著者

西家 宏典 長尾 智晴

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.79-96, 2021 (Released:2021-04-23)

参考文献数

13

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従業員クチコミサイトの従業員クチコミの文章情報から「働きがい」「働きやすさ」の代替指標としての時系列スコアを生成し, 企業業績及び株式パフォーマンスとの関連性を分析した. その結果, 働きがい及び働きやすさスコアの改善は,2∼3年程度遅れて企業の成長性や収益性にプラスの影響をもたらし, 逆に企業のサステイナブル成長率の向上は,1 年程度遅れて働きがいを向上させることが分かった. また株式パフォーマンスとの関連性については, 両スコアの改善ポートフォリオは 1年程度遅れて統計的に有意な正の超過リターンをもたらし, 株式市場におけるミス・プライシングが発生していることが示唆された一方, 働きやすさのみの改善ポートフォリオでは統計的に有意な超過リターンは観測されなかった.

著者

山本 零 川代 尚哉 栗田 昌孝

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.46-62, 2020 (Released:2020-05-16)

参考文献数

20

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本論文ではテキスト媒体として決算短信と会社四季報に着目し,それらの媒体から共通のテキストマイニング手法で投資情報を抽出することで,両媒体のテキスト情報の特性を比較してその投資情報としての価値を評価した.その結果,両媒体は企業の業績情報を示す類似のテキスト情報ではあるが,含まれている情報は異なっており,投資情報としても異なる効果を持つことが分かった.また両媒体のテキスト情報から抽出された投資情報は,既存の投資戦略とは異なる高い有効性を持ち,特に両媒体に含まれる数値情報の効果を除いても有効性が高い,つまりテキスト情報そのものに投資価値が含まれていることが分かった.これらの効果はサイズ,業種の要因を調整し,売買コストを考慮したものであり,本論文の分析で決算短信,会社四季報から抽出した投資情報は新しい超過収益の源泉になりえることが分かった.

著者

秋山 朋也 杉本 誠忠 酒本 隆太 鈴木 智也

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.57-78, 2021 (Released:2021-04-23)

参考文献数

22

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本研究では,貿易通貨取引比率の偏りによって生じる外国為替レートのアノマリーについて分析した.日本では江戸時代以前より五十払い(ごとばらい)という商習慣があり,ゴトオビに国内輸入企業の資金決済が集中しやすい.その結果,海外企業への支払いのために円売り需要が一時的に高まり,日本時間10時頃に公示される仲値に向けて円安になりやすい.これは「ゴトオビアノマリー」と呼ばれ,投資家らの経験則として俗世間的に知られているが,ゴトオビの性質上サンプルサイズが小さいため,統計的な信頼性を確保することが難しい.そこで本研究では,前倒しゴトオビ(ゴトオビが休日の場合の前営業日)を加え,サンプルサイズを拡張したうえで,ゴトオビアノマリーの妥当性について統計的仮説検定を行った.その結果,国内輸入における貿易通貨取引比率が最も高い米ドル(USD/JPY)において本アノマリーの傾向が強く,続くユーロ(EUR/JPY)やクロスレート(EUR/USD)において徐々にアノマリーの傾向が弱まることを確認した.さらに本アノマリーの活用事例として投資シミュレーションを実施し,有益なパフォーマンスを得るためのエントリータイミングについて検証した.

著者

雉子波 晶 杉本 誠忠 酒本 隆太 鈴木 智也

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.22-40, 2022 (Released:2022-06-08)

参考文献数

35

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本研究は,外国為替証拠金取引業務におけるロールオーバー戦略について検討した.一般に実務においては流動性の観点より,受渡し日が短いトゥモローネクストでロールオーバーするのが一般的である.しかし理論的には金利のタームプレミアムを考慮すると,1週間や3週間など長期のフォワード取引を活用することにより受取りスワップポイントの上乗せを期待できる.しかし稀に短期のスワップ金利が急騰する場合があり,その際に長期フォワード取引を選択していれば高いスワップポイントを逃してしまう.そこで我々は機械学習によって長期のフォワード取引を積極的に選ぶべきタイミングを検出し,短期のトゥモローネクストおよびより長期のフォワード取引を組み合わせた混合戦略を提案する.このタイミングは,対象通貨における為替相場のみならず,株式・債券・商品先物など様々な要因が非線形的に影響すると考えられる.またフォワードレートは一般的にカバー付き金利平価説によって定式化できるが,突発的な政治経済情勢などの変化によって,現実のフォワードレートは理論値から乖離する可能性がある(Du et al. (2018a)).その結果,タームプレミアムの逆転現象(短期と長期のフォワード取引から得られるスワップ金利の逆転現象)も実際に度々観測される.本研究ではこのような状況を踏まえ,理論値からの乖離に影響を与えうる要因を説明変数とし,機械学習によって適切なフォワード期間を選択するための判別モデルを構築した.教師データとして過去の最適解を学習し,その後の判別を行った結果,約70%の正答率を実現できた.さらに獲得したスワップポイントのリスクリターン比によれば,我々の混合戦略は長期のフォワード取引と同等の安定性を維持したまま,短期のトゥモローネクストと同等の収益性を実現できた.

著者

霧生 拓也 枇々木 裕太 枇々木 規雄

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-26, 2021 (Released:2021-04-23)

参考文献数

28

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最適資産配分問題において収益率分布の推定はパフォーマンスに大きく影響する重要なプロセスである.これまでに様々な推定方法が提案されてきたが,近年特に注目を集めているのがRoss (2015)のRecovery Theorem (RT)を用いる方法である.この方法では過去データを利用せずに,推定時点のオプションの市場価格からフォワードルッキングな分布を推定できることから,資産配分において高いパフォーマンスを獲得できることが期待されている.そこで,本研究では株式と無リスク資産の2資産に対する最適資産配分問題を対象として,米国および日本における約20年間のバックテストの結果をもとに推定方法の特徴を整理し,パフォーマンスを比較する.分析結果からRTを用いた方法は多くのケースにおいて相対的に高いパフォーマンスを獲得できることが確認できた.また,RTを用いた方法とその他の方法の大きな違いは分布の平均(期待リターン)の推定値に現れ,その違いがRTを用いた方法の高いパフォーマンスに大きく寄与していることもわかった.これらの結果は資産配分においてフォワードルッキングな方法で期待リターンを推定することの重要性を示唆するものである.

著者

大山 篤之 津田 博史

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.55-69, 2022 (Released:2022-06-08)

参考文献数

4

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本研究では,HFTの実態を把握すべく,東証の板再現データ(2010年1月から2015年9月までの全数調査約256億件の注文情報)からHFT業者の日本市場への参入の軌跡や,市場シェア,取引スタイル等を分析した.先行研究では,コロケーション経由に基づくHFT判定が主流であったが,各仮想サーバに対して,これまで行われなかった膨大な注文情報を細かく集計する探索型の分析を通じて,①手動注文と成行注文が顕著に含まれない仮想サーバと含まれる仮想サーバに分類された点,②HFT特有の高頻度性を有する仮想サーバが前者であるという点の2つの新たな知見が得られた.そこで,本研究では,この新たな知見に基づきアルゴリズム化基準(「取引自動化」と「仮想サーバの専有」を基準とした『アルゴリズム化基準』)を提案することで,これまで把握されてこなかったHFTの全貌や実態を下記通り明らかにすることができた.(1)この提案したアルゴリズム化基準によって,典型的なHFT(高頻度かつ高速の注文を行う者)の取引グループを捕捉できた,(2)特に,2014から2015年の観察期間では,仮想サーバの約65%,注文総数の約70%,売買代金の約45%がHFTによって占められていること,(3)HFTはザラバで注文を行う一方,信用取引を行わないこと,(4)IOC注文を行うのは,HFTの中でも特にアルゴリズム化度合が高いグループに限定されること,(5)HFTの中でも特にアルゴリズム化度合及び高頻度性の双方が高いグループで,空売り注文を駆使し,マーケットメイク(メイク注文が多くテイク注文が少ない)を行っていること,がそれぞれ判明した.

著者

伊藤 雅剛 霧生 拓也 枇々木 規雄

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.76-99, 2019 (Released:2019-04-18)

被引用文献数

3

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Ross (2015) は,リスク中立分布からforward lookingな実分布を推定する定理としてRecovery Theorem (RT)を導いた.近年,RTの状態推移に関する斉次マルコフ性の仮定を緩和したGeneralized Recovery Theorem (GRT) がJackwerth and Menner (2017)およびJensen et al. (2017)によって示された.GRTを用いることで,状態推移に関する仮定に起因するバイアスを解消し,原資産の価格変動をより現実的に表現できる.しかしながら,GRTを用いた推定の過程において非適切問題が出現するため,得られる推定値が不安定になることが先行研究において指摘されている.そこで本研究では,任意の先験情報を与えて解を安定化することで,実分布を推定する新たな方法を提案する.先験情報の設定方法としては様々な方法が考えられるが,オプション価格データに内包される情報を用いて設定する方法を提案する.さらに,仮想データを用いた数値分析の結果から,提案法では従来の方法と比較して,精度の高い推定値が得られることを示す.また,米国のS&P500オプションデータから実分布を推定し,推定される分布の特徴について示すとともに実現値に対する予測力について統計的な検定手法を用いて検証する.検証結果から,推定された実分布は(1)実現値に対して予測力があるという仮説を棄却できないこと,(2)リスク中立分布や従来の方法で推定した実分布よりも予測力が高くなること,が明らかになった.

著者

山本 健弘 枇々木 規雄

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.1-21, 2022 (Released:2022-06-08)

参考文献数

15

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近年,期待リターンの推定値を用いずに,リスクのみを考慮して資産配分を決定するリスクベース・ポートフォリオが注目されている.いくつかの先行研究は,リスクベース・ポートフォリオにおいて,従来の日次の分散などを用いるよりも,実現分散(realized variance, RV)や実現バイパワーバリエーション(realized bipower variation, BPV)といった,高頻度データから算出されるリスク指標を用いた場合に,より高いパフォーマンスが得られることを示している.一方,高頻度データを用いて資産の下方リスクを考慮するために,Barndorff-Nielsen et al. (2008)は日中の下方変動のみから算出されるリスク指標である実現半分散(realized semivariance, RS)を提案し,米国市場において実現半分散が日次リターンとの負の相関を有するとともに,高い自己相関も有することを示した.しかし,これらの特徴を資産配分問題に応用し,その有用性を検証した論文は筆者らの知る限り存在しない.そこで本研究では,実現半分散を用いて,国内株式,国内債券,国内不動産の3資産を対象としたリスクベース・ポートフォリオを構築し,従来のリスク指標を用いる場合と運用パフォーマンスを比較する.具体的には,2006年1月5日から2020年8月31日のTOPIX,長期国債先物,東証REIT指数の3資産の日中リターンを用いて,Bollerslev et al. (2020)の推定方法をもとに実現半分散を用いた分散共分散行列を推定し,リスクベース・ポートフォリオ(ボラティリティ・インバース,リスク最小化,リスクパリティ)において,従来のリスク指標(RV,BPV,日次の分散,下方半分散)を用いた場合に比べて高い運用パフォーマンスが得られることを示した.また,リターンの要因分解によって,実現半分散を用いた分散共分散行列において共分散よりも分散の方がパフォーマンスに寄与することが分かった.さらに,リスク指標の推定期間や高頻度データの観測間隔,投資ウィンドウについて感度分析を行った結果,実現半分散を用いた場合のアウトパフォーマンスが頑健であることも確認した.

著者

佐藤 正崇 今井 潤一

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.63-88, 2020 (Released:2020-05-16)

参考文献数

27

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本研究では,マーク付き多次元Hawkes過程を用いて高頻度注文板内で観測される複数イベントを表現し,それぞれの自己励起性および相互励起性を検証するとともに,イベントにおけるマークの大きさがHawkes過程の強度関数に与えるインパクトの大きさについて分析を行う.具体的には,価格の上昇及び下降を伴う約定に加えて,中心価格の変動を伴うビッド及びアスク注文を4系列のイベントとして定義し,そのときの取引数と注文数をマークとしたマーク付き4次元Hawkes過程を提案している.そしてこのモデルを東証一部上場の複数銘柄に当てはめ,それぞれのパラメータ推定を行う.次に,推定されたパラメータを利用して時系列と銘柄間の比較を行い,各イベントの自己励起性,及びイベント間の相互励起性についての特徴を明らかにする.さらに,マークがHawkes過程の強度関数に与える影響の有無とその大きさについて分析を行う.

著者

監物 輝夫 中川 秀敏

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.15-44, 2019 (Released:2019-04-18)

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Hawkes過程を用いたイベント発生のモデル化はファイナンス分野でも近年注目されている.本研究では,日本における比較的長期の倒産履歴データを対象に,業種および企業規模に基づいて倒産発生イベントを複数のイベントタイプに分類し,そのうえで,多次元Hawkes過程を用いて倒産発生の伝播構造をモデル化する.Hawkes過程に付随する強度過程を特徴づける手法として,指数減衰型カーネル関数を仮定して最尤法で推定する従来からの手法に加えて,Embrechts and Kirchner (2018)によって提唱されたノンパラメトリックな推定法の適用を試みる.この二つの手法による 多次元Hawkes過程の強度過程の推定結果を Hawkesグラフ表現を用いた視覚化によって比較・考察を行い,Embrechts-Kirchner の推定法が多次元Hawkes過程を用いた倒産発生の伝播モデルに対して応用可能性があることを確認する.

著者

夷藤 翔 中村 信弘

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.45-66, 2019 (Released:2019-04-18)

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本研究では,Christoffersen et al. (2012)が扱ったダイナミック非対称tコピュラについて,Aielli (2013)のcDCCとの整合性が担保されるようにモデルを改善し,そのモデルに基づき,新興国国債市場の相互依存構造の動的特性を研究する.実証分析で焦点を当てる点は,(1)相関行列の時変性,(2)分布の裾での相互依存構造,その上下非対称性に関する有意性,(3)コピュラの違いが新興国国債ポートフォリオのパフォーマンスに与える影響,(4)高次モーメントを考慮した新興国国債ポートフォリオの構築によるパフォーマンスの改善可能性と為替変動リスクのヘッジの有無による影響,などである.これらの研究結果から,高次モーメントを考慮した為替ヘッジ付き新興国国債ポートフォリオの構築により,分布の裾や上下非対称な相互依存構造による負の影響を受けないことが明らかとなった.加えて,為替変動リスクをヘッジしない場合に比して相関が大きく低下することで高い分散投資効果を享受し,さらには,高次モーメントの踏まえた投資配分の決定により,相対的に高いパフォーマンスを得られる,という示唆を得た.