1 0 0 0 OA 書評・紹介

出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.32-39, 1999-03-15 (Released:2010-04-30)
著者
木村 和雄
出版者
The Tohoku Geographical Association
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.1-18, 1994-03-25 (Released:2010-04-30)
参考文献数
34
被引用文献数
2 2

阿武隈高地北部は侵食小起伏面の発達が良好であるが, その層序的, 編年的位置づけは確定していない。本稿は先第三紀の基盤岩類とは区別される表層堆積物の分布, 堆積構造を調査し, それらの層序と侵食小起伏面との編年上の関係を検討した。侵食小起伏面は高位から, 高位面群 (750-1,000m), 中位面群 (550-730m), 低位面群 (300-550m) に区分され, いずれも陸上削剥によって成立したと考えられる。侵食小起伏面の形成と関係する堆積物は下部中新統と鮮新~更新統に大別される。下部中新統は調査地域北部に発達し, 下位より, 河成の砂岩および円礫岩互層を主とする比曽坂層, 陸成の亜円礫岩や海成砂岩からなる塩手層, 火砕岩類からなる霊山層で構成される。これら中新統は高位面群を開析する化石谷に分布し, 中位面群によって切られる。鮮新~更新統は山地西縁に分布し, 河成砂礫層である三春砂礫層と火砕流堆積物の白河層からなる。これら鮮新~更新統は低位面群を開析する旧河谷を充填するように堆積している。これらの調査結果から, 阿武隈高地北部の侵食小起伏面は層序的に次のように規定できる。高位面群は新第三紀より前に形成され, 中新世の初めには開析を受けていた地形面である。中位面群は中新世前期以降に形成され, 中新~鮮新世には開析されていた可能性が高い。低位面群は中新世後半以降から形成され, 鮮新~更新世境界頃から開析され始めた地形面である。侵食小起伏面は年代的にみて, 比較的平穏な構造運動と相対的な高海水準とが一致する時期に形成された可能性がある。
著者
藤田 佳久
出版者
The Tohoku Geographical Association
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.273-286, 1998-12-15 (Released:2010-04-30)
参考文献数
22
被引用文献数
1 1

本稿は, 1901年に中国貿易を扱い得るビジネスマンの養成を目的として上海に開設された東亜同文書院の学生達が1907年から1942年にかけて行った中国調査旅行の実態を明らかにし, 彼らが記録した調査報告書および日誌の資料的価値について説明した。書院生の旅行コースは全体で700コースに及び, 中国全土をカバーするとともに, 調査テーマも中国社会を知る上でバランスのとれた内容であった。調査報告書は日本人の手になる初の本格的中国地方誌であった『支那省別全誌』(18巻) および『新編支那省別全誌』(18巻刊行計画中9巻まで刊行) に最大限に活用された。日誌は状況証拠として間接的に利用された程度であった。しかし, 日誌は清末から民国期の混乱期に, 中国全域をとらえる研究が空白になった部分を埋めることができる貴重な資料である。

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出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.124-130, 2021 (Released:2022-01-14)
著者
車 相龍
出版者
The Tohoku Geographical Association
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.241-253, 2004-12-31 (Released:2010-04-30)
参考文献数
19

農村地域であった大田は, 鉄道, 高速道路などの内陸交通の要地として都市化を経験した。韓国の科学技術拠点はそういう大田の近隣にある大徳で開発された。この大徳研究団地が大田に編入されたことで, 大田は科学技術都市としての新たな発展の転機を迎えた。国の経済危機の影響で大徳研究団地の雇用が不安定化し, 起業家の道を選んだ研究員が増えたことで, 大田では大徳研究団地を中心とするベンチャー企業集積地である大徳バレーが形成された。これは先端技術産業地域として発展し始めた大田の地域変化を意味する。このような大田における地域変化には, 国や自治体による多様な地域政策的な介入が作用してきた。さらに, 近年, 大田では大徳バレーに基づく革新の持続・強化を目指す新たな地域政策が展開されつつある。ここで革新とは「知識創造による新価値の創出をもたらす新結合」を指す。大田が空間的・主体間・政策的な新たな結合を繰り返しながら経験した地域変化は, 革新を支える関係の構造, すなわち「革新の地域構造」の形成と発展をもたらしたといえる。
著者
元木 靖
出版者
The Tohoku Geographical Association
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.161-178, 1999-09-01 (Released:2010-04-30)
参考文献数
39
被引用文献数
4 3

1970年代以降における米過剰と流通の自由化がすすむ中で, 米に対する消費者の要求は量の確保から質の向上に変わり,「うまい米指向」の時代に移った。本論では寒冷地に成立した東北日本 (北海道, 東北) の稲作が, 新しい時代環境にいかに対応しているかを見きわめ, 今後の可能性を探る一助として, 最近4半世紀間 (1970-95年) の水稲 (ウルチ) 品種の変遷について詳細な資料整理を試みた。その結果, 良食味米生産をめざした品種再編成が東北日本の南部で先行し, その後徐々に中部から北部へ進展してきたことを確認した。1990年代前半に至って, 東北に加え北海道の道央付近にまで, 良食味品種の栽培が一般的に認められるようになった。こうした新しい傾向が東北の良食味品種であったササニシキではなく, 全国的に良食味品種の筆頭とされるコシヒカリとの交配を通して実現してきたこと, および稲作の耐冷性強化にも大きな効果を発揮しつつ展開していることが地理学的に注目される。東北日本の稲作の将来に対して, 少なくとも品種的には大きな可能性が約束されつつあるといえよう。
著者
岩動 志乃夫
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.69, no.1, pp.34-49, 2017

<p>秋田県大仙市は人口減少,少子高齢化等の進展による地域の衰退に危機感を抱き,地域再生へ積極的に取り組むため,角間川地域活性化協議会を組織した。特に観光面での充実を図るため,外国人留学生を対象としたモニターツアーを実施した。初めて大仙市を訪れる参加者に花火大会鑑賞,花火工場見学と模擬花火玉制作体験,古民家見学,茶道体験,花火寿司創作体験,角間川盆踊り体験といった内容について評価してもらった。その結果,ほぼどのツアーでも評価が高いのは花火大会鑑賞,花火工場見学と模擬花火玉制作体験, 茶道体験,個別評価に差がみられるのは古民家見学,花火寿司創作体験,比較的評価が低いのは盆踊り体験であった。同協議会は知名度のある花火関連内容の高評価に自信を深め,個別評価に差がみられる内容や評価の低い内容については今後の観光化の展開に修正や再考をしていくことになった。大学との連携によるモニターツアーの実施は今後の事業展開に向けてたいへん有意であり,今後の地域振興促進に向けて同協議会の意欲向上へと結びついた。</p>
著者
堀本 雅章
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.1-16, 2018

<p>沖縄県竹富町鳩間島は,西表島の北へ位置する人口約50人の島である。鳩間島では何度か,過疎化による廃校の危機に陥った。しかし,島外から子どもを受け入れ学校を維持してきた。</p><p>その後,交通網の整備,民宿の増加,食堂の開業など受け入れ態勢が整い,観光客が急増した。研究目的は,鳩間島の今後の望ましい観光客数や観光客の増加による変化など,観光に対する住民意識を考察することである。調査の結果,ほとんどの住民は観光客の増加または現状維持を望み,その理由は,「活気づく」,「経済効果」などである。一方,ゴミ問題や一部の観光客のマナーなどによる環境の悪化などの回答もみられた。「鳩間島の観光名所,魅力」については,最も多い回答は海で,何もないところ,のんびりできるなどの回答も多い。</p>
著者
高荷 久昌
出版者
学術雑誌目次速報データベース由来
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.73-91, 2002
参考文献数
81

東京湾は, 1950年以降港湾施設や臨海工場の立地のため広大な埋立造成が行われ, 自然の海岸が多く失われてしまった。このため1970年代後半から東京湾各港において, 港湾地帯の環境改善を進める計画がたてられるようになった。本研究は東京港で実証した公園緑地の形成過程を, 東京湾内の千葉港, 川崎港, 横浜港における公園緑地を中心とした環境施設に対して同様な分析を行って東京港と比較することにより, 東京湾の港湾地帯における環境施設の形成過程の体系化とそれぞれの港湾がもつ地域特性を明らかにすることを目的とする。<br>研究の結果, 東京湾の港湾における環境施設の形成過程は, 1970年代から港湾環境整備施設の制度化により, 港湾管理者を中心とする環境施設が整備され, その形成過程は緑地広場, 運動施設整備期から始まり, 70年代後半からの自然環境回復施設整備期を経て, 80年代から90年代にかけて親水施設整備期, 90年代の集客施設整備期に進展している。さらに東京湾の港湾における環境施設形成の内容を見ると, 複数の自治体を後背地にもつ東京港, 千葉港と, 同一の自治体である川崎港, 横浜港の2つのグループに分けることができ, 後背地の都市がもつ地域の特性が形成過程に差をもたらしている。
著者
澁木 智之
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.72, no.4, pp.207-224, 2021 (Released:2021-04-28)
参考文献数
11
被引用文献数
2

本稿では,新潟県と徳島県の大規模イベント時における宿泊施設の空き室状況の時空間的変化を,じゃらんWebサービスの空室検索APIから取得したビッグデータを用いて示した。その結果,イベント開催日の120日前時点におけるイベント開催地周辺の宿泊施設の空き室数減少や,イベント開催地を中心とした空き室数減少の空間的な広がりやその時系列変化,および宿泊料金の高騰を明らかにできた。また,本稿の最後には,Web APIから得られる空き室情報について,ビッグデータの新しい位置情報としての応用可能性について述べた。
著者
杉浦 直
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.207-222, 2018

<p>レブンワースは,カスケード山中に位置する資源依存型の山間小都市であったが,戦後1950年代には,産業基盤の弱化により衰退した。1960年代から市の再活性化が模索され始め,その過程でドイツ(ババリア)風に街並みを改造する「ババリア化」のアイデアが浮かび上った。その後さまざまな紆余曲折を経て,1970年代には建物改装のためのデザイン評価ガイドラインも制定され,2001年のガイドライン厳格化を経て,今日ではダウンタウンの建物のほとんどがババリア的建築要素をもつユニークなエスニックテーマ型のツーリストタウンが実現している。こうした「場所の構築」の文化的本質に関して以下の普遍的な意味が指摘できる。1)レブンワースでは他のテーマ性の強い観光空間と同様,ツーリスト向けの特殊な買い物空間が創出され,ビジュアルに特異な建造環境とともに様々なアイテムが消費されている。2)そこで見られるエスニシティは「発明されたエスニシティ」(Hoelscher, 1998)の性質が強いものであり,そこで謳われた真正性は所与のものではなく交渉され演出されたものであった。3)そこにおけるまちづくりの過程は,「空間的ストレス-シンボル化」モデル(Rowntree and Conkey, 1980)にきわめてよく適合する。</p>
著者
荒木 一視
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.53-73, 2019 (Released:2019-09-27)
参考文献数
27

近代工業勃興期にある1920年代の中国の食料の海外依存を検討した。その背景には,増加する鉱工業労働者への食料供給をどのようにして担ったのかという問題意識がある。当時の中国の穀物生産は拡大していないものの,鉱工業労働者は大きな増加を見るからであり,輸入穀物によってそれを賄ったのではないかと考えた。そこで中国の北京大学図書館で閲覧した『中國各通商口岸對各國進出口貿易統計』によって当時の食料貿易を把握した。期間を通じて上海を中心とした中部の港では欧米からの輸入拡大が認められた。従来それは中国の工業化に伴う工業原料の輸入とみられていたが,食料貿易も大きなシェアを持っていたことが明らかになった。特に小麦,米,小麦粉などの穀物の輸入がその主力であった。小麦においてはオーストラリアをはじめとしてアメリカ合衆国やカナダ,米においては香港をはじめとして英領インドやフランス領インドシナなどアジアからの輸入が中心であった。このように,20世紀初めの中国の近代工業化の一翼を支えたのは海外からの食料供給であったといえる。同時にそれは今日経済成長を遂げる中国とその食料の海外依存という文脈にも当てはまる。
著者
八木 浩司
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.83-91, 1993
被引用文献数
5 1

真昼山地・和賀岳東側斜面には最大傾斜方向にほぼ直交あるいはやや斜交し, 山稜側に相対する比高5~6mの逆向き小急崖と線状凹地が直線的に発達する。それら小急崖 (小崖地形) の走行は節理系の卓越走行と調和的で, 小崖地形周辺の基盤岩の前倒が認められた。また線状凹地内の堆積物は小崖地形よりも上部の斜面の沈下によってもたらされたような変形を示している。観察結果から小崖地形は, 山腹斜面が基盤岩の前倒により谷方向への反り返り, さらに山頂部が下部斜面に寄りかかるように沈下したことによって発達したものと考えられる。<br>和賀岳東面における基盤岩の前倒による小崖地形形成の引金として斜面に加速度的な振動をもたらす地震が考えられる。さらに小崖地形内で, 本来水平堆積すべき土壌・斜面物質が急斜し, その土壌・斜面物質の中部層準に約1000年前降下の十和田-a火山灰が挾在することから小崖地形の発達にかかわった最後の地変は1896年の陸羽地震の可能性がある。
著者
駒木野 智寛
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.67, no.4, pp.221-238, 2016 (Released:2016-06-23)
参考文献数
17

竪穴住居址の出入口は,家族空間への出入口であると同時に集落という社会空間への出入口である。しかし縄文時代の集落研究にとって重要な竪穴住居址の戸口の方位とその決定要因については明らかにされていない。本研究では,岩手県域145遺跡の竪穴住居址697棟の前庭部を対象に開口方向を計測し竪穴住居址の戸口の方位を明らかにした。河川水系ごとに竪穴住居址の戸口の方位と最近30年間(1977~2006年)のアメダス観測点の冬季と夏季の卓越風向の観測値を比較分析した。その結果,竪穴住居址の戸口は,谷の軸を考慮して風雪の影響が強い冬季の卓越風向を避け,東から南を経て南西の方位を指向する傾向が認められた。地形との関係では,戸口の方位を谷側に向けることで,雨水が竪穴住居内に流入するのを防いだと考えられる。気候との関係では,戸口から竪穴住居内への日照の確保をするとともに,冬季の吹雪による影響を避ける方位を選択していたものと考えられる。
著者
荒木 一視
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.53-73, 2019

<p>近代工業勃興期にある1920年代の中国の食料の海外依存を検討した。その背景には,増加する鉱工業労働者への食料供給をどのようにして担ったのかという問題意識がある。当時の中国の穀物生産は拡大していないものの,鉱工業労働者は大きな増加を見るからであり,輸入穀物によってそれを賄ったのではないかと考えた。そこで中国の北京大学図書館で閲覧した『中國各通商口岸對各國進出口貿易統計』によって当時の食料貿易を把握した。期間を通じて上海を中心とした中部の港では欧米からの輸入拡大が認められた。従来それは中国の工業化に伴う工業原料の輸入とみられていたが,食料貿易も大きなシェアを持っていたことが明らかになった。特に小麦,米,小麦粉などの穀物の輸入がその主力であった。小麦においてはオーストラリアをはじめとしてアメリカ合衆国やカナダ,米においては香港をはじめとして英領インドやフランス領インドシナなどアジアからの輸入が中心であった。このように,20世紀初めの中国の近代工業化の一翼を支えたのは海外からの食料供給であったといえる。同時にそれは今日経済成長を遂げる中国とその食料の海外依存という文脈にも当てはまる。</p>
著者
山田 浩久
出版者
The Tohoku Geographical Association
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.54, no.4, pp.236-246, 2002-12-26 (Released:2010-04-30)
参考文献数
12

1970年代後半の地価上昇は, 第一次石油ショック後の景気低迷期における金利の引き下げと土地市場の特異性によって生じた。しかし, 恒常的な住宅地地価の上昇に所得上昇が追いつかなくなった大都市圏住民の増加と圏域の空間的拡大スピードの鈍化によって住宅地市場は縮小し, 地価上昇は沈静化に向かった。その結果, 住宅地市場から撤退した住宅購入希望者が大都市圏内部に滞留することになり, マンション開発が活発化した。マンション開発業者による土地買収は, 都心および都心周辺部の土地需要を大幅に増大させ, 既成市街地の再開発や用途混在型の土地利用を加速させる主要因となった。マンション開発がもたらしたこれらの現象は投機的土地取引や地価上昇の空間的波及を助長する作用がある。1980年代後半の地価急騰は東京都心部における商業地地価の局地的上昇を発端とする波及型の地価変動現象と特徴づけられるが, マンション開発が惹起した都市空間の変容がその背景にあったと考えられる。