文献一覧: 日本カウンセリング学会 (出版者)

1 0 0 0 OA 昭和10年代の教育相談における忠言(アドバイス)の科学性

著者: 鈴木聡志
出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.43, no.1, pp.43-50, 2010 (Released:2015-12-14)
参考文献数: 24

わが国では1934年からの約10年間に教育相談施設が多数開設され,それに伴い教育相談のあり方が議論された。当時の教育相談は,親等に忠言(アドバイス)を与えることを主としていた。本研究は,昭和10年代の教育相談における忠言の科学性に関する議論を,現代的観点から再検討する。常識に基づいた忠言が推奨されていたが,これは科学的ではないようである。知能検査と実態調査が科学性を保証すると考えられていたが,それらは処置をもたらさなかった。条件発生的考察も科学性を保証すると考えられていた。これはゲシュタルト心理学に基づく児童理解で,これが展開していたなら,わが国独自の臨床心理学となる可能性があったと考えられる。

2016-10-31 21:14:30
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1 0 0 0 日本カウンセリング学会第49回大会プログラム

出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 = The Japanese journal of counseling science (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.49, pp.巻頭1,1-48, 2016-08

2016-08-30 23:37:35
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40020903816

1 0 0 0 精神療法における臨床経験年数と治療者の行動・態度

著者: 武島あゆみ
出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.26, no.2, pp.p97-106, 1993-10

2015-11-16 22:38:01
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40004725725

1 0 0 0 日本カウンセリング学会第48回大会プログラム

出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.48, pp.巻頭1p,1-49, 2015-08

2015-09-03 05:42:31
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40020551135

1 0 0 0 OA 不確実な対人場面における他者の本心についての反すうと関係妄想的認知の関連

著者: 津田恭充
出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.44, no.1, pp.10-18, 2011 (Released:2012-02-29)
参考文献数: 17

本研究の目的は,不確実な対人場面における他者の本心の反すうが関係妄想的認知を生じうるということを検討することであった。関係妄想的認知には,ネガティブな主題のものとポジティブな主題のものがあるが,ポジティブな関係妄想的認知を測定する尺度は存在しない。そこで,研究1ではポジティブな関係妄想的認知尺度を開発した。大学生328名を対象に質問紙調査を行った。その結果,尺度の内的整合性,因子的妥当性,併存的妥当性が確認された。研究2では,大学生196名に,(1)ポジティブな関係妄想的認知尺度,(2)自己関係づけ尺度(ネガティブな関係妄想的認知尺度),(3)不確実な対人場面における他者の本心についての反すう尺度,(4)自尊感情尺度,に回答してもらった。自尊感情を統制した場合における,反すうから関係妄想的認知への影響を検討するため,共分散構造分析を行った。その結果,不確実な対人場面における他者の本心についての反すうは,ネガティブおよびポジティブな関係妄想的認知を引き起こしうることが示唆され,仮説は支持された。反すうと関係妄想的認知との因果関係を確証するための,実験的あるいは縦断的研究が求められる。

2015-02-16 07:04:02
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1 0 0 0 青年期の対人関係における過剰適応傾向と,性格特性,見捨てられ不安,承認欲求との関連

著者: 益子洋人
出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.41, no.2, pp.151-160, 2008-06
被引用文献数: 1

2014-07-26 18:21:12
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40016311315

1 0 0 0 OA 意思決定理論を適用した役割固定法が社会不安に及ぼす影響

著者: 阿部ひと美今井正司根建金男
出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.44, no.1, pp.1-9, 2011 (Released:2012-02-29)
参考文献数: 23

役割固定法(fixed-role therapy: FRT; Kelly, 1955)は,構成主義的な理論のひとつであるパーソナル・コンストラクト理論(personal construct theory: PCT)に基づいた心理的介入技法である。本研究では,演じる役割を決定する手続きに実験参加者の意思決定を取り入れるという改良を加えたFRTを開発し,その社会不安に対する効果を実証的に検討することを目的とした。実験参加者は,社会不安傾向が高い大学生であり,改良型FRT群(11名),従来の標準的な手続きにのっとった標準型FRT群(10名),統制群(11名)に割り振られ,2週間にわたる実験に参加した。その結果,改良型FRT群,標準型FRT群では,統制群と比較して社会不安が有意に低減した。また,改良型FRT群では,標準型FRT群と比較して,社会不安が有意に低減する傾向が示された。さらに,PCTに基づいたアセスメント法であるレパートリー・グリッド法を用いた評定の結果,改良型FRT群では,標準型FRT群よりすぐれた効果が示された。したがって,改良型FRTはすぐれた社会不安低減効果を有することが示唆された。

2014-07-25 16:04:07
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1 0 0 0 フォーカシングの空間づくりが精神的健康に及ぼす効果

著者: 高沢佳司伊藤義美
出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.42, no.1, pp.30-37, 2009-02

2014-07-06 09:32:39
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40016641886

1 0 0 0 「雨の中の私」画を用いた保健室登校女児とのかかわり (ケース報告特集号)

著者: 仲嶺裕子島田さつき
出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.41, no.4, pp.315-322, 2008-12

2014-06-07 16:00:08
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40016567870

1 0 0 0 中学校のスクールカウンセラーの活動に対する意識と評価--配置校と非配置校の比較

著者: 河村茂雄武蔵由佳粕谷貴志
出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.38, no.1, pp.12-21, 2005-02

2013-03-08 11:34:33
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40006780023

1 0 0 0 IR スクールカウンセラーの職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果

著者: 土居正城加藤哲文
出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。

2013-03-08 10:40:46
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1 0 0 0 IR スクールカウンセラーの職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果

著者: 土居正城加藤哲文
出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

2013-03-08 10:40:46
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1 0 0 0 IR スクールカウンセラーと教員の連携促進要因の探索的研究

著者: 土居正城加藤哲文
出版者: 日本カウンセリング学会
雑誌: カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日: vol.44, no.4, pp.288-298, 2011

本研究では,学校の受入体制とスクールカウンセラー(以下,SC)の活動からSCと教員の連携促進要因を探索的に見いだし,それらの要因が連携行動に及ぼす効果を検討するために,SC 104名,SC担当者155名の計259名を対象に質問紙調査を実施した。因子分析の結果,受入体制尺度からは「職務内容の明確化」「積極的な活用」「広報」「情報交換の場の設定」の4因子が,SC活動尺度からは「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」の3因子が,連携行動尺度からは「問題への対処」「情報共有」「学級,学年,学校規模の活動」「SCによる実態把握」の4因子が抽出された。共分散構造分析の結果,「職務内容の明確化」「積極的な活用」「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」が連携行動を促進することが示された。