著者
金平 修祐 北辻
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.89, no.2, pp.I_387-I_396, 2021 (Released:2021-12-04)
参考文献数
13

東北地方の石灰石(以下LS)粗骨材を用いたコンクリート水利施設では,粗骨材が選択的に溶脱し,クレータ状にくぼむ変状が起きている.本研究では,この現象のメカニズム解明のため現地調査,骨材試験および異なる流速環境下に設置したコンクリート供試体による粗骨材溶脱の再現試験を行った.現地調査では,LS粗骨材を用いたプレキャストコンクリート製品水路,現場打ちコンクリート水路およびコンクリートダムの洪水吐でLS粗骨材の溶脱が確認された.骨材試験ではLS粗骨材のすりへり減量値は,JISの規格値内であるが安山岩粗骨材より大きいことが分かった.さらに,溶脱再現試験からLS粗骨材の溶脱深さは,経過日数に伴い直線的に増加し,流速が大きいほど顕著で,また,流速が0.5m/s程度の場合,粗骨材の溶脱深さは0.5mm/yearと予想された.
著者
上野 和広 吉田 美里 石井 将幸
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.91, no.2, pp.I_121-I_128, 2023 (Released:2023-09-05)
参考文献数
26

水セメント比,表面粗さ,養生方法の異なる条件で作製したコンクリートの品質が,無機系補修材料との付着強度へ及ぼす影響について,せん断応力あるいは直応力が作用する条件下で評価を行った.せん断付着強度と単軸引張付着強度は,双方ともコンクリートの強度が高くなるほど高くなる傾向を示した.また,コンクリートの強度が等しい条件では,累積吸水量が大きな緻密でない組織構造であるほど付着強度が高くなった.これは,コンクリート中の空隙に向けてプライマーや無機系補修材料の成分が浸透することで,付着界面の一体性が高まったためと考えられる.表面粗さの影響については,算術平均粗さの上昇に伴ってせん断付着強度は高くなった.一方,単軸引張付着強度と算術平均粗さの間には相関性が確認されなかったことから,表面粗さの影響は作用する応力の方向によって異なることが示された.
著者
村田 稔尚
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会誌 (ISSN:18822770)
巻号頁・発行日
vol.87, no.6, pp.483-488,a2, 2019 (Released:2022-06-20)
参考文献数
7

ブラジルは1970年代から急速に農業生産を伸ばし,今日では世界農産物市場において輸出額で米国に次ぐ第2位で9%のシェアをもつ農業大国となった。この躍進を大きくけん引したのが,1970年代半ばから進められた同国中西部に広がるセラードと呼ばれる広大な未開サバンナ地域での農業開発である。たとえば,同国の大豆の生産は,1990年代から2017年にかけ8倍強の10,800万tに増大したが,そのうち60%がセラード地域産で占められた。日本は,このセラード農業開発を促進するためのパイロット事業(PRODECER)に官民挙げて協力し多大な成果をあげた。本報はこの協力事業を現時点で総括し国際的な標準とされる経済協力開発機構(OECD)の評価基準に照らし評価するものである。
著者
池浦 弘 北村 義信 藤巻 晴行
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会誌 (ISSN:18822770)
巻号頁・発行日
vol.85, no.10, pp.953-958,a2, 2017 (Released:2021-01-14)
参考文献数
9

ヨルダンでは降水量が少ないことに加え,国際河川からの取水量の制限,さらに近年の人口の急増による水需要の増加などにより水資源が逼(ひっ)迫している。ヨルダンの農業はヨルダン渓谷および比較的降水量が多い北部の高地などを中心に行われているが,農業分野は水配分の優先順位が最も低く,限られた水資源で農業生産の増加を達成することが求められている。このような水資源の需給状況と,2015年に国連の持続的開発目標が定められたことを背景に,ヨルダンでは2025年に向けた水戦略の改定が行われた。本報では,ヨルダンの水資源と水戦略について灌漑に関する事項を中心に紹介する。また,著者らが同国で調査した灌漑農業の現状と課題を述べる。
著者
清水 穂高 冨森 淳
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会誌 (ISSN:18822770)
巻号頁・発行日
vol.85, no.8, pp.733-734,a2, 2017 (Released:2021-01-14)

農業農村工学(農業土木)を専攻されている大学生,または大学進学を控えて学部学科を検討中の高校生の皆さんに,ゼネコンの仕事の概要と魅力を紹介するとともに,建設業を取り巻く環境の変化に対し求められるイノベーションについて述べる。一般的な製造業との決定的な違いは「単品受注生産」という特性であり,1つとして同じものはない構造物を,数々の創意工夫と技術力で造り上げるのがこの仕事の面白さである。建設マーケットの変化,人口減少社会の到来,働き方改革など,外部環境の変化に柔軟に対応しながら,10年,20年先を見据えた新たな一手を打つ必要がある。培った知識や経験に新しい発想や新技術を加えて価値を創造し,ものづくりの最前線で社会に貢献する建設業を知っていただきたい。
著者
武山 絵美 笹山 新生 野中 仁智 九鬼 康彰
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.83, no.2, pp.I_25-I_31, 2015 (Released:2015-04-23)
参考文献数
29
被引用文献数
1

本論では,樹園地を対象に,イノシシの生息地の集塊性と連結性を評価した.その結果,本来の生息地である雑木林パッチn=44に新たな生息地として放棄畑を加えると,雑木林間が放棄畑でつながりパッチ数がn=13と減少し,最大パッチサイズが12.3haから41.0haに拡大するなど,集塊性および連結性が高まることが確認された.これに加え,防護柵のない畑が生息地間のコリドーとして機能すると,生息地の連結性が更に向上し,生息地面積の80%が連結されることも確認された.すなわち,柵の設置には,内部の農地の被害防除だけでなく,生息地間の移動を妨げてイノシシが農地周辺に生息しづらい環境を形成する生息地管理の役割も期待できる.また,グラフ理論を用いた生息地ネットワーク分析により,生息地の連結性維持に重要な役割を果たすパッチやコリドーを抽出することが可能であることも示した.
著者
嶺田 拓也 吉迫 宏 赤石 大輔
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会誌 (ISSN:18822770)
巻号頁・発行日
vol.81, no.8, pp.635-638,a2, 2013 (Released:2020-01-10)
参考文献数
6

能登半島の先端に位置する石川県珠洲市は過疎高齢化が進行した地域であり,小規模なため池を中心に放棄や管理の粗放化が問題となっている。現在,多様な主体の参画・連携のもと策定作業が進められている「地域連携保全活動計画」のなかで,ため池の希少水生生物を守りながら地域資源としての利活用を図るために,放棄されたため池を利用したジュンサイ栽培が提案されている。能登地域ではジュンサイ利用の食文化もあり,地域需要も見込まれるほか,ジュンサイは希少ゲンゴロウ類などの水生昆虫の産卵植物や隠れ場として貢献しうる。当該地区の取組みは,放棄された小規模ため池を新たな地域資源として再生・位置づけるものとして注目される。
著者
松島 健一 田中 忠次 毛利 栄征
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.2008, no.254, pp.151-160,a2, 2008-04-25 (Released:2011-08-11)
参考文献数
14

地盤内に設置された矢板を引抜く際, 地盤に生じた空隙が応力の再配分を引き起こし, 地中構造物に大きな影響を及ぼす. 本研究では, 矢板引抜きに伴う地盤と地中構造物の相互作用メカニズムを解明するため, 矢板引抜き現象を考慮した数値解析モデルを開発した. 地盤中の応力解放は要素掘削手法を適用し, 空隙両側の不連続な地盤面の接触は, Belytshko et al.(1991) が提案したピンボールアルゴリズムを採用した. 本手法は, パイプラインを対象とした矢板引抜き模型実験における埋設管のたわみや地表面沈下などの挙動を定性的に予測できることが分かった. また, 地盤中のひずみや土圧分布の変化などから埋設管のたわみの発生メカニズムを明らかにすることができた.
著者
中矢 哲郎 樽屋 啓之 浪平 篤 中田 達 中 達雄
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会誌 (ISSN:18822770)
巻号頁・発行日
vol.84, no.10, pp.855-858,a2, 2016 (Released:2021-01-14)
参考文献数
3

ポンプ灌漑地区において,施設の管理状況や電力使用状況を現地の聞取り調査や運用調査より明らかにした。その上で用水の有効利用や,節電を実現可能なポンプ直送式の配水システムの技術的問題を提示した。さらにプラントやインフラ施設の監視制御における最新の情報通信技術のうち,低コストでありかつ汎用機器との通信性に優れるSCADAを導入した,末端給水栓と用水機場の管理の連携を簡易にかつ拡張性高く構築できる灌漑配水の監視制御システムを提案した。本システムをポンプ灌漑地区の水理実験模型に実装し,システム構築の簡便性や制御運転のリアルタイムでの運用性を把握し,現地適用の有効性を報告した。
著者
横地 穣 関本 幸一 井上 京
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.90, no.1, pp.I_45-I_52, 2022 (Released:2022-02-18)
参考文献数
20

石狩川下流域に位置する篠津泥炭地に敷設された農業用管水路を対象に,縦断的な変状の実態把握と不同沈下の定量的な評価を行った.管水路敷設から調査時までのおよそ20年間における管水路の沈下量は5 ~ 44 cmであった.道路横断部や水管橋接続部など特殊な敷設環境にある区間を除き,沈下は管路全体で一様に生じていた.一方,管体にかかる荷重が増加する道路横断部や,杭基礎によって管体が拘束されている水管橋との接続部分では,管路に大きな不同沈下が生じていた.不同沈下によって生じた管路の変状には設計上の許容量を上回るものもあり,漏水事故等の発生が懸念され,実際にもこれまでに漏水事故の起きた箇所があった.不同沈下の発生が見込まれる箇所では,継続的に管路の状態の監視を行い,漏水等の事故を防ぐ対策を立てる必要がある.
著者
有田 博之 橋本 禅 内川 義行
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.87, no.1, pp.I_45-I_50, 2019

<p>東日本大震災・新潟県中越大震災で講じられた対策の検討を通じて, 災害レベルに応じた計画的な災害復旧対応の必要性について論じ, 計画が具備すべき特性・構成について提案した.農業農村整備分野では災害復旧の計画策定は現在行われないが, 大規模災害では計画策定が復旧の迅速化・効率化および業務負担の軽減に繋がる.災害復旧計画は, ①復旧方針を明確にし, ②発災直後の業務を簡素化し, ③復旧対応の均一性を確保する効果をもつ.被害の形態によって被災地区は, 個別被害ゾーン, 団地的被害ゾーン, 面的被害ゾーンに区分でき, これらの組み合わせによって災害レベルは異なる.本論では, 災害レベルを3種に類型化し, 各レベルに対する計画的な災害復旧方法を示した.</p>
著者
亀山 幸司 岩田 幸良 宮本 輝仁 北川 巌 久保田 幸
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.89, no.1, pp.I_119-I_126, 2021 (Released:2021-04-01)
参考文献数
30

本研究では,有機物が不足する砂質土に対して,国内において入手が容易な木質バイオ炭と牛ふん堆肥の混入が土壌の物理・化学的特性に及ぼす影響について検討した.バイオ炭混入割合の増加により,全炭素,陽イオン交換容量(CEC),pH,易有効水分量,1 mm以上のマクロ団粒の割合が有意に増加した.また,バイオ炭を堆肥と混合施用した場合,全炭素,pH,CEC,1 mm以上のマクロ団粒の割合が有意に増加した.更に,バイオ炭と堆肥の混合施用によりCECが相乗的に増加する可能性が考えられた.ただし,バイオ炭単独の施用では混入割合の増加と共に易有効水分量が増加する効果が見られたが,バイオ炭と堆肥の混合施用の場合は易有効水分量の増加が抑制された.今回の試験結果から,砂質土に対して木質バイオ炭と牛ふん堆肥を混合施用した場合,保肥性の改善やマクロ団粒の増加が期待できる一方,易有効水分量の増加が抑制されることやpHの急激な増加に留意する必要があると考えられた.
著者
松野 良一
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
水土の知 : 農業農村工学会誌 : journal of the Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering (ISSN:18822770)
巻号頁・発行日
vol.77, no.9, pp.713-717, 2009-09-01
参考文献数
2

<p>農林水産省が主催する「食料自給率向上に向けた国民運動推進事業」(「FOOD ACTION NIPPON)において,2008年度に行った「新聞ブログ」を使ったキャンペーンに関する報告。「新聞ブログ」は,ブログに記事と写真を入力するとWeb上に新聞風のレイアウトで表示されるもので,印刷すれば新聞として配布できる。同キャンペーンには,全国の14都道府県15小学校の562人の児童が参加。自らの町から「地域の食」をWeb上で発信した。さらに「新聞ブログ」を体験した児童の代表ら21人が,食料自給率向上のための提言書をまとめ農水大臣と官房長官に手渡した。最後に企画の基礎となった「コミュニケーション・デザイン」「シビックプライド」の概念について解説した。</p>
著者
松島 健一 田中 忠次 毛利 栄征
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.2008, no.254, pp.151-160,a2, 2008

地盤内に設置された矢板を引抜く際, 地盤に生じた空隙が応力の再配分を引き起こし, 地中構造物に大きな影響を及ぼす. 本研究では, 矢板引抜きに伴う地盤と地中構造物の相互作用メカニズムを解明するため, 矢板引抜き現象を考慮した数値解析モデルを開発した. 地盤中の応力解放は要素掘削手法を適用し, 空隙両側の不連続な地盤面の接触は, Belytshko et al.(1991) が提案したピンボールアルゴリズムを採用した. 本手法は, パイプラインを対象とした矢板引抜き模型実験における埋設管のたわみや地表面沈下などの挙動を定性的に予測できることが分かった. また, 地盤中のひずみや土圧分布の変化などから埋設管のたわみの発生メカニズムを明らかにすることができた.
著者
上野 和広 森山 翼 森 充広 川邉 翔平 石井 将幸
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.89, no.2, pp.I_333-I_341, 2021 (Released:2021-11-09)
参考文献数
25

コンクリート水利構造物で生じるカルシウム(Ca)溶脱と,コンクリート中のモルタル部分が先行的に摩耗され,粗骨材が露出する選択的摩耗が,無機系補修材料とのせん断付着強度へ及ぼす影響を評価した.その結果,コンクリート表面の算術平均粗さが大きいほどせん断付着強度が高くなること,コンクリートからのCa溶脱によってせん断付着強度が低下すること,が明らかとなった.このせん断付着強度の低下は,コンクリートの表面が平滑な状態でCa溶脱した時に顕著であり,極端に低いせん断付着強度が得られた.ただし,Ca溶脱が進行するにもかかわらず,摩耗がほとんど進行しないこのような条件は,実際の構造物では生じにくいと考えられる.一方,骨材が露出する条件では,Ca溶脱の影響によってせん断付着強度が低下したとしても,比較的高いせん断付着強度を有することが明らかとなった.
著者
桒原 良樹 中島 正裕
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.82, no.1, pp.37-46, 2014

本研究では,八郎潟干拓地(秋田県大潟村)において農家・非農家を対象に,居住経緯の解明,交友関係形成の機会の解明,パーソナル・ネットワークの分析による交友関係の構造の解明,今後のコミュニティの形成に向けた課題の析出,を行い,以下の結果を得た.1)交友関係形成の機会は「仕事」「子供」「テーマ型組織」「地縁型組織」「同級」に分類した.2)農家を中心としたコミュニティは維持されている一方で,農家・非農家間の交友関係は十分に形成されていない.3)"時間面の壁"(ライフスタイルが異なる)および"空間面の壁"(住区が異なる)が農家・非農家間の交友関係形成を阻害している.4)子供またはテーマ型組織を介した交友関係の形成が農家・非農家間の親和性向上に影響を与えていると考えられる.
著者
浅野 勇 石神 暁郎 森 充広 川上 昭彦 川邉 翔平
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.88, no.2, pp.II_35-II_47, 2020 (Released:2020-07-14)
参考文献数
27

凍結融解試験後のモルタル供試体の水流摩耗試験を行い,凍結融解作用がモルタルの耐摩耗性に与える影響を調べた.AE剤を添加した供試体の水中凍結融解試験後の相対動弾性係数は90%以上を保持しており凍結融解による劣化の程度は小さい.一方,AE剤を添加しない供試体の水中凍結融解試験後の相対動弾性係数は打設面で40%未満,底面では70~80%,中心部では80~90%となり,打設面の相対動弾性係数が最小となった.このように部位により大きな差が生じた.AE剤の添加によりモルタル供試体の耐凍害性は著しく向上した.凍結融解試験前の供試体の平均摩耗深さは,水セメント比が小さく表層品質が緻密であるものほど小さい.凍結融解試験後の供試体の平均摩耗深さは,凍結融解作用により供試体表層の相対動弾性係数が低下し組織の脆弱化が大きなものほど大きい.
著者
田中丸 治哉 カリド アリ エルタイブ エラミン 多田 明夫 鳥井 清司 バシール モハメド アハメド アダム アラヤ ゼライ ゲブラムラク
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会誌 (ISSN:18822770)
巻号頁・発行日
vol.84, no.9, pp.781-784,a3, 2016

<p>洪水灌漑(spate irrigation)は,季節河川における雨季の洪水を水路によって圃場に導水する灌漑方法であり,中東やアフリカなどの乾燥・半乾燥地域で古くから利用されてきた。本報では,大規模な洪水灌漑プロジェクトが実施されているスーダン東部のガッシュデルタを対象として,衛星リモートセンシングに基づくエネルギー収支法(SEBAL)を適用し,洪水灌漑圃場(耕作ミスガ)における蒸発散量の空間分布を推定した。さらに,その結果に基づいて,同じ耕作ミスガ内でも場所によって水供給量が異なり,蒸発散量がかなり変動すること,地表面の凹凸が激しい耕作ミスガほど,水供給の不均一が生じやすいことを示した。</p>