著者
鈴木 大樹
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.15, no.7, pp.196-199, 2006-08

新卒社員のうち3割の人が、入社してから3年未満で辞めてしまう時代になりました。コストをかけてじっくりと選抜し、採用した人材です。できる限り長く会社にいてほしいというのが企業側の思いでしょう。ただし若者たちは「思っていたのと違う」「将来性が見えない」などの理由で、いとも簡単に辞めてしまうように見えます。
著者
松尾 美枝
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.238-241, 2007-02

11月21日に企業会計審議会内部統制部会の公開草案が公表された。より詳細な実務上の指針(実施基準)が出たことで、日本でも内部統制の構築を具体的に進める指針案が出たことになる。 今回は、既に内部統制報告書が初年度・2年目と2回提出されている米国で公表された内部統制の欠陥例を解説する。
著者
多田 正行
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.88-91, 2005-02

ただ まさゆき氏:1947年生まれ。ロッテリア、チーズブロー・ポンズ・ジャパン・リミティッド、日本タッパウェアなどでシステム企画に携わった後、93年に独立。現在「eCRM塾」主宰。著書に「売れるしくみづくり」(ダイヤモンド社)、「コールセンター・マネジメント入門」(悠々社)、「コトラーのマーケティング戦略」(PHP研究所)など。
著者
多田 正行
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.13, no.11, pp.84-87, 2004-12

ただ まさゆき氏:1947年生まれ。ロッテリア、チーズブロー・ポンズ・ジャパン・リミティッド、日本タッパウェアなどでシステム企画に携わった後、93年に独立。現在「eCRM塾」主宰。著書に「売れるしくみづくり」(ダイヤモンド社)、「コールセンター・マネジメント入門」(悠々社)、「コトラーのマーケティング戦略」(PHP研究所)など。
著者
小林 暢子
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.131-139, 2006-03

企業の法令違反を社員が社内外に通報しても、それを理由に解雇や左遷などの措置を受けない——2006年4月に施行される「公益通報者保護法」は内部通報を促進し、企業に巣食う「膿うみ」を浄化する目的を持つ。この法律に対応し、内部通報の窓口整備から事実調査、再発防止までのシステムを整備することが迫られている。
著者
西垣 智裕
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.15, no.12, pp.200-203, 2007-01

米国では2002年に企業改革法(サーベンス・オクスレー法、SOX法)が制定され、適用3年目に入っている。我が国でも2006年6月7日に金融商品取引法が可決成立し、いわゆる「日本版SOX法」が2008年4月1日以降に開始する事業年度から適用される予定だ。
著者
亀田 高志
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.20, no.7, pp.88-91, 2011-08

近年、パワーハラスメントやセクシャルハラスメントに関する研修や情報提供が企業の管理職に対して盛んに行われるようになっている。一方で、パワハラが自殺やメンタルヘルス不調の原因だとする労災申請や裁判例も出ている。 ハラスメントはどんな職場でも起こり得る。その最中にはなかなか対応がなされず、メンタルヘルス不調や自殺のような深刻な事態になる。
著者
鈴木 洋
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.19, no.7, pp.100-103, 2010-08

今回は海外子会社(製造業の現地工場)の経営層の視点からIFRS(国際財務報告基準、または国際会計基準)適用プロジェクトに対する悩みどころとその落としどころを整理する。中堅企業クラスの子会社を想定しお読みいただきたい。主体的な調査・検討に着手 私は製造業の海外現地法人(グループ子会社)である部品製造子会社で経理、経営企画、人事の統括取締役を務めている。
著者
河野 雄貴
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.19, no.11, pp.92-95, 2010-12

今回は、グループ内に複数事業を持つ大手製造業の経営企画部Y部長の視点から、IFRS(国際財務報告基準または国際会計基準)適用の影響を検討する。IFRSを適用すれば、株主など外部のステークホルダーにとっては透明性が増すといわれているが、経営管理という内部視点から見ると、管理レベルの低下を招きかねない面もある。
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.18, no.10, pp.43-45, 2009-11

消費者に従来のマーケティングが通用しにくくなった今、商品を売るために、時には逆転の発想が必要となる。最近のヒット商品や話題の商品を多数検証したところ、4タイプの「逆転発想」を浮き彫りにすることができた。商品特性を否定する、使われない時間を攻める、短所を強みに変える、高額商品こそネットで売る─である。