著者

豊田 恵美子 箕浦 茂樹 宮澤 廣文

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.77, no.11, pp.703-708, 2002-11-15

参考文献数

24

被引用文献数

2

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妊娠・出産合併した結核治療については, WHO (World Health Organization), ATS (American Thoracic Society), BTS (British Thoracic Society) はそれぞれガイドラインを出している。1993年から2001年の8年間に当センターで取り扱った妊娠から出産後6カ月までに診断された活動性結核22例についてレトロスペクティブに検討した。41%が外国籍で, 症状が妊娠や出産によるものと紛らわしく, 発症がわかりにくく概して診断の遅れが推定され, 肺外結核が多い傾向があった。2症例が出産後に治療を脱落しており, 一般の結核と同様にDOTなどによるサポートが必要である。患者の治療に加えて, その児や周囲の新生児・妊婦への感染防止対策は重要で, とくに分娩時感染性ならば, 個別換気の部屋での分娩, 母児分離, 新生児の予防内服などの計画が必要であった。

著者

井上 武夫 子安 春樹 服部 悟

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.81, no.11, pp.645-650, 2006-11-15

参考文献数

12

被引用文献数

4

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〔目的〕結核感染における男女比の実態を知る。〔対象と方法〕1989年から2003年までの15年間に,愛知県の3保健所1支所で薪登録された3,174名の肺結核患者登録票を再点検し,感染経路を同じくする複数の発病者からなるクラスターを選別した。クラスター内の最初の登録者を初発患者とし,それ以後の登録者を二次患者とし,初発患者と二次患者の登録期間を10年以内とした。塗抹陽性初発患者を感染源とし,その二次患者を家族内と家族外に分け,男女比を求めた。〔結果〕感染源は100名で,男女比3.3,その二次患者は153名,男女比1.0であった(p<0.001)。家族内感染の男女比は家族外感染と比べ,感染源でも(2.5vs21.0,p<0,05),二次患者でも(0.8vs2.2,p<0.011)低かった。家族内感染の二次患者の男女比は,夫婦間発病でO.4,夫婦以外で1.0であった(p<0.05)。家族外感染で,職場感染の二次患者の男女比は7.0,職場以外では0.8であった(p<0.01)。〔考察〕感染源は男性が多く,夫婦間発病の二次患者は必然的に女性が多い。ある地域における家族内男女数はほぼ同数であり,男女各1名からなる夫婦を除く家族内男女数もほぼ同数であり,二次患者が男女ほぼ同数ということは,家族内感染での発病率に男女差がないことを示唆する。〔結論〕家族内感染は家族外感染より男女比が低い。

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.28, no.10-11, pp.551-773, 1953 (Released:2011-05-24)

著者

佐々木 結花 山岸 文雄 八木 毅典

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.80, no.10, pp.637-642, 2005-10-15

参考文献数

19

被引用文献数

1

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〔目的〕本邦の多剤耐性肺結核患者の接触者検診と化学予防の現状を検討すること。〔対象と方法〕1998年から2002年の5年間に,本邦の政令指定都市において施行された多剤耐性肺結核患者接触者検診についてアンケートを行った。〔結果〕アンケートの回答は13政令指定都市中9都市(69.2%)であった。過去5年聞に経験された多剤酎性肺結核症例259例中.1998年から2002年までに新規に多剤耐性肺結核が発病した症例は189例であった。189例中潜在性結核ないしは発病者を生じた多剤耐性肺結核患者は33例(17.5%)で,659例の接触者(20.0例/1多剤耐性肺結核患者)が存在した。化学予防を考慮された接触者は58例(8.8%)で,58例中実際に化学予防が行われた症例は41例であった。化学予防を行った症例からの発病はなかった。発病例は13例で,接触者1750例中の0.7%であった。13例中,発病時に問題があったとされた症例は9例で,その問題は,長期の発見の遅れ,入院拒否例からの感染発病,再排菌時発病,感染判明後の化学予防未施行であった。〔結論〕多剤耐性結核菌は,感性菌と同様に接触者に感染発病を生じることが推測され,化学予防など検診事後措置について検討する必要があると考えられた。

著者

束田 一夫

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.8, no.9, pp.1141-1161, 1930

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The author gained beforehand a general view of the bloo d findings of the tuberculous patients and examined the effect of l eucocytes after the artificial p neum othorax, for a long period (7, 8 months) and, gained the following results:

著者

清水 寛

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.122-127, 1938

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Anl&auml;sslich der Arbeiten &uuml;ber die Tuberkulose der Schulkinder in der Stadt Sapporo wovon schon Prof. Dr. H. Arima and wir in dieser Zeitschrift berichtet batten, unternahm ich in 1937 vorliegende Untersuchungen, urn zu best&auml;tigen, in welchem Masse die Tuberkuloseinfektion bei den Kindern in der Stadt Hakodate stattfindet.<BR>Zu diesem Zwecke wurden 918 Kinder vom 12.-14. Alter (davon 52 Besucher unsrer Tuberkulosef&uuml;rsorgestelle) ausgew&auml;hlt. Zuerst intrakutane Tuberkulinreaktion, dann genaue R&ouml;ntgenuntersuchung bei den tuberkulinpositiven, mit Ber&uuml;cksichtigung der Rotblutk&ouml;rperchensenkungsreaktion.

著者

FUJIWARA Paula I.

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.29-35, 2002-01-15

被引用文献数

4

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1970年代の後半から1980年代にかけて, ニューヨーク市の結核患者は増加が始まり, 1990年代初期には3倍にも増加した。この結核再興には4つの要因があった。すなわち, 1) 予算措置などへの行政的な取り組みの低下による結核対策組織の弱体化, 2) HIV流行, 3) 院内感染対策の不備, 4) 高蔓延国からの移民の増加。しかし, 強力な対策努力により, 1992年から1999年にかけてニューヨーク市の結核は著しく減少した。新患者数は62%, 多剤耐性患者も93%減少した。米国生まれの成人患者, 特にHIV感染の大きい青年から中年 (25~44歳) では81%も減少した。患者中のHIV感染者の割合は34%から22%に減った。一方, 外国人の比率は18%から58%に増えた。この結果をもたらすためには, ニューヨーク市はDOTS戦略の原則を採用した (もちろん当初はDOTSという表現を用いていない) 。またDOTSとDOT (直接監視下治療または直接服薬支援) は異なる。DOTSはDOTをその一部とした結核対策5原則からなる総合的パッケージを指す。すなわち, 1) 強い政治的意志 (ニューヨーク市保健衛生局長の強い支援, 国・州・市当局へのロビー活動と予算の拡大, 大学教授連への働きかけによる変革中心者としての支援等), 2) 菌検査サービスの充実 (検査結果報告の迅速化, 感受性検査の義務化, 菌検査汚染動向の把握等), 3) 抗結核薬の安定供給 (開業医もDOTを条件に薬が支給される, 多剤耐性患者のため標準方式遵守を条件に新治険薬を許可), 4) 定期的対策評価 (全患者の治療コホートを四半期ごとに検討する評価会の開催, 受持スタッフが対策責任者〈結核課長〉に報告。会の最後には次回までの目標の設定。1患者に対する接触者検診者数=接触者検診指数の検討等) 。1992年から1999年までに対策の質は確実に改善されたと言える。

著者

室橋 豊穂 池田 絹子 浅見 望 三浦 馨

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.35, no.11, pp.794-800, 1960-11-15 (Released:2011-05-24)

参考文献数

13

著者

田沢 鐙

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.30, no.9, pp.489-497, 1955 (Released:2011-05-24)

参考文献数

20

著者

村井 章悟

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.35, no.8, pp.537-542, 1960-08-15 (Released:2011-05-24)

著者

東 市郎

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.67, no.9, pp.625-646, 1992-09-15 (Released:2011-05-24)

参考文献数

91

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.25, no.9-11, pp.420-523, 1950 (Released:2011-05-24)

著者

谷口 浩和 泉 三郎

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.80, no.10, pp.643-646, 2005-10-15

参考文献数

19

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症例は66歳女性で,悪露が大量に出たため,産婦人科を受診。子宮MRIや腹部超音波検査にて子宮留水腫が認められた。子宮内膜組織生検より類上皮肉芽腫が証明され,膣分泌物と子宮内膜組織の抗酸菌培養は陽性,ナイアシン陽性であり,子宮内膜結核と診断した。INH,RFP,EBで9カ月間治療し,子宮内貯留物の消失を認めた。

著者

倉根 修二 工藤 翔二

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.78, no.9, pp.573-580, 2003-09-15

参考文献数

8

被引用文献数

2

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2002年1月, 全国80の大学医学部付属病院に対し, 結核の診療・教育・感染対策に関するアンケート調査を実施した.最終回答率は内科75%, 感染症科65%であった。回答医師の施設の結核病床保有率は27%であった。結核病床を持たない (無床) 施設における年間の診療結核患者数は, 概ね20人以下で, 診療に占める結核患者の割合は高くはないが, 回答医師の90%以上が結核患者の収容施設の必要性を認めており, 大学付属病院で診療すべき患者として "基礎疾患を有する患者" を挙げていた。結核教育に関しては系統講義のみならず, 無床施設の31.8%で結核専門病院での研修が実施されており, また60.8%の施設において, 結核感染対策に関する教育が実施されていた。一方学生に二段階ツベルクリン反応検査 (ツ反) を実施している施設は47.1%で, このうちの54.9%の施設ではツ反陰性者に対しBCG接種が実施されていた。結核緊急事態宣言以後, 大学付属病院における結核への対応は, 以前の調査と比較して若干の改善がみられるが, 結核 (感染症) 患者用病床の確保や結核専門施設との連携等, より一層の積極的な取り組みの重要性が示唆された。

著者

阿部 達也 橋本 貴尚 小林 隆夫 人見 秀昭 海老名 雅仁 藤盛 寿一 阿見 由梨 早川 幸子 藤村 茂

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.90, no.9, pp.625-630, 2015 (Released:2016-09-16)

参考文献数

19

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〔目的〕病院職員に対する結核曝露のリスクを,インターフェロンγ遊離試験(IGRA)の陽性率を指標として後ろ向きに比較した。その際,「病院環境曝露」を結核曝露のリスクとして仮定した。〔対象〕2010年12月から2012年4月の間にIGRAを行った職員870人を,病院環境曝露の有無により以下の群に分けて解析した。非曝露群は雇用時に測定を行った新入職者161人,曝露群は接触者健診受診者を含む既職者709人であった。〔方法〕IGRAはクォンティフェロンTBゴールド®3Gを用い,非曝露群を対照として,曝露群における陽性オッズ比(OR)をロジスティック回帰分析で求めた。〔結果〕全体として陽性率は6.7%で,2群間の陽性率(1.9% vs 7.8%)には有意差を認めた(P=0.005)。さらに,非曝露群を対照とし,性別,勤続年数,喫煙歴,および飲酒歴で調整した曝露群の陽性OR(95%信頼区間)は4.1(1.4-17.6)(P=0.007)であった。〔結論〕病院の職場環境ヘの曝露はその年数にかかわらず結核感染の潜在的なリスクとなっている可能性が示唆された。

著者

河本 徹夫 市山 晴子

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.1-6, 1938

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Dr. Keijiro Kogami and his coworkers had published the results of the complementfixation test with their S. T. Antigen in 1330 cases of tuberculous diseases already in this Journal No.1, 1936. Our results of the complement-fixation test with the S. T. Antigen in 600 cases were briefly as follows:<BR>(1) We have obtained in 200 cases of tu b erculous sera 89.5% of positive reactor, and at the same time we experimented about the red-cell sedimentation test in 131 cases parallelly. There were no definite relations between the results of complement-fixation and sedimentation test only without in exception of the fact that the degree of both reactions were encountered parallelly to a certain extent.<BR>(2) To say the positive percentage in 193 case s of pulmonary tuberculosis from a point of view of the form of diseases the complement-fixation tests resulted in productive forms at most highest percent and the next in mixed forms finally in exsudative forms at the lowest.<BR>(3) In 81 cases of pulmonary tuberculosis which were proved the tubercle bacilli to be positively the complement-fixation test also happened in 96% positively, and thus we can say generally that the positive percentages schall be more higher in open tuberculosis than in closed ones.<BR>(4) In the cases o f Doctors, nurses and attendants who have many oppotunities of approaching tuberculous patients, the complement-fixation test resulted in 18 out of 60 cases while, on the contrary, in the same cases the Mantoux's reaction in 93% (56cases) positively. In cases of the sera which proved the Mantoux's reaction were negatively, we found the complement-fixation test also negatively.<BR>(5) In 340 cases of the so-called healthy individu a ls in simple appearances in certain provincial factorial girls of an age from 16 to 20 years old the complement-fixation test happened in 26% positively. The facts that the factorial girls of those ages have the most highest rate of contracting some tuberculous diseases already generally known.<BR>(6) The complement-fixing ambozeptors in tuberculous sera can be perfectly absorb e d with the dried powder of S. T. Bacilli. (One of a modificated tubercle bacilli already published in this Journal No.1, 1936 by K. Kogami and his coworkers). By this method we can plainly differentiate the double infections with syphilis and tuberculosis.<BR>(7) In 25 cases of non-tuberculous diseases such as: - 2Croppy pneumonia 3, pulmonary abscess 2, heartfailure 2, nephritis 2, nephrosis 3, contracted kidney 3, Cancer of the stomach 2, gastric ulcer 1, acute Appendicitis 1, acute enteritis 1, Beri-beri 3, acute articular rheumatism 1, Parkinson's disease 1, the complement-fixation test resulted only in one of two cases of heartfailurs positively, but we could prove in this case the existence of the pure and specificial tuberculous complement-fixing ambozeptors in the sera which could be excluded by Kogami's dried powder of S. T. bacilli perfectly.

著者

結核療法研究協議会

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.207-215, 1974

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The efficacy and the side-effects of Tuberactinomycin-N (TUM-N) in the retreatment of pulmonary tuberculosis were studied and compaired with those of Viomycin (VM). The drug resistance of tubercle bacilli isolated from the patients during treatment was also studied for TUM-N and VM.<BR>TUM-N i s a new antituberculous drug isolated from the culture filtrate of Streptomyces. griseoverticillatus var. tuberacticus (N 6-130 strain). This drug shows almost the same activity as VM for tubercle bacilli and one way cross resistance for kanamycin.<BR>In this study, two following regimens were allocated ran d o mly for retreated patients.<BR>(1) TUM-N group: TUM-N was injected 1 g daily for the first three months, thereafter injected twice weekly. (45 cases)<BR>(2) VM group: VM wa s injected 1 g three times a week. (38 cases)<BR>If there are previously unused drug, they were combined with TUM-N or VM. The results were summarized as follows;<BR>(1) TUM-N group showed slmo s t the same negative conversion rate on culture as VM, group.<BR>(2) All of the cases treated with TUM-N combined with two previously unused drugs. showed 100% negative conversion rate on culture at 6 months.<BR>(3) The incidence of side-effects was lower in TU M -N group compared with VM group. The auditory disturbance was 2.2% in TUM-N group and 5.7% in VM group. The renal, disturhance defined by the raise of BUN level over 20 mg/d<I>l</I> was observed in 23.7% among -VM group while it was 10.9% in TUM-N group. The dropped-out cases due to side-effects -were 3 (6.5%) among 46 cases of TUM-N group and 8(21.2%) among 38 cases of VM group.<BR>(4) The criterion of drug resistance of TUM-N was examined and it was concluded that the growth on 1% Ogawa's media containing 100 mcg/m<I>l</I> TUM-N should be considered as resistant.

著者

吉田 志緒美 露口 一成 鈴木 克洋 富田 元久 岡田 全司 林 清二 有川 健太郎 岩本 朋忠

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.88, no.5, pp.461-467, 2013 (Released:2016-09-16)

参考文献数

20

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〔目的〕Mycobacterium fortuitumを被験対象とした場合のZiehl-Neelsen染色法(ZN法)と蛍光染色法(蛍光法)の染色性の比較検討。〔方法〕2007年1月~2012年3月の期間中,NHO近畿中央胸部疾患センターにてMGIT培養で陽性となり,DDHにてM.fortuitumと同定された菌液42株と標準菌株を対象に,蛍光法であるauramine-rhodamine染色法(AR法)並びにacridine-orange染色法(AO法)とZN法の染色所見を比較した。さらに各菌株に対し16S-23S rDNA internal transcribed spacer(ITS)領域における遺伝子と16S rRNA遺伝子の部分配列シークエンスを実施し,相同性検索を行った。〔結果〕ZN法にてすべての株は良好な染色性を確認できた。AR法は16株(38.1%)に良好な染色性を認めていたのに対し,残り26株(61.9%)と標準菌株では蛍光法でほとんど染まっていないか,まだら模様の染色像であり,AO法もやや劣るがAR法と同程度の結果であった。ITSシークエンス解析では35株(83.3%)がM.fortuitum subsp. acetamidolyticumの遺伝子と100%一致したが,7株は同定不能であった。しかし16S rRNA遺伝子シークエンスにてM.fortuitum近縁の迅速発育菌と同定できた。遺伝子型と蛍光法の染色性との間における相関性は乏しかった。〔考察〕DDHでM.fortuitumと同定された菌体に対して蛍光法を用いた場合,検出が困難となるケースが半数以上存在する結果となり,同菌の分離頻度が過小評価される可能性が考えられた。特に,培養菌液からの菌体確認には蛍光法よりもZN法を用いることと,培養性状による同定(発育速度,温度,コロニー形状)の徹底を提唱したい。

著者

大森 正子 和田 雅子 内村 和広 西井 研治 白井 義修 青木 正和

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.329-339, 2002-04-15

参考文献数

39

被引用文献数

4

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25歳以上の成人の60.3%, 人数にして5, 400万人が毎年定期の集団検診 (結核検診) を受診していると推計された。しかしながら定期集団検診による結核患者発見率は著しく低下し, 1998年には学校健診で受診者1, 000人対0.03, 職場健診で0.06, 住民健診で0.16までになった。ただし新登録中定期健診発見割合は過去10年ほぼ一定で, 1998年は12.8%であった。年齢別では20~30歳代で定期健診発見割合が大きく25.7%であり, 多くは職場健診からの発見であった。なお検診発見患者で排菌が確認されたのは35.1%であったが, この割合は高齢者でより大きかった。<BR>結核予防会で実施した40歳以上の住民健診成績から1名の結核患者の発見に要するコストは, 全体で440万円, 男で230万円, 女で840万円, 40歳代で730万円, 80歳以上では180万円と試算された。また罹患率人口10万対30の地域では400万円, 罹患率20では670万円と推計された。結核患者を2ヵ月入院, 4ヵ月外来で治療した場合, 治療費は約90万円と見積もられているので, 60歳未満の一般住民や罹患率50未満の地域では, 経費・効果の点で現行の結核検診は必ずしも効果的とは言いがたくなっている。しかしながら定期の結核検診のあり方については発見率やコストの他に発見患者の特性, 公共保健サービス, 国民の意思等も含めて検討する必要があるだろう。

著者

木下 節子 大森 正子 塚本 和秀 大塚 吾郎 益子 まり 藤生 道子 高橋 司 星野 斉之

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.82, no.10, pp.749-757, 2007-10-15

参考文献数

23

被引用文献数

7

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〔目的〕都市における結核発病の実態を報告し,今日の都市結核対策を検討する。〔方法〕症例研究を中心に行った。各症例の社会背景と結核菌DNA指紋分析を加えた菌情報により感染経路を調査した。〔結果〕2005年2月よりの1年5カ月の間に,川崎市川崎駅周辺の約500m四方の地域で9例の結核発病を確認した。9症例は16~55歳の比較的若い年齢層で,3例はホームレスであった。接触者健診の過程で,すべての症例が川崎駅周辺を生活活動圏としており,ネットカフェ等での関連が推測された。9例中7例はSM耐性菌であり,そのうち5例はDNA指紋分析により同一パターンを呈した。〔考察〕本事例はネットカフェ等の不特定多数利用施設を中心とした感染と考えられた。都市にはこのような施設が多く,若年者層とともにホームレス等の社会的弱者も利用する。結核未感染の若年者層と結核ハイリスク層とが閉鎖的空間を長時間共有する環境は,いったん結核菌の喀出があれば,容易に感染が起こりうることを示唆した。結核の都市偏在にはこのような社会環境も影響しており,それらを加味した総合的対策が求められる。