は回復期リハビリテーション病棟へ⼊院した⾼齢の⼤腿⾻近位部⾻折患者163名とした。 ⼊院時の認知機能とバランス能⼒から退院時の歩⾏⾃⽴を予測するモデルにおいて検証コホートで識別能と較正を検討した。【結果】検証コホートは,開発コホートと⽐較して識別能として曲線下⾯積は同程度,感度は⾼く,特異度は低かった。較正にはCalibration plotを⽤い,歩⾏⾃⽴する確率が⾼い患者については予測確率と観測確率は⼀致していたが,歩⾏⾃⽴する確率が中程度〜低い患者については予測確率より観測確率の⾼い過⼩予測であった。【結論】⼤腿⾻近位部⾻折患者における歩⾏⾃⽴の予測モデルは,較正に⼀部問題があったものの識別能は良好であり,回復期リハビリテーション病棟へ⼊院する⼤腿⾻近位部⾻折患者に対して⼀般化できる可能性が⽰唆された。

著者

増間 弘祥 南⾥ 佑太 河端 将司 野﨑 康平 澁⾕ 真⾹ 前⽥ 拓也 代⽥ 武⼤ ⼆瓶 愛実 相川 淳 岩瀬 ⼤ ⾼野 昇太郎 福⽥ 倫也

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

pp.202213, (Released:2023-06-12)

参考文献数

26

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【⽬的】⼈⼯膝関節全置換術(以下,TKA)後の患者における術後14 ⽇以内の⾃宅退院可否と術前歩⾏速度の関連を明らかにすること。【⽅法】対象は2016 年4 ⽉〜2021 年3 ⽉までにTKA を施⾏された294 例とした。対象者を術後14 ⽇の⾃宅退院を基準に早期退院群と遅延転院群の2 群に分類した。対象者に対して術前歩⾏速度を調査し,2 群間で⽐較を⾏った。さらにロジスティック回帰分析により術前歩⾏速度が術後14 ⽇以内の⾃宅退院を困難とするリスク因⼦となるか検討を⾏った。【結果】遅延転院群の術前歩⾏速度は早期退院群と⽐較して有意に低下していた。さらに,術前歩⾏速度は術後14 ⽇以内の⾃宅退院を困難とするリスク因⼦となることが分かった(オッズ⽐:0.09,95%CI:0.03–0.32)。【結論】TKA 後の患者において,術前歩⾏速度の評価は術後14 ⽇以内の⾃宅退院可否を予測する上で有⽤であることが⽰唆された。

著者

増間 弘祥 南⾥ 佑太 河端 将司 野﨑 康平 澁⾕ 真⾹ 前⽥ 拓也 代⽥ 武⼤ ⼆瓶 愛実 相川 淳 岩瀬 ⼤ ⾼野 昇太郎 福⽥ 倫也

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.7-13, 2023 (Released:2023-09-30)

参考文献数

26

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【⽬的】⼈⼯膝関節全置換術(以下,TKA)後の患者における術後14 ⽇以内の⾃宅退院可否と術前歩⾏速度の関連を明らかにすること。【⽅法】対象は2016 年4 ⽉〜2021 年3 ⽉までにTKA を施⾏された294 例とした。対象者を術後14 ⽇の⾃宅退院を基準に早期退院群と遅延転院群の2 群に分類した。対象者に対して術前歩⾏速度を調査し,2 群間で⽐較を⾏った。さらにロジスティック回帰分析により術前歩⾏速度が術後14 ⽇以内の⾃宅退院を困難とするリスク因⼦となるか検討を⾏った。【結果】遅延転院群の術前歩⾏速度は早期退院群と⽐較して有意に低下していた。さらに,術前歩⾏速度は術後14 ⽇以内の⾃宅退院を困難とするリスク因⼦となることが分かった(オッズ⽐:0.09,95%CI:0.03–0.32)。【結論】TKA 後の患者において,術前歩⾏速度の評価は術後14 ⽇以内の⾃宅退院可否を予測する上で有⽤であることが⽰唆された。

著者

下澤 駿介 ⼯藤 優 伊藤 颯亮

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

pp.202230, (Released:2023-09-28)

参考文献数

32

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【⽬的】⼈⼯膝関節全置換術(以下,TKA)後における,膝関節屈曲可動域および股関節伸展位での膝関節屈曲可動域(以下,膝屈曲E 値)が遊脚期最⼤膝関節屈曲⾓度(以下,Sw ⾓度)に及ぼす影響を検討することとした。【⽅法】膝関節屈曲可動域および膝屈曲E 値を術前および退院時,Sw ⾓度を退院時に測定した。Sw ⾓度を従属変数,退院時における膝関節屈曲可動域と膝屈曲E 値を独⽴変数とし,Sw ⾓度への影響因⼦を探索した。また,膝関節屈曲可動域および膝屈曲E 値は,術前と退院時の差について検討した。【結果】Sw ⾓度の影響因⼦として膝屈曲E 値が抽出された。また,膝屈曲E 値は術前から退院時で有意な減少を認めた。 【結論】Sw ⾓度には,膝屈曲E 値が影響する可能性が推測され,TKA 後の歩容改善を図る上で膝関節屈曲可動域のみならず膝屈曲E 値への評価・介⼊の必要性が⽰唆された。

著者

吉川 光司 対⾺ 栄輝

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

pp.202104, (Released:2022-07-13)

参考文献数

51

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遠隔リハビリテーションとは,スマートフォンやタブレット,パーソナルコンピューターなどの情報機器と情報通信技術(以下,ICT)を⽤いてリハビリテーション従事者と患者が物理的に離れている環境でリハビリテーションを⾏う⽅法である。健康相談や評価,運動処⽅などを,ビデオ会議を介し実施することで遠隔地など医療の提供が困難な地域および通院が困難な患者を対象としているが本邦では社会的認知度が低い。 そこで本邦への情報提供を⽬的として2001 年から2020 年までの遠隔リハビリテーションを介⼊⼿段とした臨床研究を収集しレビューを実施,62 編の論⽂から情報を抽出した。結果,遠隔リハビリテーションの対象としては中枢神経疾患,運動器疾患,呼吸器や循環器疾患,難病や代謝性疾患,さらには⾼齢者のフレイルなど多種多様だった。また,研究数,研究実施地域および分野は徐々に増えていた。今後さらなる遠隔リハビリテーションの発展が⾒込まれる。

著者

伊藤 雄 松本 尚 ⼭⼝ 聖太 ⽯⽥ 知也 末永 直樹 ⼤泉 尚美

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

pp.202105, (Released:2022-07-08)

参考文献数

35

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【⽬的】鏡視下腱板修復術(以下,ARCR)後に装具固定中に退院することが再断裂率,健側・患側肩関節機能に与える影響を調査すること。【⽅法】ARCR 術後の65 歳以上の⼥性91 名を装着固定中に⾃宅退院した退院群48 名,装具除去まで⼊院を継続した⼊院群43 名に分類し,術前および術後各時期における肩関節可動域,等尺性筋⼒,肩機能スコア,再断裂率を健側,患側共に⽐較検討した。【結果】再断裂率および術後3 ヵ⽉の他動屈曲,外転,2nd 外旋可動域を除いた肩関節可動域において術前,術後各時期で両群間に有意差を認めず,術後6,12 ヵ⽉時の肩・肘関節筋⼒,肩機能スコアにおいて退院群で有意に良好であった。【結論】安全なADL,セルフエクササイズ実施⽅法を指導して装具固定中に退院することは,再断裂,関節可動域制限のリスクを増加することなく,良好な肩関節機能を得ることができる可能性が⽰された。

著者

⽊村 尚道 ⽥中 創

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

pp.202206, (Released:2023-04-08)

参考文献数

44

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【⽬的】⼈⼯膝関節全置換術(Total knee arthroplasty:以下,TKA)の適応となった末期変形性膝関節症患者における術前の⽣活空間に影響する要因を検討することとした。【⽅法】対象者数は70 名であった。TKA 前に⽣活空間(Life-space assessment:以下,LSA),Timed up & go test(以下,TUG),痛みに関連する因⼦を評価し,LSA に影響する要因を調査した。運動恐怖の評価では,対象となる動作を聴取した。【結果】LSA を従属変数とした重回帰分析の結果,TUG と運動恐怖が独⽴して関連していた。また,恐怖の対象となる動作は,対象者全体の67.1% が階段昇降と回答した。【結論】TKA の適応となった末期変形性膝関節症患者の⽣活空間にはTUG と運動恐怖が影響することが明らかになった。また,対象者の67.1% が恐怖の対象となる動作を階段昇降と回答した。

著者

吉川 光司 対⾺ 栄輝

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.47-57, 2022 (Released:2023-03-20)

参考文献数

51

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遠隔リハビリテーションとは,スマートフォンやタブレット,パーソナルコンピューターなどの情報機器と情報通信技術(以下,ICT)を⽤いてリハビリテーション従事者と患者が物理的に離れている環境でリハビリテーションを⾏う⽅法である。健康相談や評価,運動処⽅などを,ビデオ会議を介し実施することで遠隔地など医療の提供が困難な地域および通院が困難な患者を対象としているが本邦では社会的認知度が低い。 そこで本邦への情報提供を⽬的として2001 年から2020 年までの遠隔リハビリテーションを介⼊⼿段とした臨床研究を収集しレビューを実施,62 編の論⽂から情報を抽出した。結果,遠隔リハビリテーションの対象としては中枢神経疾患,運動器疾患,呼吸器や循環器疾患,難病や代謝性疾患,さらには⾼齢者のフレイルなど多種多様だった。また,研究数,研究実施地域および分野は徐々に増えていた。今後さらなる遠隔リハビリテーションの発展が⾒込まれる。

著者

葉 清規 ⾚坂 清和 横⼭ 茂樹 対⾺ 栄輝

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

pp.202302, (Released:2023-06-28)

参考文献数

6

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【⽬的】本調査では,理学療法ガイドライン第2版における背部,股関節,膝関節,⾜関節・⾜部機能障害理学療法ガイドラインの認知度および実践状況について報告する。【⽅法】運動器機能障害の理学療法ガイドラインについて,回答者属性,ガイドラインの認知度および実践状況のアンケート調査を⾏った。そのうち背部,股関節,膝関節,⾜関節・⾜部機能障害について得られた回答を分析した。【結果】ガイドラインの実践状況について,患者への説明や理学療法の選択として実践していることが多かった。各CQ において,臨床課題と概ね合致しており,アウトカムの改善は,「とても改善が得られた」,「わずかに改善が得られた」両者の回答割合が多かった。【結論】背部,股関節,膝関節,⾜関節・⾜部機能障害理学療法ガイドラインについて,各CQ における臨床課題との合致度,アウトカムの改善から,その有効性が⽰された。

著者

渡邉 郁海 藤田 峰子 島津 尚子 隆島 研吾

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

vol.3, no.Supplement, pp.O-31, 2023 (Released:2023-06-05)

著者

庄司 亮平 伊藤 俊一 遠藤 達矢 佐藤 圭汰 半谷 智辰 岩渕 真澄 白土 修

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

vol.3, no.Supplement, pp.O-173, 2023 (Released:2023-06-05)

著者

平川 佳祐 北野 雅之 野田 逸誓 堤 真大 工藤 慎太郎

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

vol.3, no.Supplement, pp.O-106, 2023 (Released:2023-06-05)

著者

佐藤 俊彦 福井 勉

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

vol.3, no.Supplement, pp.P-47, 2023 (Released:2023-06-05)

著者

山際 大樹 木藤 伸宏

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

vol.3, no.Supplement, pp.O-105, 2023 (Released:2023-06-05)

著者

上門 大介 立石 圭佑 山崎 雅美 樋口 真由子 平田 渉 丸山 亜伊里 成冨 耕治

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

vol.2, no.Supplement, pp.P-190, 2022 (Released:2022-10-31)

著者

河原 常郎 川⼝ 真 磯⽥ ⼀将 稲葉 佑 ⼩出 恵也 ⼭本 ⼀樹 飯⽥ 修平 ⾦ 成道

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.6-14, 2022 (Released:2022-03-18)

参考文献数

25

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【⽬的】“吹き流し変形”と称する両側変形性膝関節症の症例に対し,保存療法にて有益な結果を得たのでここに報告する。【症例】症例は左膝が内反,右膝が外反変形を呈す両側変形性膝関節症の70 代⼥性であった。 著者らは,治療開始より3 ヵ⽉間の運動療法とADL 指導の実施後,近年,変形性膝関節症患者にも治療効果の期待されている多⾎⼩板⾎漿(platelet-rich plasma:PRP)療法を併⽤し,治療を⾏った。治療のアウトカムとして,従来の理学療法評価に加え,患者⽴脚型評価であるKnee injury and Osteoarthritis Outcome Score(以下,KOOS)を採⽤した。⾝体機能,動作能⼒ともに向上を⽰した。KOOS でも改善を認め,それに基づくOMERACT-OARSI のResponder 基準でも効果ありと⽰された。【結論】本症例報告を通して得られた知⾒は,今後,変形性膝関節症に対する効果的な運動療法を展開するための⼀つの⼿段としての可能性を⽰唆する。

著者

稲垣 郁哉 柴 伸昌

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1-5, 2022 (Released:2022-03-18)

参考文献数

16

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【⽬的】尺側⼿根伸筋(以下,ECU)腱鞘炎を有する症例に対して,肩関節外旋制限に着⽬した介⼊により症状が改善した⼀例について報告する。【症例】対象は70 代⼥性である。診断名は左三⾓線維軟⾻複合体損傷および左ECU 腱鞘炎である。初期および最終評価において疼痛評価,DASH スコア,ROM 測定,姿勢評価を実施した。左肩関節外旋制限と左肩甲⾻挙上位を呈したアライメント不良を認めたので,左肩関節外旋可動域を改善させるために肩甲⾻挙上位の修正を⽬的に介⼊したところ,各評価項⽬が改善した。【結論】肩甲⾻挙上位を呈しているアライメントの修正は,上腕⼆頭筋⻑頭腱の伸張を軽減させ,肩関節外旋可動域の改善につながり,ECU 腱鞘炎に対するストレスの軽減に有⽤であると考えられた。