著者
松本 芳彦
出版者
科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.7, pp.468-474, 2014-10
著者
イーグリング ロバート 福田 佳子 浦上 裕光 ウィルソン エマ
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.7, pp.475-483, 2014

本稿では,オープンアクセス(OA)の基本的なコンセプト,背景,主なOAのモデルとその特徴の概要,OAに関してRoyal Society of Chemistry(英国王立化学会,RSC)が果たすべき役割について取り上げる。研究助成機関の役割や方針が学術出版に大きな影響を与えている環境ではあるが,出版業界ではOA化が進んでいることもあり,化学分野においても,この環境の変化が顕著に反映されている。化学分野ではOAはまだ受け入れられているとは言えない状況だが,このようなOA移行期にRSCがどのように学術出版の発展や出版オプションを多数提供し,著者や図書館関係者といったOA出版関係者を支援しているのかについて述べる。
著者
橋本 勝美
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.7, pp.451-456, 2014

日本人研究者による研究不正のニュースは,日本の社会に衝撃を与えた。このニュースにより,研究者,学生,編集者のみならず,一般にまで研究不正が注目されることとなった。世界中の研究者が,論文を出版しなければならないというプレッシャーから,ときに不正を犯してしまう。ジャーナル編集者は,自誌で不正が発覚した場合には,深くかかわらざるをえない。論文出版の技術発展により,オーサーシップ問題,改ざん,捏造,剽窃・盗用といった不正を行うことが容易になった。ジャーナル編集者は,不正が行われていないかどうか,また,不正を見つけた場合にはどのように対応するかを常に確認していなくてはならない。さらに,不正が起こらない環境を用意することも不可欠である。幸いなことに,COPEのような信頼できる団体が,多くの有益な情報を配信している。ジャーナルは,インパクトのある論文出版を追い求めることのみならず,公正な論文の出版をも目指さなければならない。
著者
宮原 志津子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.7, pp.457-467, 2014

本稿では,シンガポール国立図書館庁(NLB)による図書館情報政策Libraries for Life(Library 2020)と,シンガポールの公共図書館が目指す次の時代の図書館のあり方について検討を行った。シンガポールではこれまでに,2つの図書館情報政策が策定されている。最初のLibrary 2000(1994年)では公共図書館インフラの整備が主に行われ,次のLibrary 2010(2005年)では,電子図書館やインターネットサービスの推進が積極的に行われた。2011年に発表されたLibrary 2020では,図書館のもっとも基本的なサービスである読書を推進するプログラムに焦点が絞られている。これからの時代を担う公共図書館の役割は,多様な背景をもつシンガポール人のコミュニティーをつなぐ場所であり,図書館にはシンガポール文化を掘り起こし,さらに新たに創出する期待が込められているのである。
著者
ウェイジャー エリザベス
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.7, pp.443-450, 2014

研究や出版分野における不正行為は今に始まったことではないが,情報技術の発達は出版倫理に大きな影響を与えた。コンピューター•ソフトは,不正行為(剽窃や画像処理等)を容易にさせたが,一方でその不正行為を検出するツールとしても役立つ。また,電子出版により,訂正や撤回文を対象論文に直接リンクすることにより,読者へ問題に関する警告を出すことも可能とした。しかし,強力なツールが利用できても,疑いのある不正行為を扱うには,慎重な判断が必要である。したがって,ジャーナルや機関は,さまざまな状況に備え,適切なポリシーと対処手順を策定しておくべきである。The Committee on Publication Ethics(COPE:9,000以上のジャーナルがメンバーとして参加する国際機関)は,不正行為に関する多様な問題について助言する情報源の1つであり,本稿ではその活動について述べる。不正が疑われる,あるいは明らかにされた場合には,ジャーナルと機関が協力して対処することが重要である。最近,日本の機関が協力して効果的な調査が行われた事例を紹介する。
著者
伊藤 祥
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.8, pp.525-535, 2013

日本の学術情報流通に特有な言語の問題を議論するための基礎的なデータを示した。日本と海外の文献データベースをマッチングして,日本の大学から生産される科学・技術・医学分野の学術文献を使用言語の観点から分析した。その結果,日本の大学研究者は原著論文には英語を使用し,解説的文献や短報・予稿等には日本語を使用する傾向にあることがわかった。また,英語の原著論文数は最近10年の間増加しておらず,大学が英語での研究成果発信を重視する傾向は,大学研究者の全体的な論文生産数には現時点で反映されていないことが明らかとなった。
著者
伊神 正貫 阪 彩香
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.52, no.5, pp.255-266, 2009
被引用文献数
3 2 2

サイエンスマップとは,注目を浴びている研究領域が,互いにどのような位置関係にあるのか(近いのか遠いのか,周辺にどのような研究があるのか)を示した科学研究の地図である。サイエンスマップは共引用分析を用いて論文のグループを生成した後,その位置関係を2次元平面にマッピングすることで作成される。共引用分析の利点は,論文グループを生成する際に,キーワードを用いない点である。頻繁に共に引用される論文のペアを作っていくことで,互いに何かしらの関係性がある論文のグループを生成する。これにより,科学研究全体を俯瞰できるようなマップの作成,科学の動的な変化の観測が可能となる。本稿では,まずサイエンスマップの作成手法について説明した後,サイエンスマップ2004と2006の比較から見える科学研究の変化について示す。また,サイエンスマップの応用例についても紹介する。
著者
国立情報学研究所 国際学術情報流通基盤整備事業推進室
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.95-101, 2005 (Released:2005-05-01)
参考文献数
26

国立情報学研究所(NII)が,学協会,大学図書館,科学技術振興機構等と連携しながら推進している国際学術情報流通基盤整備事業(SPARC/JAPAN)について,2年間の活動の成果と今後の課題について概説する。同活動を通して見た,わが国における学術コミュニケーションの変革活動の状況について,特にオープンアクセス運動のわが国への影響とそれに対する取り組みについて報告する。
著者
三輪 眞木子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.54, no.10, pp.611-621, 2012
被引用文献数
2

情報通信技術の発展に伴う知識経済社会の到来により,図書館を取り巻く環境は急激な変化を遂げつつある。図書資料の電子化とネットワークを通じた流通の進展は,図書館員に求められる知識やスキルを印刷資料を対象とするものから電子資料や情報通信ネットワークを対象とするものに拡大している。欧米では,図書館情報専門職教育の質保証と専門職資格の国境を超えた流動性向上を目指して,専門職養成カリキュラムの等価性や互換性を支える仕組みが構築されてきた。また,教育機関の名称を,library schoolからinformation schoolに変えるとともに,カリキュラムの内容を大きく変化させている。日本の「司書」制度はこの動きから取り残されている。本論文は,日本の図書館が,知識経済社会の基盤を支える組織として生き残るために必要な情報専門職教育の在り方と,それを実現するために必要な取り組みを提案する。
著者
高山 正也
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.32, no.9, pp.761-772, 1989

米国の専門図書館協議会の年次大会と国際図書館連盟の総会に出席し, その会議概要の報告, ならびにアメリカ, フランス, イギリス三か国の主要図書館の見学記より成る。大会参加と見学より得られた結論として, 図書館への情報技術成果応用の必要性と問題点, 図書館ネットワークの必要性, 図書館関係者と情報技術者の問題意識と思考方法の変換の必要性等が指摘されている。見学先はM.I.T.図書館, ポンピドーセンター, エジンバラ大学, ケンブリッジ大学等の各図書館で, M.I.T.図書館組織図, 英国図書館ドキュメントサプライセンターの統計データ等が資料として付されている。