著者
片岡 正喜 古賀 唯夫 村上 良知
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)
巻号頁・発行日
no.272, pp.105-114, 1978-10-30

1)現段階の車いす用住戸の空間構成は, 入居在身障者世帯の住生活が総合的にイメージされた結果もたらされたとは言い難く, 特に身障者を含む世帯という観点からの配慮を欠く。住戸の空間構成評価のために設けた6項目により各住戸を評価した結果は次の通りである。住戸型別では[DK^S型]・[DK^N型]・[LDK^S型]いずれにおいても, [(L)DK連続型]の方が[(L)DK独立型]より総合評点が高い。[連続型]が高いのは, (L)DKと隣接居室とが連続で, 居室間相互の分離例が多く, 洋室と(L)DKとの連続化も高いからである。最も多い[DK型]では, [DK^S型]の方が[DK^N型]に比して総合評点が高い。その理由は, 後者では洋室の通り抜けが生じやすいのに対し, 前者では第2居室のDKからの分離がよく, 居室間の分離もなされる例が多いためである。注目すべき点に, 2DKにおいて最も例数の多い[DK^N・洋^S・居^N]に評点が低く, 逆に評点の高い[2DK^S型]なかでも[DK^S・洋^S・居^N]は少数例であるという結果がある。これは今後の平面構成の改善方向を示唆するものである。2)各室の空間構成評価は主として車いす使用の視点から行っている。ここではその結果に住戸の空間構成の問題を関連付け言及する。各室については, 初期の模索期であることもあり, 車いすの特性や家具の想定の下に, 十分使用に耐える空間構成やディテールになっていない点を各所に露呈する。(L)DKの規模は, 特目促進会議の最低水準以下が約40%を占め, 3DKと2DK^Nとに多い。食卓・いすを配すると流し回りも車いす通行に不十分なものが目立つ。車いす使用者の生活行為が集中しやすいことから, (L)DKは, 居室との連続化だけでなく, それ自体で規模拡大を計り食事・団らんを可能にし, 次いで隣接居室も公室兼寝室としての条件の具備を計る必要がある。居室に関しては, [3DK]・[2LDK]で4.5帖以下の居室の例が増え, [2DK^S]・[LDK^S型]に南居室のない例が多いという問題が指摘できる。それら居空間の分離は, 2居室型では対応性を高めるため連続化も止むを得ないが, 3居室型の場合は, 現在むしろ少ない第2・第3居室の分離を計り, プライバシーある分離就寝の可能性を高めるべきである。全和室のたたみ床面を上げる例は3/4を占めるが, 床高の不統一が気になる。和室が車いす使用者にどのように使用されるかは今後考察を重ねていくことを要する。洋室の規模もまちまちでダブルベッドを置き車いすでアプローチできる例は15%に満たない。今後身障者用寝室として洋室のニードはより高まると考えられるが, その際の規模は夫婦がベッド就寝できるものとするべきで, 合せて収納のスペースと収め方にも配慮が望まれる。サニタリーは他の室にくらべて車いすへの配慮が高い。しかし狭いスペースに設備器具が様々に設置され, 複雑な動作を伴ない, 実際にはいろいろと困難を生じる室で詳細な評価が不可欠である。玄関・バルコニーは身障者の生活領域を拡大する外部への接点として重要であるが, 形式的には車いす出入り可能としているものの, 面積, 開口巾, 段差等細かい配慮にまで至らず, 実用的には問題が多く, 工夫の余地を残している。これに関係して車いす2方向避難の厳守も今後は徹底されるべきである。
著者
松本 知佳 柳瀬 亮太
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会北陸支部研究報告集 (ISSN:03859622)
巻号頁・発行日
no.55, pp.389-392, 2012-07-22

本研究では、長野県栄村の応急仮設住宅を対象とする調査を行い、豪雪地における応急仮設住宅の居缶性に関して検討した。収集したデータを分析した結果、狭小性に関する問題、積雪に関する問題、住性能に関する問題が明らかとなった。さらに、応急仮設住宅の満足度は入居時に大きく上昇し、その後は微増する傾向を示した。今後は、積雪や寒さに対応した、豪雪地における応急仮設住宅を見直す必要がある。
著者
東畑 謙三 藤森 照信
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.102, no.1255, pp.12-16, 1987-01-20
著者
仙田 満
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.116, no.1467, pp.3-7, 2001-02-20
被引用文献数
1

子どもの成育環境に関する社会的な議論はこれまで、ややもすれば教育、心理、地域社会、医療などソフトの領域の問題として論じられてきました。しかし、建築的・都市的空間に、これと深く関わる計画、整備、管理運営に関わる社会的システムを加えた広い意味でのハードの領域は、実は重要な役割を果とし、成育環境の中心的要素として位置づけられることは明らかです。良好な成育環境の形成と子どもの心身活性化に寄与する建築的・都市的空間の計画目標、整備手法などについて総合的・実践的な調査研究を行う必要性は高いといえ、日本建築学会は中心的役割を果たすことが期待されます。子どもと高齢者に向けた学会行動計画推進特別委員会は、こうした認識のもとに子どものための建築・都市環境づくりのあり方についての検討を重ね、その基本的考え方を「子どものための建築・都市12ケ条-子どもと家族のための建築・都市環境づくりガイドライン」としてとりまとめました。このガイドラインが、今後の研究と実践のための目標を提起し、各分野においてより具体的なガイドラインとしてとして展開されていきますよう願っております。