著者

清水 玄彦

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.220, no.5, pp.63-71, 2019-11

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ケインズはマクロ経済学を創始し, ポパーは科学と非科学との境界設定の基準として反証可能性を提唱したことは知られている。しかし, 彼らが通常とは異なる確率概念をそれぞれ提唱したことはあまり知られていない。確率については通常, 古典的確率, 相対頻度(統計的) 確率, 主観的確率の三種類が紹介され, これらいずれの確率とも整合的である公理的確率を用いるのが一般的である。これに対してケインズは論理的確率を, ポパーは傾向的解釈を創案した。果たしてこれらの確率概念はどういう特徴を有しており, またどういう役割を果たすことができるかについて検討する。

著者

高橋 秀行

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.173, no.3, pp.15-34, 1996-03

著者

芦谷 政浩

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.221, no.4, pp.31-36, 2020-04

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芦谷(2012,『国民経済雑誌』,第205巻第6 号)とAshiya(2015, Journal of Sports Economics)は荒尾競馬における裁定機会の存在を明らかにし,芦谷(2013,『国民経済雑誌』,第207巻第6 号)は佐賀競馬,芦谷(2018,『国民経済雑誌』,第217巻第4 号)は門別競馬における裁定機会の存在を明らかにした。一方,芦谷(2014,『国民経済雑誌』,第209巻第5 号)では,2012年4 月27日から7 月26日までの3 か月間に大井競馬・川崎競馬・船橋競馬・浦和競馬で行われた出走頭数が12頭以下のレース(合計500レース)を分析し,これらのレースでは裁定取引の機会が存在しなかったことを明らかにした。本稿では,2012年4 月30日から6 月28日までの2 か月間に園田競馬で行われた出走頭数が12頭以下のレース(出走取消・競走除外のあった13レースを除く合計292レース)と2012年7 月3 日から7 月26日までの1 か月間に姫路競馬で行われた出走頭数が12頭以下のレース(出走取消・競走除外のあった10レースを除く合計121レース)を分析し,これらのレースでは裁定取引の機会が存在しなかったことを明らかにする。

著者

久保田 音二郎

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.93, no.2, pp.83-86, 1956-02

著者

山瀬 善一

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.125, no.5, pp.1-20, 1972-05

著者

松本 茂 三品 和広

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.213, no.3, pp.49-60, 2016-03

著者

片山 三男

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.192, no.3, pp.41-58, 2005-09

著者

森永 雄太 佐藤 栄哲 金井 壽宏

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.198, no.3, pp.1-19, 2008-09

著者

新庄 博

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.95-97, 1940-05

著者

安酸 建二 乙政 佐吉 福田 直樹

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.198, no.1, pp.79-94, 2008-07

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財務情報に過度に依存した経営によるさまざまな弊害が,先行研究においてしばしば指摘されてきた。この弊害に対する解決策の一つとして,業績管理システムに非財務指標を組み込むことが重要視されている。本稿では,まず,非財務指標をめぐる論点として,非財務指標が財務業績に対する先行指標になる可能性,および,戦略の実現に向けて経営者・管理者の意思決定や行動に影響を与える可能性の二つを取り上げ,非財務指標研究を業績管理システム研究の流れの上に位置づける。次に,非財務指標の可能性に関連する実証的証拠を検討する。最後に,今後の非財務指標研究の方向性を示す。

著者

神木 哲男

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.118, no.2, pp.55-74, 1968-08

著者

中谷 武

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.142, no.3, pp.p82-102, 1980-09

著者

清水 泰洋

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.202, no.3, pp.87-97, 2010-09

著者

中野 常男

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.161, no.6, pp.35-58, 1990-06

著者

中野 常男

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.170, no.5, pp.65-91, 1994-11

著者

西村 成弘

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.186, no.4, pp.1-18, 2002-10

著者

西村 成弘

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.186, no.4, pp.1-18, 2002-10

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外国技術の導入と技術開発はいかに結びついていたか。技術導入と技術開発に特許部門はどのような役割を果たしていたのか。芝浦製作所の特許部門はGEとの特許協定に関連して展開した。1909年協定で制度化された技術導入と技術開発の枠組みを経営発展の中に位置付ける組織として特許部門は誕生した。しかし第一次大戦までは特許部門はまだ技術開発に対して消極的な役割しか果たしていなかった。特許部門が技術導入と技術開発に対して積極的な役割を果たすようになるのは,戦間期である。1919年協定は芝浦によるGE特許の「代理由出願」を規定していた。「代理出願」業務はGE特許の英文明細書を翻訳し,検討し,日本語明細書を作成し出願する業務である。特許部門の機能拡大によって芝浦は大規模に技術情報を獲得し,技術開発にそれを生かすことができるようになった。これが戦間期の技術導入と技術開発の枠組みであった。

著者

山下 勝治

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.52-56, 1951-07

著者

貴島 耕平 福本 俊樹 松嶋 登

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.216, no.2, pp.31-55, 2017-08

著者

斎藤 修 浜野 潔

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.179, no.3, pp.21-37, 1999-03

被引用文献数

1