著者
徳永 健一
出版者
名古屋商科大学
雑誌
NUCB journal of economics and information science (ISSN:13466097)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.83-90, 2001-07-01

株価をランダムウォークとして近似することは広く行われているが, そのモデルでは全面高や全面安という現象を表現することは難しい。実際に市場全体からの寄与がそれぞれの株価に存在することを相関係数行列の固有値とランダム行列の手法を用いて議論する。また, それぞれの銘柄間の依存性を定量的に考慮したモデルを構成する一つの方法を紹介する。
著者
Han Sangheon
出版者
名古屋商科大学
雑誌
NUCB journal of economics and information science (ISSN:13466097)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.177-185, 2015-08

Supply Chain Management (SCM) has attracted a lot of attention for most companies. Among them, to maintain their competitiveness is essential to reconfigure supply chain network (SCN) of existing. In the strategic level, however, even if we focus on the quantitative criterion such as cost, however, there are situations that it is not easy to aggregate various costs into the overall cost, because of their imprecision, indetermination and uncertainty. Furthermore, other qualitative criteria must be taken in to account for evaluating the performance of supply chain network. In these complex situation, heuristic approach which has been frequently used is the best suited. However, general approach does not often include an opinion and intuition of the decision-maker. This paper focused to Outranking Analysis as ELECTRE-III and Analytic Hierarchy Process (AHP) with Genetic Algorithm (GA). They have been implemented in the evaluation of several reconfiguration alternatives of the warehouses distributed on the wide region. This paper presents an interactive multi-criteria outranking analysis. It has been implemented in the evaluation of several reconfiguration alternatives of the warehouses distributed all over the nation, especially focusing on the possibility of merging the warehouse in North East region in Japan, of a major household appliances company. We expect that our two approaches have played a proper human-machine role in the real world decision-making.
著者
二神 真美
出版者
名古屋商科大学
雑誌
NUCB journal of economics and information science (ISSN:13466097)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.217-230, 2014-08

本論文は、サステイナブル・ツーリズム指標(STI)に関する国際的な事例研究の一環として、欧州連合(EU)が構築した「持続可能な観光地経営のためのヨーロッパ・ツーリズム指標システム(ETIS)」について、EU の観光政策の進展と関連づけながら論じたものである。同システムは、STI の世界的規準及び欧州委員会が開発した既存の中核的指標をベースとし、観光地が持続的経営を行なうために活用できるツールを提供しようとするものである。指標開発においては、観光地経営、経済的価値、社会・文化的影響、環境への影響といった4つの規準による包括的なアプローチが提示されている。その背景には、持続可能で高品質の観光地としてのヨーロッパの地域ブランドを確立し、国際的な競争力を高めようとするねらいがある。日本においてもSTI の構築と地域適用が具体化しつつある中、STI 開発の先進地域であるEUの実情と課題を知ることは意義あるものと考える。
著者
福島 淑彦
出版者
名古屋商科大学
雑誌
NUCB journal of economics and information science (ISSN:13466097)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.165-182, 2006-03

本論文は完全雇用を達成してきたノルウェー労働市場を概観し、完全雇用を実現させたノルウェーの賃金決定システム及び労働市場政策について検証している。ノルウェーにおける賃金決定は、第2時世界大戦以後一貫して全国レベルでの労使間賃金交渉によって特徴付けられてきたが、近年は地域レベル或いは産業レベルの交渉へと移行している。その結果、労働者間の賃金格差が拡大している。また1980年代後半の景気後退移行、ノルウェーでは雇用政策の重点を受動的労働市場政策(passive labour market programmes) から積極的労働市場政策(active labour market programmes) へと移しており、これが雇用の増大、失業の減少、延いては「完全雇用の維持」に大きく貢献してきた。さらに、ノルウェーの基幹産業である石油や天然ガスから得られる巨額の収益がノルウェーの完全雇用の実現に大きく寄与してきたことについても本論文は考察を加えている。
著者
橋本 尚史
出版者
名古屋商科大学
雑誌
NUCB journal of economics and information science (ISSN:13466097)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.77-86, 2008-07

本稿は、Roll[1984]のモデルにトレーダーの取引行動をあらわす確率を導入することにより、収益に関する2次の自己相関が必ずしもゼロとならないことを示した。Glosten/Harris[1988]では対称的な取引をおこなうトレーダーは、情報トレーダーと考えられている。したがって本稿では、株価データを用いて対称的な取引パターンをあらわす確率を推定し、それを流動性指標(実効スプレッド、平均売買高)と比較をおこない一部Glosten/Harris[1988]と整合的な結果がえられた。
著者
橋本 尚史
出版者
名古屋商科大学
雑誌
NUCB journal of economics and information science (ISSN:13466097)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.121-130, 2008-03

本稿では、2000年4月15日における日経平均銘柄入れ替え発表が採用銘柄に与えた影響をイベント・スタディにより各採用銘柄ごとに分析し、採用銘柄うち日経平均採用銘柄発表の影響を受けた銘柄と受けなかった銘柄があることが示された。そして、そのアナウンスメントが日経平均採用銘柄に与える影響について2000年4月15日に採用銘柄となったデータを用いてプロビット・モデルにより予測モデルを構築した。また、2000年6月以降実施された日経平均銘柄入れ替えにおいて採用された銘柄のデータによりその予測モデルの精度を確かめ、その的中率は約63パーセントであった。
著者
橋本 尚史
出版者
名古屋商科大学
雑誌
NUCB journal of economics and information science (ISSN:13466097)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.185-194, 2009-03

本稿では、2000年4月15日から2008年10月1日までおこなわれた日経平均銘柄入れ替え発表が採用銘柄に与えた影響をイベント・スタディにより各採用銘柄ごとに分析し、採用銘柄うち日経平均採用銘柄発表の影響を受けた銘柄と受けなかった銘柄があることを示した。特に、銘柄入れ替え発表後の5営業日と10営業日についてその影響を調べると、最近はその影響が統計的に有意でないことが確認できた。
著者
韓 尚憲
出版者
名古屋商科大学
雑誌
NUCB journal of economics and information science (ISSN:13466097)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.273-281, 2005-03

深刻化する不況のなか、企業のネットワーク投資は停滞し、キャリアの設備投資も冷え込んでいる。ベンダーの競争激化によって通信機器・サービスの価格低下が進む一方、IP関連の新規需要はまだ十分に顕在化しておらず、通信ビジネスの環境はことさら厳しい状況にある。その影響で、大手企業を含む多くの通信産業は、IPネットワーク上で電話システムを構築できるIP-PBXの販売やIP-電話サービスを本格化している。しかしながら、装置販売およびソリュ-ション分野以外には明確な収益モデルがないため、その収益性は不透明なのが、現状である。本研究では、既存のサービス分野で適応されている効果的な収益管理 (Revenue Management) 概念をIP-電話サービス分野へ適応し、多様な料金レベルを提示することによって、潜在需要の促進、さらに全体の利益を最大化するための最適化ベースの収益管理モデルを提案した。さらに、模擬実験を行いモデルの有効性を確かめてみた。
著者
足立 光生
出版者
名古屋商科大学
雑誌
NUCB journal of economics and information science (ISSN:13466097)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.19-28, 2003-03-01

Jump-Diffusionモデル(Merton[1976])のPoissonイベントについて、Agent Approachの視点から、統計学的アプローチを使わずに決定する方法を考察する。着目したのはHarris[1974]が提示した伝染病伝播モデル=Contact Processである。理由は、トレーダー間の「資産価格収益率がJumpしてしまうことへの恐怖心」が、恰も伝染病のように拡散し、もしくは収束する状態への着目による。本稿の最後には、従来型の研究とは異なる視点に立脚する系を提示しその有用性を検証する。