1 0 0 0 活断層から発生する地震の予測精度向上のための地形学的研究
本研究は,従来の活断層研究により積み重ねられてきた断層の分布や構造に関する静的な断層モデルに対して,地震時の活断層の挙動に関する動的モデルを構築することを主たる目的とした.そのために,1)活断層の位置,形状,変位速度の分布を解明,2)断層変位量計測の新たな手法の開発,3)日本列島の活断層の変位量データベースの作成,4)活断層の挙動に関する動的モデルの検討,を具体的に行った.その結果,議論の多い活断層の不連続部や末端部において,大縮尺空中写真判読による見直しを実施し,これまで活断層の存在が確かではなかった岩国断層や西部や北九州地域の活断層をはじめ多くの活断層について,詳細な位置,形状を確定した.横ずれタイプと逆断層タイプのそれぞれの典型である阿寺断層および横手盆地東縁活断層系について,独自に空中レーザープロファイラーによるDEMを取得し,断層変位地形の把握,断層変位量の計測について,手法の利点と問題点を具体的に検討した結果,レーザー計測データを用いた断層変位地形の立体化が活断層認定に有効であり,正確な変位量の把握には変動地形学的手法の併用が不可欠であることが明らかになった.また,GPS地形測量装置や簡易レーザー計測装置(Handy Station)を用いた断層変位量計測を実施し,その有効性を検討した.さらに,既存の文献に記載された断層変位量などをもとに主要98活断層(帯)の活断層変位量データベースを構築した.これをもとに断層変位量分布の特徴を検討し,幾つかの活断層(帯)について地下のアスペリティの位置を推定した.これらの情報と活断層の幾何学形状から推定した断層の破壊開始点をもとに,主要活断層帯から発生する地震の動的モデルの試案を提示した.
1 0 0 0 OA 強風時桟橋停泊のためのCPP翼角制御法の開発-一般化最小分散制御法の適用-
係留索引張ロードを計測するロードセル及びセンサインターフェースを導入した。実験はCPP(可変ピッチプロペラ)翼角設定に対する係留索ロードを計測した。また強風時にかかる係留索のロードを計測した。次に船舶推進及び強風影響による係留索のロードモデルを設計し、MATLABシミュレーションによって一般化最小分散制御を適用し、その有効性を検証した。実験の結果、CPP翼角推進には明確なむだ時間があることを確認し、予測制御法の一手法である一般化最小分散制御を適用することによって、速応性のある目標値追従性を達成し、強風時などの悪天候において係留索にロードがかからない操船法を確立した。
1 0 0 0 東南アジアの土着的住居・集落にみられる計画技術の活用に関する研究
過去2ヵ年度の研究にひきつづき、カンボジアを主な調査対象地とし、「東南アジアの土着的住居・集落にみられる計画技術の活用に関する研究」を進めた。これまで、都市居住に焦点をあて、街区居住という視点から宅地割りや路地形態の分析を行うとともに外部空問の利用形態について分析を行ってきた。また街路景観の分析も行ってきた。18年度は、フランス統治期の都市計画と現在の都市構成の関係を明らかにするため、施設分布や道路構成などに着目しながら都市構成に関する研究を行った。また、東南アジアの都市部でランドマークあるいは都市資源として位置づけられるコロニアル建築に焦点をあてそのデザインの特徴ならびに空間利用の変化について分析を試みた。また、外部空間の活発な活用について詳細な分析を行うため市場の空問構成・空間利用についての分析も行った。都市居住の根幹をなす都市住居・ショップハウスにっいての分析では、増改築に着目し、多様な増改築の事例を(1)居住面積の確保、(2)独立性の確保、(3)アクセス経路の変更という3点に整理した。今後さらに東南アジアの都市部では開発圧力が高まり、集合住宅の需要が高まっていくと考えられるが、西洋型の集合住宅の型を導入するのではなく、その地域独自の居住様式に適合した集合住宅の型の検討が望まれる。本研究の成果は、その基礎的研究として位置づけられるが、これら3点の特質をべ一スにしながら冗長性の高い建築計画技術の開発が望まれることが明らかとなった。
1 0 0 0 OA 東南アジアの微生物共生系による持続的バイオマス生産と生物変換に関する調査研究
- 著者
- 室岡 義勝 南澤 究 阿部 美紀子 久松 真 山田 隆 山下 光雄 NANTAKORN Boonkerd NEUNG Teaumroong NAZALAN Najimudin NGUEN Huuhiep HARUMASTINI Sukiman BAYANIM Espiritsu
- 出版者
- 広島工業大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2008
日本、タイ、マレーシア、インドネシア、フイリッピンおよびベトナムの科学者が、東南アジア各地域の植物と共生する窒素固定細菌・微細藻類および菌根菌を採取して、持続的バイオマス生産への効果を調査・研究した。共生微生物をバイオコンポストとして用いた結果、イネやマメ科作物などの食糧生産、デンプンやセルロース資源バイオマスの生育促進およびヤシ油・ジャトロファ油の増産を促した。共生微生物によって、エコシステムが構築され化学肥料の削減をもたらした。ここに、持続的食料およびバイオマス資源生産に共生微生物を積極的に利用することを提言する。
1 0 0 0 都市アメニティの創出と環境負荷低減のための都市政策に関する研究
近年においては従来の大量消費型ライフスタイルから,都市における生活の質「都市アメニティ」を重視したライフスタイルへの転換期を迎えている。この「都市アメニティ」は,人々の生活の豊かさと環境保全の共生を図っていくうえで重要な概念となっている。そこで,本研究では,都市アメニティの維持・拡大と環境が共生した都市社会システムを構築するための施策体系を明らかにする。具体的には,まず「都市アメニティ」の概念を体系化・計量化する。また,都市アメニティの利害関係者の構成を明らかにすると共に,受益と負担に対する施策の提示と目標に向けた実現可能性についての合意形成を目指した。本研究の成果をまとめると以下の通りである。1.都市アメニティを,「ある空間に存在する多種多様な都市の要素の量・質・配置に対して、ある都市活動を行うに際して大多数の人々が主観的に感じる共通の価値」と定義し,空間アメニティ・アメニティ機能・アメニティ要素といった階層構造として提示した。2.京都市北部における学校・緑地・神社仏閣・墓地の4つのアメニティ要素を対象に,その影響範囲を明らかにした。さらに,京都市都心部において,面的集積を保持した京町家の近隣外部効果は土地資産価値を高める傾向があること,京町家の影響範囲よりも中高層建築物のほうがより広範囲な学区レベルに及んだこと,中高層建築物の集積が土地資産価値を低める傾向にあること,以上3点を明らかにした。3.京町家まちなみ保全の活動に対して,周囲の協力の割合が高いほど,個別地域住民の協力選択確率が高まること,調査対象とした元学区19のうち,16の地域では潜在的な保全可能性を担保していること,これを担保していない3つの元学区に対しては,社会的相互作用の視点から,保全可能性を確保するための方策案を各元学区の特性に応じて提示した。