著者
八木 淳子 桝屋 二郎 松浦 直己
出版者
岩手医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

東日本大震災後に誕生し、直接の被災体験のない、激甚被災地在住の子どもとその母親223組を対象として、子どもの認知発達や情緒・行動上の問題、母親のメンタルヘルスや被災体験などについて調査を継続した。研究調査3年目となる今年度の第2回追跡調査への参加は179組であった(補足率80.3%)。ベースライン調査の結果において、発達の遅れが認められた子どもたちやメンタルヘルスの問題に苦悩する母親ら、ハイリスク家庭に対して、保育所や地域の専門機関等との連携によって支援を実施し、第1回追跡調査結果においては、子どものIQの平均値の改善が認められ、情緒と行動上の問題(臨床域)を呈する子どもの割合も減じた。3年目は子どもたちが小学校に入学し、保育所をベースとした集団が拡散したことから、調査への参加のはたらきかけや会場の集約など、現地調査実施上の課題が多くなったことが、捕捉率の低下につながったと考えられる。母子ともに改善傾向にある家庭が確実に存在する一方で、母親へのインタビューにおいて、本調査に参加している児の兄弟・姉妹について相談されることも少なくなく、被災地で子どもを養育すること自体が不安など心理的負荷のかかるものであり、その影響を受けて苦悩する家庭との二極化が懸念される。現在、3年目調査結果を解析中であるが、2年目の結果からも母親のメンタルヘルス、特にMINIの結果は大きくは改善しておらず、存続していくことが予想されるため、相談支援を継続するとともにその介入効果についても検証を進める。これらの結果を受けて、大災害から数年後を見越した「子どものこころのケア」や「発達支援」の計画においては、震災後に誕生した乳児とその家庭をも支援対象として含めておくことの重要性について提言していく。
著者
宮口 幸治 松浦 直己
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

2018年度は「児童・生徒の認知特性のアセスメント」を引き続き実施した。小学校・中学校において学習上に困難さを抱える児童の中には、見る、聞く、想像するといった学習の土台となる認知機能の弱さがその原因となっている場合が考えられる。そこで効果的な認知機能強化のためのプログラム策定にあたり、まず一般学校児童の認知機能の特性を学年別に調査し明らかにする必要がある。ただそれら認知機能面のアセスメントには従来の各種知能検査等では膨大な時間と費用を要し困難であること、またそれが学習にどう関係しているのかが直感的に分かり難いなど問題があった。そこで約800枚のワークシートからなるCOGET(Cognitive Enhancement Training:認知機能強化トレーニング)のうち選出した20程度の認知課題と集団で実施可能な神経心理学的検査を併用し、2018年度より児童の認知特性のアセスメントを小・中学校にて各学年、年間20回程度実施してきた。COGETは、「覚える」「写す」「見つける」「数える」「想像する」の5つの構成からなり、それぞれワークシート自体をアセスメントの評価シートとして使用した。ただ予定していた中学校1つで実施できずまた小学校・中学校を通し対象人数も少なく想定していた精度を得ることが困難だったため、特に小学校でデータを追加する必要があった。このため2017年度に引き続き「児童・生徒の認知特性のアセスメント」を継続・実施した。
著者
八木 淳子 桝屋 二郎 福地 成 松浦 直己
出版者
岩手医科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2019-04-01

東日本大震災から8年余りが経過するが、現在でも、特に激甚被災地において、さまざまな被災の影響が残存する。我々は震災後の1年間に岩手・宮城・福島の沿岸被災地で誕生した子どもたちを対象に、子どもの発達やメンタルヘルス、社会適応について包括的に把握し、ハイリスクな状態にある子どもたちに多層的かつ専門的な支援を実施してきた。 調査開始初年度には、子どもの認知発達と母親のメンタルヘルスに関する深刻な状況が窺知されたが、ベースライン調査から3年が経過し、特に子ども達の発達・行動面で良好な改善が認められる。本研究チームは、これまでの基盤の上に今後9年間、追跡調査と多面的支援を実施していく予定である。
著者
松浦 直己 橋本 俊顕
出版者
鳴門教育大学高度情報研究教育センター
雑誌
鳴門教育大学情報教育ジャーナル (ISSN:13491016)
巻号頁・発行日
no.4, pp.29-40, 2007-03-30
被引用文献数
1

本研究の目的は女子少年院在院生における,発達的問題性の深刻度,及び逆境的児童期体験の累積度の相互作用を明らかにすることにある。女子少年院において,在院生の発達的特性や逆境的小児期体験が調査され,各要因間の相関が評価された。少年院群は少年院に平成18年7月時点で入院していた少年70名である。調査の一部について,一般の高校生404名を対照群とした。少年院群には,LD,AD/HDスクリーニングテストとACE (Adverse Childhood Experiences)質問紙による調査を行い,対照群には後者のみを実施した。LD,AD/HDスクリーニングテストの結果,少年院群の5割以上に発達的問題性が見出された。ACE質問紙の結果,少年院群における深刻な逆境的児童期体験の割合は対照群を大きく上回ることが明らかとなった。国立情報学研究所『研究紀要公開支援事業』により電子化。
著者
松浦 直己 岩坂 英巳
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.203-209, 2009-03-31

特別支援教育でCBTを応用した事例を報告する。その際、対象児の情緒と行動の問題をCBCL-TRFで評価した。対象児は9歳の男児。選択性緘黙及び学習障害を有していた。対象児の認知・行動特性として、①自罰的認知、②原因帰属の歪み、③恣意的で極端な行動様式が挙げられた。約2年後のCBCL-TRFの結果、いくつかの下位尺度で改善が認められた。 "不安抑うつ" 及び "社会性の問題" では大幅な改善が認められた一方で、 "ひきこもり" "思考の問題" では臨床域のままであった。本事例ではCBTの技法を4つの構造に分けて適用した。通常学級におけるCBT適用の有効性や、タイミングについて考察した。また、奈良教育大学で実施されている、認知行動療法に関する実践研究についての紹介を加えた。
著者
松浦 直己
出版者
東京福祉大学
雑誌
若手研究(スタートアップ)
巻号頁・発行日
2008

本研究では、認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy ; CBT)を応用し、通常の小中学校で適応させることを目的とした。以下、特別支援教育でCBTを応用した事例を報告する。その際、対象児の情緒と行動の問題をCBCL-TRFで評価した。対象児は9歳の男児。選択性緘黙及び学習障害を有していた。対象児の認知・行動特性として、(1)自罰的認知、(2)原因帰属の歪み、(3)恣意的で極端な行動様式が挙げられた。約2年後のCBCL-TRFの結果、いくつかの下位尺度で改善が認められた。"不安抑うつ"及び"社会性の問題"では大幅な改善が認められた一方で、"ひきこもり""思考の問題"では臨床域のままであった。本事例ではCBTの技法を4つの構造に分けて適用した。通常学級におけるCBT適用の有効性や、タイミングについて考察した。
著者
勝野 眞吾 松浦 直己
出版者
兵庫教育大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2007

本研究では、少年院在院者に対して、いくつかの精神医学的尺度および心理学的質問紙を使用した調査を実施した。世界的にも女子における深刻な非行化群の研究例は少ない。本研究の目的は、女子少年院在院生を対象として、自尊感情や攻撃性、児童期のAD/HD徴候及び逆境的児童期体験における特性や明らかにすることである。またそれぞれの因子の関係性を解析し因果モデルを構築することである。その際、年齢と性別をマッチングさせた対照群を設定した。対象群はA女子少年院在院生41名で平均年齢は16.9(標準偏差1.7)歳。2005年12月から2007年5月までに入院した全少年を対象とした。両群にRosemberg版自尊感情尺度、日本版攻撃性質問紙、ACE(Adverse Childhood Experiences)質問紙、AD/HD-YSR(Attention Deficit/Hyperactivity Disorder-Youth Self Report)を実施した。対象群のみWISC-IIIを実施した。自尊感情尺度の結果、対象群の自尊感情は有意に低かった一方、攻撃性に有意差は認められなかった。ACE質問紙の結果両群には著明な差が検出され、対象群の深刻度が明らかとなった。AD/HD-YSRの結果、対象群は学童期から不注意や多動衝動性等の行動の問題が顕著であることが示唆された。またWISC-IIIの結果、対象群のFIQの平均値は79.4(SD=11.1)点であり、認知面の遅れが示唆された。相関分析では、攻撃性得点と自尊感情には有意な負の関係が認められ、攻撃性とACE score及びAD/HD-YSR得点には有意な正の相関が検出された。すなわちこれらの因子が攻撃性に影響を与えていることが示唆された。このような傾向は青年期のみならず、成人期以降も対象者(少年院在院者)に深刻な影響を与えると思われた。