著者

山田 浩久

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.71-90, 2020 (Released:2020-09-24)

参考文献数

18

被引用文献数

4

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本研究では,東日本大震災における東北地方の被災県を対象に,被災地で生じた居住地移動の類型化を通して,被災地の居住地移動と市街地再編との関係を明らかにした。分析の結果,被災地特有の特徴を示す居住地移動は,「新市街地対応型」,「自主探索型」,「疎開型」とそれらの「複合型」に類型化された。「新市街地対応型」は,主に被災市町村内で行われる短期,短距離の移動であり,行政の市街地再編計画に被災者の移動が取り込まれていくことになるが,「自主探索策型」は被災者が個々に域外に流出するため,人口が流出した市町村よりも流入先の市町村における市街地再編計画に,より大きな影響を及ぼす。一方,原発事故等に起因する「疎開型」は,健康被害に対する懸念や長期の避難生活がもたらす帰還意識の低下や市街地の物理的荒廃が住民の大幅減につながり,市街地再編計画の実施自体が危ぶまれている。また,上記移動パターンの特徴を併せ持った「複合型」は,今後の動向を把握しにくい移動であり,市街地の再編計画の細やかな修正が求められていくものと考えられる。いずれにおいても,安心を手に入れることが出来ないでいる被災者の不安を解消し,できるだけ早期に被災による居住地移動を完結させることが,被災地における市街地再編の条件になる。

著者

三浦 修

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.102-105, 2012 (Released:2013-05-11)

参考文献数

16

被引用文献数

2

著者

米地 文夫

出版者

The Tohoku Geographical Association

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.252-255, 2003-12-31 (Released:2010-04-30)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

著者

杉浦 直

出版者

The Tohoku Geographical Association

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.1-23, 2007-04-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

36

被引用文献数

5 3

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本論文は, カリフォルニア州サンフランシスコのジャパンタウン (日本町) における都市再開発事業の進展を, そこに絡む活動主体 (アクター) の動きと相互の関係に焦点をあてて分析し, 当該再開発の構造とエスニック都市空間の建造環境の変容におけるその役割を考察したものである。日本町が位置するサンフランシスコのウェスターン・アディッション地区は, 第二次世界大戦の後, 建造環境が荒廃し都市再開発の対象となった。実際の再開発はA-1プロジェクトとA-2プバロジェクトに分かれる。A-1プロジェクトにおいてはサンフランシスコ再開発公社 (SFRA) の強い指導の下に経済活性化優先のスラムクリアランス型の再開発が行われ, 日本町域では近鉄アメリカなどによる大型商業施設 (ジャパンセンター) の開発が行われた。A-2プロジェクトは少し性格を異にし, コミュニティ・グループの参与の下に再開発が企画・実施され, 日本町域では日系ビジネス経営者を中心に構成された日本町コミュニティ開発会社 (NCDC) による「4プロツク日本町」再開発が行われたほか, 日系アメリカ人宗教連盟 (JARF) による中低所得者向きの住宅も開発された。なお, プロジェクトの初期において草の根的コミュニティ・グループ (CANE) による立ち退き反対闘争が行われたことも特筆される。このような再開発を経てジャパンタウン域の建造環境は大きく変容したが, その変化はかつての伝統的な総合型エスニック・タウンからツーリスト向けのエスニック・タウンに在来の現地コミュニティ向けエスニック・タウンの要素が混在した複合型のエスニック・タウンへの変化であったと要約されよう。こうした変化は, 前述した諸アクターの相互関係によって規定される再開発の加構造がもたらした必然的な帰結と言える。

著者

磯田 弦

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.127-133, 2018

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.137-185, 2017 (Released:2018-01-12)

著者

石川 勲

出版者

The Tohoku Geographical Association

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.52-55, 1998

著者

杉浦 直

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.1-21, 2015 (Released:2015-08-01)

参考文献数

20

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本稿は,ロサンゼルスの日系エスニック・タウン,リトルトーキョーの変容過程を,再開発による建物・施設の新築・修復など実体的過程及びパブリックアート創造など表象的過程の両面に着目して検討し,その構造的本質を考察したものである。リトルトーキョーは,1970年から始まった都市再開発事業によって,1994年段階までに28のプロジェクトが完了し,住宅,ホテル,商業用オフィス・スペース,小売り商業用スペースなどが整備された。1995年以降はやや再開発の速度が停滞したが,4棟の大型集合住宅が建設され,近傍の民間開発と合わせて居住機能が強化された。また,パブリックアート創造など表象的事業が再開発過程に組み込まれ,現在多数のパブリックアート,記念碑,ロゴマーク,バナー等が域内に存在して一大表象空間と化している。このような変容動向をエスニシティの観点から見るとき,脱日系,マルチエスニック化への方向と日系エスニシティの維持・強化への方向との2つの異なったベクトルが指摘できる。この両者の関係は,「空間的ストレス─シンボル化」モデルから解釈され,さらに抽象化すれば「想像された空間」と「生きられた場所」との弁証的相克として理解される。

著者

漆原 和子 乙幡 康之

出版者

The Tohoku Geographical Association

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.99-110, 2007-08-31 (Released:2010-04-30)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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南西諸島の防風対策は, 屋敷囲いとして石垣のみを用いる場合と, 石垣に防風林のフグギを組み合わせる場合がある。本研究では屋敷囲いとしての石垣とフクギの防風林を同時に用いる例として, 集落が第二次大戦の影響をほとんど受けず, 防風に対する屋敷囲いの原型を残している沖縄県の渡名喜島を取り上げた。渡名喜島はハブが多く, トンボロ上に住居を築かねばならなかった。低平なトンボロ上に立地し, 屋敷を掘り下げて防風をおこなうことが渡名喜島の特色ある景観である。掘り出した砂を母屋のまわりに積む必要があり, 内石垣で砂が崩れないようにした。道路側には外石垣を用い, その間に砂を積んで, フクギを2~5列を植えることにより防風効果を高めている。村落の道路は交差軸を少しずらし, 道路を吹き抜ける強風が弱まるように工夫がされている。しかし, 1973年以降, 失業対策のたに外石垣をブロック塀に変えた。その後, RC工法の母屋も全戸の34%に増え, 強風に対して母屋の強度が増してきた。それにともない, 近年屋敷の掘り下げを埋め戻す例が多くなり, 屋敷囲いが変化しつつある。

著者

原田 経子 小泉 武栄

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.1-14, 1997

参考文献数

25

被引用文献数

3 1

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平標山 (1983. 7m) の山頂から東に伸びる尾根には, パッチ状の裸地が多数分布し, 階段状構造土によく似た段々を形づくる。本研究ではパッチ状裸地の成因とその拡大速度を知るために, 裸地の北側の縁にある高さ20cm程度の小崖に測定棒を埋設し, 崖の後退速度を計測した。<br>小崖の後退速度は平均して年に1.8cmであった。この値は Perez (1992) がベネズエラの高山から報告した0.69cm/年の3倍近い。小崖での侵食量は5~7月頃最大となるが, これは春先, 凍土が融解することによって礫が緩み, 土壌や植物の根も霜柱などによってほぐされたところに, 強い南風が吹くことによって生じている。小崖の上部は植物の根が土壌を固定していひさしるため, 侵食されにくく, 基部の方が先に削られる。その結果小崖上部は庇となって突き出るが, それはやがて崩落し, 侵食されて消滅する。<br>わが国の高山によくみられるパッチ状裸地には, その向きから北西の季節風によって形成されたと考えられるものが多い。しかし平標山の場合は春と秋の強い南風が侵食の主因になっており, この点が非常に特徴的である。

著者

米地 文夫

出版者

The Tohoku Geographical Association

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.37-41, 1994

著者

高橋 信人 岩船 昌起

出版者

The Tohoku Geographical Association

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.22-38, 2015

被引用文献数

2

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東日本大震災後に建設された岩手県宮古市の仮設住宅の室内で2012年3月以降の約2年間,温湿度の観測をおこなった。この観測結果に基づき,主に夏季と冬季の晴天日における温湿度の平均的な日変化に注目して,仮設住宅の室内気候の建築タイプによる違いと,高齢者が生活する仮設住宅内での室内気候の特徴を調べた。建築タイプによって仮設住宅の室温の日変化は異なり,軽量鉄骨造りで室内にむき出しの鉄柱がある仮設住宅は,木造の仮設住宅に比べて冬季には1.7~3.4°C程度低温に,夏季日中は1°C程度高温になり,冬季,夏季ともに室温の日変化が大きかった。この仮設住宅内では,冬季,夏季ともに室温に比べて日中は鉄柱が高温,床面が低温になっており,夜間は鉄柱が低温になっている様子も認められた。この仮設住宅は相対湿度が他に比べて高く,夏季には熱中症危険度「厳重警戒」以上になる機会が,他の仮設住宅に比べて5割以上高かった。この仮設住宅に高齢者が生活する場合,冬季には室温に暖房の影響が大きく現れ,日最低気温が低い日ほど,室温の日較差や場所(高さ,部屋)による気温差が大きくなり,それらの値は平均的には7°C以上に及んでいることなどが明らかになった。

著者

遠藤 匡俊 張 政 ENDO Masatoshi ZHAN Zheng

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.17-27, 2011-03-01

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世界の狩猟採集社会の特徴の一つとして集団の空間的流動性があげられる。これまで複数の異なる民族を対象として流動性の程度を比較した研究例はほとんどみられなかった。本研究の目的は,アイヌとオロチョンを例に,集団の空間的流動性の程度を比較することである。分析の結果,以下のことが明らかとなった。集落共住率(U)を算出した結果,同一集落内に定住する傾向が強く集落を構成する家があまり変化しなかった紋別場所のアイヌでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は73%ほどであった。一方,多くの家が集落間で移動する傾向が強く集落構成が流動的に変化していた三石場所のアイヌでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は43%ほどであった。三石場所のアイヌと同様に,集落構成が流動的に変化していたオロチョンでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は25%とさらに低く,0.1∼0.2の家は33.3%,0.3∼0.4の家は25%であった。13年間における集落共住率(U)の経年変化をみると,オロチョンの値は常に0.11∼0.33であり,三石場所のアイヌよりも下回っていた。アイヌの事例を1戸ずつ検討しても,集落共住率(U)の値が常に0.4未満であるような事例は1例もなかった。アイヌ社会のなかでも三石場所のアイヌ集落においては集団の空間的流動性が大きかったが,オロチョンの一家の場合にはさらに流動性が高かった可能性がある。Membership within a residential group was not stable in hunter-gatherer societies, such as those of the San (Bushman), Mbuti Pygmy, Hadza, Hare Indian, Inuit, Orochon, and Ainu. So far the differences of the degree of fluid residential groupings among hunter-gatherers have not been revealed well. The purpose of this study was to measure the degree of fluid residential groupings of settlement dwellers between the Ainu and Orochon by making use of a co-residing ratio (U), and to consider the backgrounds of their differences.The numerical value of the co-residing ratio (Ui) of the household i was calculated as follows:Ui=mi / MiMi:the number of households that resided with household i at the same settlement in one year and also resided at any settlement after a given number of years. Mi≥1.mi:the number of households that resided with household i at the same settlement in one year and also resided with household i at any settlement after a given number of years, including household i.The numerical value of the degree of the co-residing ratio (U) per household was within the range of 0 to 1. When the degree of the co-residing ratio (U) increases from 0 to 1, the fluidity of residential groupings of settlement becomes lower.When we focused on the 74 Ainu households that resided at any settlements in 1856, 1862, and 1868 in the Monbetsu district, a given number of years of the co-residing ratio(U) was six years for each time frame 1856-1862 and 1862-1868. The co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in about 73% of 144 households. Samely when we focused on the 46 Ainu households that resided at any settlements in 1856, 1858, 1864, 1865, 1868, and 1869 in the Mitsuishi district, a given number of years of the co-residing ratio (U) was two years, six years, one year, three years, and one year for each time frame. The co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in about 43% of 230 households. On the other hand, when we focused on one Orochon household in 1910, 1925, 1928, 1932, 1935, 1938, 1945, 1947, and 1957, one Orochon household in 1900, 1920, 1921, and 1931, and one Orochon household in 1908 and 1913, the co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in only about 25% of 12 households. In the Orochon households 33.3% of 12 households showed 0.1~0.2 degree of the co-residing ratio (U).Next, when we focused on the 46 Ainu households that resided at any settlements in all time frames 1856, 1858, 1864, 1865, 1868, and 1869 in the Mitsuishi district, and one Orochon household that resided at any settlement in all time frames 1925, 1928, 1932, 1935, and 1938, the numerical value of the co-residing ratio (U) of Orochon was lower than that of the Ainu in the Mitsuishi district during almost all thirteen years.Therefore it is postulated that the degree of fluid residential groupings of settlement dwellers was higher in the Orochon than in the Ainu, and was higher in the Mitsuishi district than in the Monbetsu district. And also it is estimated that the Orochon settlement was formed mainly by moved households and the Ainu settlements in the Mitsuishi district were formed by moved households and stayed households, and the Ainu settlements in the Monbetsu district were formed mainly by stayed households.

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.94-152, 2014 (Released:2015-08-01)

著者

酒井 宣昭

出版者

The Tohoku Geographical Association

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.19-29, 2004

被引用文献数

1

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地場産業の産地存続に必要な機能としては技術伝承, 原料および市場の確保があげられる。本研究では宮城県の鳴子, 遠刈田, 弥治郎こけし産地を例に, 近年の技術伝承形態, 原木の入手形態, 流通販売形態について検討し, その特徴を明らかにした。<br>技術伝承についてみると,「家」での技術伝承形態のみが一部の事業所において存続している。多くの事業所では経営難が続き, 子に他の職業を薦める傾向にある。原料の入手についてみると, 伝統的に使用してきた原木を現在も継続的に入手しているため, 特に原木の量の制限などに関する問題はみられない。しかし, 一部の事業所では経営難という状況から原木の購入資金が不足し, 入手量を制限せざるを得ない状況にある。製品は各事業所が伝統こけし, 創作こけし, 木地玩具を生産している。なかでも需要の多い伝統こけしの生産が中心である。流通販売形態についてみると, こけし産地には産地問屋があるものの, 産地問屋の取引先の需要減少に伴い, こけし産地の事業所との取引回数や量は少なくなっている。また, 小売店などへ卸す経路も縮小している。そのため, 各事業所での販路を開拓する必要があるが, 独自の経営戦略を持って安定した販路を確保している事業所は少ない。

著者

野村 幸加 吉田 圭一郎

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.225-233, 2009 (Released:2012-03-15)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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本研究は,東京ディズニーランドに対して抱くイメージを,その対象者の地域的な背景,特に対象者との距離に着目して明らかにした。居住地の異なる大学生を対象に,SD法に基づいた評定尺度法調査を行い,因子分析を適用して,イメージの構成要素を抽出した。また,因子得点をもとに,東京ディズニーランドまでの距離によるイメージの差異を検証した。因子分析の結果から,東京ディズニーランドのイメージは,主に「心理的因子」,「視覚的因子」の2つの要素によって構成されていた。第1因子である心理的因子には,「わくわくする」「楽しい」など対象者の主観的な感情が表れており,第2因子の視覚的因子は「静か」「緑が多い」といった景観を客観的に捉えたものであった。スピアマンの順位相関係数によると,心理的因子は距離と関係があり,その理由としてカリギュラ効果が考えられた。また,訪問回数を介して距離が視覚的因子に影響を与えていると考えられた。

著者

目代 邦康 小泉 武栄

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.205-213, 2007 (Released:2010-04-30)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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佐渡島大佐渡山地稜線周辺には, 裸地, 草地が, 標高800~1,000mの尾根にパッチ状に分布している。そこでは, ブナの偏形樹が見られ, 氷期の遺存種であるイブキジャコウソウ, タカネマツムシソウなどの高山植物が生育している。裸地, 草地は, 北西―南東方向に伸びる谷の延長線上の, 北東―南西あるいは南北にのびる尾根にのみ分布している。そこでは, 冬季の季節風が, 谷沿いを吹き抜けて稜線を吹き越す場所である。強風は, 冬季には積雪を吹き払い, さらに地表付近の細粒物質も除去する。そのため, 高木, 低木の定着, 生育が困難となっている。このような環境のため, 局地的に高山帯と同様の景観が作り出されている。

著者

蘇徳斯琴

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.3-14, 2016 (Released:2016-09-15)

参考文献数

19

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本研究の目的は,内モンゴル自治区における生態環境に留意し,草原地域における定住化政策や農地開発といった土地利用政策を持続可能な開発の視点から再検討することである。「遊牧方式」による牧畜業は,歴史的な知恵が蓄積された伝統的な生業であった。しかし,「遊牧方式」を根本的に否定した定住化放牧を中心とする草地利用政策の実施は,草原地域の生態環境に適合するものではなかったため草地劣化の一因となっている。また,莫大な人口を抱える中国は,農地確保が食料安全保障の観点から常に重要課題となってきた。そのため,内陸部の乾燥・半乾燥地域に位置する内モンゴル自治区においても農地開発が進められてきた。ところが,自然条件を考慮しない農地開発は,農地としての利用に適さなかったばかりか草地にも還元することが不可能なほどに生態環境を悪化させている。草地劣化や草原開墾は,当該地域の土地利用の持続性や国内の食料確保にほとんど貢献できなかったことを示す現象であると言ってよい。以上から,今後の土地利用政策は,持続可能な開発の視点から科学的見地を最大限に活用した環境保全と食料安全保障の両立を追求すべきであると考える。

著者

勝又 悠太朗

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.64-77, 2023 (Released:2023-07-06)

参考文献数

29

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本稿では,奈良県の医薬品産業における企業の存立形態を明らかにした。当地域の医薬品産業は地場産業として成立した配置薬生産を起源とする。しかし,配置薬の生産は減少しており,それを専業で生産する企業は一部に限定されている。他方,配置薬だけでなく一般薬や医薬部外品,健康食品などを生産し,生産品目の多品目化を進める企業がみられるようになった。さらに,大手企業をはじめとする医薬品企業やドラッグストアからの受託生産を主軸とする企業も登場した。こうした企業は,当地域の医薬品産業の中では規模が大きく,医療用薬を主要生産品目とする点に特徴がある。このように,当地域の医薬品生産企業の存立形態には変化が認められる。そして,全医薬品の生産額に占める配置薬の割合が低下する一方で,生産品目の多品目化と受託生産が増加した結果,当地域の医薬品の生産額は2000年代半ば以降も増加傾向を示している。ただし,配置薬生産の減少は企業が奈良県に集積するメリットを低下させている。また,受託生産の拡大は生産額の増加に寄与するが,受託元企業による生産のグローバル化の推進や当産業をめぐる制度の変化などの影響を受けやすいものであるといえる。

著者

熊谷 誠 南 正昭

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.77-93, 2021 (Released:2022-01-14)

参考文献数

16

被引用文献数

4 4

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釜石市唐丹町本郷は,三陸の津波常襲地にあって,昭和三陸津波後の高所移転集落として知られる。かつて山口弥一郎は,元の集落位置へ戻る「原地復帰」への懸念を指摘したが,「原地」には防潮堤建設等により居住はできなくなっていた。一方で,昭和津波浸水域を含む「低地」への居住が拡大していた。東日本大震災では,高所移転地では浸水被害を免れた一方で,「低地」は壊滅的な被害を受けた。東日本大震災後の復興事業に伴い,同津波浸水域への居住は法的に禁止され,「低地居住」への懸念も解消された。本稿は,唐丹本郷におけるこのような変遷の過程を,「低地居住」の実態と要因群も含めて,明らかにした。