著者
原 千恵子
出版者
東京福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

高齢者のための心理療法の開発とその実際的展開-包括的セラピーを中心として-本研究以前に4年間にわたり、高齢者施設で認知症・高齢者を対象にして包括的セラピーを実施してきた。包括セラピーは、心身にはたらきかけ、体験したものの再生や得意なことを取り入れることにより達成感、やる気をひきだし、自己効力感を得られるもので構成され、セラピストの受容的、支持的な対応の中で実施された。研究期間内にさらにセラピーの充実にむけ、実践を続けた。実施内容自体は既存の心理療法を使ったが、方法において認知症・高齢者に受け入れやすく、情緒安定、認知能力の維持、向上に貢献できるものとした。動作法、自律訓練法、芸術療法が中心であるが、対象者にあわせ工夫がなされた。動作法は、車椅子に座っていてもできるように動作を工夫し、6動作とした。自律訓練法は第2公式までとし、長期間実施した。芸術療法では、たとえばコラージュでは、会話を多く交えながら、ナラティヴメソッドによるものとした。箱庭療法では、箱庭の大きさを個別にし、ミニチュアは種類別に分類し、スタッフが運んだ。音楽療法では、高齢者にクラシック音楽鑑賞を行い、感動を色で表現してもらった。認知訓練では、百人一首を用いて「読み、書き、描く、ゲームをする」などにより脳の機能訓練を行った。結果、これまで話さなかった人が自分の思いを述べて明るくなったり、昔の思い出を箱庭に表現したり、「読み、書き、描く」に進歩が見られたなどの効果を得た。介護予防として「ケアを学び予防に生かす-元気をつらぬく」のテーマでシンポジュームを開催した。他者を援助することにより、自らの心身の健康を維持、増進することができる、という結論にいたり、6ヶ月間にわたり「傾聴ボランティア育成」を実施した。この結果については後日、まとめる予定である。
著者
新井 洋輔
出版者
東京福祉大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

NPO団体におけるスキル継承過程を検討することを目的に、2件の面接調査と質問紙調査を行った。調査の結果、(1)リーダーの継承がNPO 団体の存続にとって重要であること(2)リーダー自身の交代の予期、交代時期の決定、交代方法の決定が、リーダー交代時の継承内容の決定に必要であること(3)効率的な継承には、運営方法の明文化とともに、後継者との共同作業が求められることなどが明らかにされた。
著者
先崎 章 浦上 裕子 大賀 優 花村 誠一 青木 重陽 山里 道彦 稲村 稔
出版者
東京福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

低酸素脳症者は身体能力が損なわれていない者でも、記憶障害や発動性低下を中心とする多彩な神経心理学的症状を示し、回復が緩慢で外傷性脳損傷者とは異なる経過をとる。家族の介護負担感も大きい。発症から一年以上経過しても「できる能力」を引き出すことで日常生活活動を向上させうる。ICFの概念から社会参加の方法を考えることも有用である。環境や介入により社会活動水準が維持されている場合には、うつや混乱は少ない。社会参加を目標とするためには、年単位の長期的な視点に立って介入、リハビリテーションを行う必要がある。身体能力が損なわれている者も含め、社会参加に至らない低酸素脳症者への支援が注目されるべきである。
著者
竹内 俊彦 加藤 由樹 加藤 尚吾
出版者
東京福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

研究者らはクイズは教育に有効な方法と考え、クイズ作者にインタビューした後、クイズに特化した掲示板を作成した。またクイズが教育に有効かどうかに興味を持った。そこで我々はクイズの教育効果を検証するため、最大で60名程度の学生に、クイズを「作らせる」「解かせる」「作らせた後に良問を選び、解かせる」という3種類の実験を行った。さらに、3実験に共通した質問項目を分析した。以上はすべて学会で発表済みである。
著者
松浦 直己
出版者
東京福祉大学
雑誌
若手研究(スタートアップ)
巻号頁・発行日
2008

本研究では、認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy ; CBT)を応用し、通常の小中学校で適応させることを目的とした。以下、特別支援教育でCBTを応用した事例を報告する。その際、対象児の情緒と行動の問題をCBCL-TRFで評価した。対象児は9歳の男児。選択性緘黙及び学習障害を有していた。対象児の認知・行動特性として、(1)自罰的認知、(2)原因帰属の歪み、(3)恣意的で極端な行動様式が挙げられた。約2年後のCBCL-TRFの結果、いくつかの下位尺度で改善が認められた。"不安抑うつ"及び"社会性の問題"では大幅な改善が認められた一方で、"ひきこもり""思考の問題"では臨床域のままであった。本事例ではCBTの技法を4つの構造に分けて適用した。通常学級におけるCBT適用の有効性や、タイミングについて考察した。
著者
洪 金子 関口 恵美 金 東洙
出版者
東京福祉大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

平成14年度:依存症と共依存に関する文献と共依存尺度に関する収集及び、探索に重点を置きながら、共依存症者のためのグループワークプログラムの方向性を模索するため、Meadowsのワークショップに参加した。研究としては、DVの研究に重点を置いた。依存症者の環境的要因の中で、逆機能的家族と依存症との高い相関関係は多くの研究結果で証明されている。家族の逆機能は、依存症者自身への自傷をはじめ、相手に対する暴力やDVの原因であるため、当該年度は暴力をテーマとする研究に重点をおき、論文を発表した。平成15年度:主にグループワークに関わる研究に重点を置きながら、30個に達する共依存尺度を日本語に翻訳し、アンケート調査に備えた。グループワークが自我成長に及ぼす影響については、専門的社会福祉援助技術であるグループワークを通して自我の成長を促すことができるかを解明しようとした。自我成長は防御機制の変化をもって測り、未成熟防御機制はグループワークの介入が減ることによって、成熟防御機制は増えることによってその有効性を評価した。結果、特に依存症の特徴とも言える否認が減り、依存症の介入策としてのグループワークの有効性を証明した。平成16年度:研究のまとめ作業として、共依存尺度の項目を完成させ(12の下位尺度とそれぞれの下位尺度に5つの質問項目を入れ、60個の質問項目になっている)、共依存患者グループ(91名)と健常者グループ(114名)を対象として調査を行った。本研究の結果、信頼度が非常に高い独自の共依存尺度を開発することができた(総11下位尺度に53質問項目で構成される)。(Reliability Coeffcients Alpha=.9283)なお、グループワークモデルとしては目標形成モデルに基づき、目標が社会的である場合と治療的である場合の両方の関係性に分け、共依存症者に適用するプログラムを開発した。