著者
井上 忠
出版者
聖徳大学
雑誌
研究紀要. 第一分冊, 人文学部 (ISSN:09166653)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.1-6, 1997
著者
北村 弘明
出版者
聖徳大学
雑誌
聖徳大学総合研究所論叢 (ISSN:13422960)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.95-143, 1995-11-20
著者
蔀 花雄 田里 陽子
出版者
聖徳大学
雑誌
紀要 (ISSN:02863332)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.305-319, 1981

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著者
大森 荘藏
出版者
聖徳大学
雑誌
川並総合研究所論叢 (ISSN:09195327)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.257-274, 1993-03-25
著者
鎧 禮子
出版者
聖徳大学
雑誌
研究紀要 (ISSN:02892677)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.215-221, 1983-12-10
著者
木村 敬子 小杉 洋子
出版者
聖徳大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000

研究の総まとめと補充研究を行い研究成果報告書を作成した。報告書の構成は次のようになっている。まず、第1章では放課後児童施設「学童保育」設置率と高齢化率、産業別就業人口比率の関連を、1581自治体について調べた結果を述べた。設置率は高齢化率、第一次産業就業人口比率と関連があることが分った。第2章は「学童保育」在籍児童対象の調査分析である。高学年も含む児童へのアンケート調査によって、放課後の生活や学童保育観をきいた。学童保育での子ども達の生活は多彩で、仲間との遊びを楽しんでいる様子が見える反面、時には自由にしていたいという種類の答もあり、より深い面接調査の必要性が明らかになった。第3章は保護者調査である。私たちがこれまで蓄積してきた調査をさらに改訂し、東京都内で実施した。3年生までの児童の保護者である。子どもを学童保育へ行かせてよかったと思う点は「集団生活の効果」、親のしつけとは異なる指導員の「指導」を受けられる点などであること、そして改善の必要性は「保育活動・保育内容」ど「保護者活動」の側面にあると考えていることが、いずれも因子分析から明らかになった。自由に選べるとしたらどのようなことを重視するかをたずねると、「行き帰りが安全」であること、「指導員の人柄がよいこと」、「家から近いこと」などが選ばれている。最後の第4章は保護者調査と同じ放課後施設の指導員調査の結果である。指導員は、保護者が安心して働けるように子どもを保育しているという認識を明確に持ち、学童保育には子どもたちが集団生活を経験することの効用、指導員による指導の効果があることを、保護者と同様に、認識していることがわかった。
著者
谷川 千佳子 大友 光恵
出版者
聖徳大学
雑誌
看護学ジャーナル = Journal of the Institute Nursing Science Seitoku University (ISSN:2435354X)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.5-15, 2022

【目的】訪問看護ステーション(以下ST)の運営と労務管理に関する過去10 年の原著論文を概観し研究の動向を把握する。【方法】医学中央雑誌web を用いて「訪問看護AND(労働OR 労務OR ワークOR 運営OR 経営)」で検索した。包含基準(日本のST、原著、抄録あり、全文入手可、シソーラス用語に上記語句を含む、過去10 年分)と除外基準(会議録、検索語「ワーク」を意味しない語句、訪問看護でない)を満たす論文を対象とし、①研究デザイン、②発刊年と件数、③研究対象、④研究内容のカテゴリー化から分析した。【結果】43 編を採択論文とした。①分析的観察研究36 編(縦断研究1編、横断研究24 編、記述的研究11 編)、その他7編(尺度開発研究2編、統計データ解釈1編、文献検討4編)だった。記述的研究が相対的に少なくその分析は記述のコード化に偏っていた。②・③分析的観察研究36 編の研究対象者には「管理者」「看護師」「管理者と看護師双方」「利用者」があり2010 年代後半以降管理者対象の研究が増加していた。④研究内容は【経営管理】【人事管理】【労務管理】【労働問題】【働き方】【労働市場】に類型された。【結論】【経営管理】は14 編と最多で起業、経営管理行動や経営能力、悩み、困難感などステーション運営上の切実な課題が研究されていた。この10 年間にST 数は2倍に増加しており競合する事業所も増加した状況にある。訪問看護には市場競争と労働市場において二重に不利な状況にあると推察する。ST の運営と労務管理についての「経験」を、「構造」と「過程」、「実存性」と「理念性」の軸を掛け合わせて記述する研究の豊富化が必要である。地域包括ケアシステム構築推進、訪問看護事業の社会的期待が一層高まる現下にあって、学際的な視点からの研究が一層望まれる。