著者
宮田 翔平 赤司 泰義 林 鍾衍 呉 楊駿 田中 勝彦 田中 覚 桑原 康浩
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)
巻号頁・発行日
vol.43, no.257, pp.11-20, 2018-08-05 (Released:2019-08-05)
参考文献数
15
被引用文献数
2

建築物の熱源システムにおいて,設計性能を発揮できなくなる要因である不具合を明らかにする不具合検知・診断は非常に重要である。本研究は物理モデルと機械学習により熱源システムの不具合検知・診断を行うことを目的とする。本報では未知の不具合を有する熱源システムを対象として,機械学習の一手法である畳み込みニューラルネットワークによる不具合検知・診断を試みた。そのための学習・テストデータとしては,該当システムに対する詳細なシミュレーションにより 6 種類の不具合状態を再現し,適切なラベルをもつように作成されたデータベースを利用した。十分な学習データ量を用いることで高い精度で検知・診断できることを確認した。
著者
渡辺 康徳 渡辺 俊行 龍 有二 赤司 泰義 川上 司
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.62, no.495, pp.21-29, 1997-05-30 (Released:2017-02-02)
参考文献数
8
被引用文献数
1

The purpose of this study is to analyze indoor thermal environment of a highly insulated airtight house in seasonal hot-humid area. In this paper, shelter performance, indoor thermal environment, and energy consumption of a highly insulated airtight house installed with central ventilation system and ordinary houses were investigated in Kitakyushu. The major conclusions of this measurement are as follows. l)This house is excellent in heat insulating and airtightness compared with the ordinary houses. The heat loss coefficient per floor area of the house is 2.53 W/(m^2・K) and equivalent leakage area per floor area of the house is 0.94 cm^2/m^2 measured by the pressrization method. (0.56 cm^2/m^2 by the depressurization method) 2)There is a room for improvement in the indoor thermal environment on air-conditioning during the summer, because this house had no consideration for solar shading and there are some problems about the position of thermosensor for air-conditioning and the balance of the air-flow below the floor level. 3)It is efficient to use the ventilation system installed with a sensible and latent heat exchanger at a highly insulated airtight house diring both summer and winter.
著者
宮田 翔平 小暮 友太 赤司 泰義 谷口 景一朗
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)
巻号頁・発行日
vol.48, no.314, pp.19-28, 2023-05-05 (Released:2023-04-20)
参考文献数
31

近年、デマンドレスポンスや不具合検知・診断といった建築設備の高度な運用が期待されている一方、これらに必要な空調システムシミュレーションの構築やデータ分析は手作業に依るところも大きく容易ではない。本研究では Brick Schema を活用し、空調システムシミュレーション構築支援・活用フレームワークを提案する。提案フレームワークの活用例としてまず熱源システムのBrickモデルを構築し、機器オブジェクトの作成や隣接する機器の温度・流量に基づく対象機器の入口温度等の算出を自動化する手法を示した。次に、Brick モデルのグラフ構造を活用したシミュレーション結果の分析がスケーラブルに実行可能であることを示した。
著者
馬場 芳樹 李 知殷 上野 貴広 高口 洋人 赤司 泰義 住吉 大輔 林 鍾衍
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成29年度大会(高知)学術講演論文集 第10 巻 都市・環境 編 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.157-160, 2017 (Released:2018-10-20)

従来の研究によって都市環境負荷の長期予測シミュレータ「ハビタットモデル」を開発した。 その中に含まれるCO2排出原単位モデルは大規模都市のみを対象としていたため、原単位モデルを改善し、統計情報が不十分な小規模都市でも原単位モデルが構築可能であることを示した。 また、構築したモデルを用いて様々なシナリオを評価したところ、原子力発電の停止はCO2排出量の増加が最も大きく、電気料金の上昇はCO2排出量が最も削減出来ることが明らかとなった。
著者
宮田 翔平 赤司 泰義 林 鍾衍 本村 彬 田中 勝彦 田中 覚 桑原 康浩
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)
巻号頁・発行日
vol.43, no.261, pp.1-9, 2018-12-05 (Released:2019-12-05)
参考文献数
6

畳み込みニューラルネットワーク(CNN)による実際の計測データ(BEMS データ)の不具合検知・診断(FDD)がより適切となるよう,シミュレーションにより作成した不具合データと不具合がない場合のデータの差分を正規化し,不具合が生じたデータのみを抽出し,各ラベルのデータ数を均等にする前処理手法を提案した。本手法に従い前処理された不具合データを学習した CNN を 1 年間の BEMS データに適用し, CNN による診断結果と BEMS データ分析結果とを比較することで本手法が適切であることが示された。加えて,システムが有する不具合は運用条件によりデータに発現または潜伏し,これが本研究の提案するFDD 手法により捉えられることが示された。
著者
吉本 圭一 亀野 淳 稲永 由紀 塚原 修一 村澤 昌崇 椿 明美 藤墳 智一 江藤 智佐子 酒井 佳世 木村 拓也 志田 秀史 三好 登 川俣 美砂子 飯吉 弘子 濱中 義隆 新谷 康浩 伊藤 一統 松高 政 坂野 慎二 長谷川 祐介 沼口 博 内田 由理子 安部 恵美子 渡辺 達雄 永田 萬享 飯田 直弘 舘 昭 小方 直幸 伊藤 友子 立石 和子 有本 章 赤司 泰義 秋永 雄一 佐藤 弘毅 杉本 和弘 竹熊 尚夫 ジョイス 幸子 吉川 裕美子 菅野 国弘 TEICHER Ulrich LE MOUILLOUR Isabelle SCHOMBURG Harald 石 偉平
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究は、ユニバーサル化した第三段階教育システムを対象とし、大学型・非大学型の教育プログラム単位での機能的分化と質保証のあり方を探究した。教育の目的・方法・統制の観点で、学術型とキャリア・職業型の教育を実証的に把握した。(1)共同IR型卒業生調査から学修成果の修得と活用、コンピテンシーの必要と修得という2つのベクトルがみられた。(2)非大学型教員調査の結果から機関の職業・地域志向性と個人の研究志向性との葛藤がみられた。(3)WILなどカリキュラム調査から教育高度化と内外ステークホルダー関与の方向性について、分野別の特徴を把握した。(4)国家学位資格枠組(NQF)から日本への示唆が得られた。
著者
赤司 泰義 有馬 隆文 趙 世晨 山口 謙太郎 志賀 勉 鶴崎 直樹
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

都市・建築の持続化の観点から環境負荷削減のための要素技術や社会制度の効果的な施策立案が求められている。本研究では、社会動態を包含した都市の全体系を"ハビタットシステム"と定義し、ハビタットシステムのモデル化を通じて都市のCO2排出量を長期に予測するシミュレータを開発した。そのシミュレータを活用して、CO2排出削減対策の導入と普及に応じたCO2排出量削減可能量をケーススタディにより明らかにした。