著者
渡辺 三男
出版者
駒澤大学
雑誌
駒澤國文 (ISSN:04523652)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.1-11, 1984-02
著者
渡辺 三男
出版者
駒澤大学
雑誌
駒澤國文 (ISSN:04523652)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.1-25, 1982-02
著者
渡辺 三男
出版者
駒澤大学
雑誌
駒澤國文 (ISSN:04523652)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.15-"24-1", 1981-03
著者
渡辺 三男
出版者
駒澤大学
雑誌
駒澤國文 (ISSN:04523652)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.1-21, 1992-02
著者
田中 智志
出版者
駒澤大学
雑誌
駒澤大學文學部研究紀要 (ISSN:04523636)
巻号頁・発行日
vol.54, pp.A1-A28, 1996-03

一九世紀前期のニューイングランドに、多くの、愛による教育を論じる書物が登場した。愛による教育は、自己統治する<人間>を形成する方法である。自己統治する人間は、自己が超越的な内在性に準拠するという、自己準拠の形式をもつ身体である。愛による教育は、おもに中産階級の<家庭>をつうじて流布していったが、この家庭も、自己準拠の形式をもつ制度である。また、公教育は、第二の家庭として、父の補として、治療する博愛として構想されたものである。人間も家庭も公教育も、モダンな言説戦略に条件づけられ、この戦略は、機能連関という社会構造によって条件づけられている。愛、したがって愛による教育は、こうしたモダンな身体・制度、言説戦略、社会構造とともに可能になるものである。
著者
片山 一良
出版者
駒澤大学
雑誌
駒澤大學佛教學部研究紀要 (ISSN:04523628)
巻号頁・発行日
vol.59, pp.478-462, 2001-04-01
著者
前田 英昭
出版者
駒澤大学
雑誌
政治学論集 (ISSN:02869888)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.35-64, 1994-03-31
著者
佐藤 政之
出版者
駒澤大学
雑誌
駒澤大學北海道教養部論集 (ISSN:09136509)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.27-37, 1992

シュテム・ターンからパラレル・ターンへ進むにあたり,受講者には技術上の壁があります。この壁をいかにうまく乗り越すかが,スキーの上達につながります。難しいとされるところは,パラレルで,どうしてもスキーを揃えたターンでなければならないという意識が無理な姿勢となったりして,外足荷重などの基本的なスキー操作を,妨げる原因にもなったりします。したがってシュテムからパラレルへのアプローチでは,パラレル・スタンスにこだわる指導は好ましくありません。ここでは「山開き,谷開き」二つのシュテム・ターンを通して,シュテム操作を効率よく外スキーに結びつけ,スムーズな重心移動をおぼえさせ,その結果として平行操作を導きだすように,指導や練習法を含めたすすめ方について組み立ててみた。
著者
西村 紀三郎
出版者
駒澤大学
雑誌
駒澤大學經済學部研究紀要 (ISSN:03899861)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.67-93, 1983-03

本稿でははじめから明確な結論を期してはいない。また論述すべき条件を残している。各地方の活動水準については単に住民一人当りの額で見るに止めずに,県民所得や県内純生産との対比による状況把握も必要と思われる。しかしこれまでの概括的把握によっても金融活動の地域的性格の一端は明らかにされたものと考える。各金融組織のそれぞれの活動条件に即した努力の結果が各地域の特性を形成し,それを東西に分けて把握したとき,財政活動に示される西高東低型の構造を裏付けあるいは反映する状況を看取することができる。そしてそれは対象の時点において状況展開の方向に即して示されていると見ることが許されよう。すなわち,52年3月末の状況に示される経済力の東の優位はその後の5年間における財政活動によっても変ることなく,さらに東の優位の強化となって展開された。その典型は貸出残高の関東の高位上昇と近畿の高位の保持不安に示され,預金残高としても関東は優位を保ち近畿は高位からの低落に歯止めをかけることができるかを問題にすべき状況にある。
著者
矢澤 和宏
出版者
駒澤大学
雑誌
駒澤地理 (ISSN:0454241X)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.115-138, 1989-03
著者
鈴木 弘道
出版者
駒澤大学
雑誌
奨励研究
巻号頁・発行日
2017

【研究目的】2016年度、岩崎保道氏(高知大学)と共同で、IR組織の活動状況や成果等を問うアンケート調査を実施し、「どのような要素が、教育・研究・社会貢献・経営それぞれに対する貢献度向上に寄与し得るのか」を、私立大学の調査結果(79/116大学、回答率68.1%)から分析したところ、一部の業務や実態が複合的に影響を与えていることが明らかとなった。ただし、同調査では、「IR」の名称を冠する組織のみを対象にしていたため、IRを取り巻く環境の全容解明にまで至らなかったことが課題として残された。そこで、本研究では、(1)IR組織の貢献に繋がる規定要因を明らかにすること、(2)各大学のIR組織の整備に寄与すること、(3)大学職員の立場から実践的研究を行うこと、以上3つの目的を掲げ、IR名称の有無に関わらず、調査対象を全国の国公私立大学に拡大したアンケート調査の実施、及び分析を行った。【研究方法】全国の国公私立779大学のIR組織・部門等を対象に文書で依頼を行い、Web(Googleフォーム)回答方式によるアンケート調査を実施した。【研究成果】今回の調査では、257大学(回答率33.0%)から回答を得ることができた。その結果、①規模や地域によって、IR活動の実施状況に差がある点、②設置形態(国公私立)によって、貢献領域(教育・研究・社会貢献・経営)のみならず、IRの名称を関する組織の設置状況や、業務の取り組み状況が異なる傾向を示す点、などが明らかになった。さらに、本研究の柱となる貢献度の規定要因に目を向けると、IR活動としての“執行部への情報提供”“教員の研究状況に係る分析”“自己点検・評価におけるデータ活用”などの取り組みが、複数の貢献領域に渡って寄与し得る傾向が認められた。他方、IR組織が貢献するためには活動状況のみならず、本調査の項目に含まない、担当者個人のスキル向上なども重要であることから、他の研究者と連携しながら本研究をさらに掘り下げていきたい。