著者

宮下 牧恵

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.72-75, 2020 (Released:2020-03-20)

著者

井上 裕之

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.22-31, 2012-03

著者

村上 圭子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.70, no.10, pp.2-33, 2020 (Released:2021-04-16)

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2020年5月、フジテレビ系列で放送されていたリアリティーショー『テラスハウス』に出演中の22歳の女性プロレスラーの木村花さんが亡くなった。SNS上で番組内容をきっかけとした誹謗中傷を受け、自ら命を絶ったとみられている。 そもそもリアリティーショーとは、定義もスタイルも曖昧な番組群である。おおよその共通項からまとめると、「制作者が設けた架空のシチュエーションに、一般人や無名のタレント等を出演させ、彼らの感情や行動の変化をひき起こす仕掛けを用意し、その様子を観察する番組」といった所か。欧米を中心にここ20年で増え、最近は有料動画配信サービスでも提供されている。 しかし、リアリティーショーは誕生当初から、出演者の心を"虚実皮膜"の状態に長時間置くストレス、出演者に葛藤を与えるような仕掛けをする"社会実験"的な側面、視聴者が出演者の様子を"のぞき見"する倫理的課題が指摘され、欧米では多くの出演者の自殺が報告される等社会問題となっていた。近年はSNSの普及で、出演者はより誹謗中傷を受けやすい環境に置かれ、対応の必要性が叫ばれていた。 花さんの死のような痛ましい問題が繰り返されないため、メディア研究の分野では何を考えていくべきか。本稿は1回目として、そもそもリアリティーショーとはどんな番組を指し、なぜここまで発展してきたのか、これまで指摘されてきた課題はどのようなものだったのかを考察する。

著者

島田 匠子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.73, no.11, pp.78-79, 2023-11-01 (Released:2023-11-20)

著者

上杉 慎一

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.73, no.8, pp.34-51, 2023-08-01 (Released:2023-08-22)

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ロシアによるウクライナへの軍事侵攻は2023年2月24日で1年を迎えた。日本のメディア、とりわけテレビはこの1年をどのように伝えてきたのだろうか。 それをつかむためNHK放送文化研究所は夜のニュース番組を対象に報道内容の量的な調査を行った。また、実験的な試みとしてコンピューターを使ったウェブ記事の内容分析も行った。さらにオンラインによる公開イベントの「文研フォーラム2023」で、日本のメディアに何ができて何ができなかったのかを議論した。 量的調査からは、当初、「戦況・被害」に関する報道が中心だったものが、時間の経過とともに「ウクライナ国内」それに「ロシア国内」の動きに報道内容が変化してきたことが確認できた。一方、文研フォーラムでは戦争が長期化する中、いかに人々の関心をつなぎとめることができるか、そのためにメディアにできることは何か、現場取材・スタジオ解説の意義や課題は何かなどについて、意見交換した。 本稿は量的調査の結果を詳述するとともに文研フォーラムでの議論の概要を報告するものである。ウクライナ侵攻の報道をめぐる論考は今回が2回目であるが、本稿脱稿時点でも戦争終結の道筋は全く見えず、引き続き事態が進行する中での論考となった。

著者

佐々木 英基 小山 里司

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.62-76, 2023-05-01 (Released:2023-05-19)

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2022年11月、PBI(Public Broadcasters International,国際公共放送会議)が東京で開催された。放送だけでなくインターネットを通じた情報発信を続ける海外の公共メディアを調査しているNHK放送文化研究所の海外メディア研究グループでは、この「PBI Tokyo 2022」に参加したアメリカ、ヨーロッパ、アジアの公共メディアの代表ら6人にインタビューを行い、それぞれが直面する課題や、情報通信メディア環境が大きく変わる中で、公共メディアが果たすべき役割などについて話を聞いた。3月号の論考(下記URL①参照)では、聞き取り内容から特徴的な内容を抽出し、共通点などを浮き彫りにしながら、公共メディアの課題や役割などを概観した。本稿では、受信許可料や受信料を根本に置いているイギリスBBCと韓国KBSについて、それぞれの国の放送制度などの関連情報を補足しつつ、インタビューを個別に詳しく紹介する。

著者

塩田 雄大

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.44-62, 2023-01-01 (Released:2023-02-20)

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「日本語のゆれに関する調査」の結果について報告をおこなう。さまざまな配慮表現をめぐる調査結果から、次のようなことを指摘する。▶「お足元の悪いところ」「おかげさまで」「〔メール冒頭で〕お疲れさまです」「〔会話冒頭で〕お疲れさまです」に関して、全体の結果としては、全面的に支持する回答〔=「自分でも言う(書く)・おかしくない」〕が過半数を占めている。それに対して、「高いところから失礼します」「つまらないものですが」「何もありませんが」のそれぞれにおける全面的な支持は半数以下であり、これ以外の選択肢にも回答が分散している。特に「何もありませんが」においては、全面的に支持する回答と、全面的に支持しない回答〔=「自分では言わない・おかしい」〕が同程度になっており、現代日本において感じられ方がさまざまであるようすが見て取れる。▶どちらの言い方が感じがいいか(ふさわしいか)を尋ねた設問「[遅くなって~大変お待たせして]しまい」「お越し[いただき~くださり]」「いつでも[かまいません~結構です]」「教えて[いただきたいです~いただけますか]」「ありがとうござい[ます~ました]」に関して、「[遅くなって~大変お待たせして]しまい」では「[遅くなって]のほうが感じがいい」が半数近くと比較的回答が集中しているが、これ以外の設問ではいろいろな選択肢に回答が分散している。 ▶[60歳以上]の集団では、「おかげさまで」「何もありませんが」「いつでも[結構です]」「ありがとうござい[ました]」への支持が相対的に多く、「〔メール冒頭で〕〔会話冒頭で〕お疲れさまです」への支持が相対的に少ない。また大卒者の集団では、「お足元の悪いところ」「おかげさまで」「〔メール冒頭で〕お疲れさまです」「[遅くなって]しまい」「お越し[いただき]」「教えて[いただけますか]」への支持が相対的に多い。▶10年前の調査との比較から、各年代にわたって共通に見られる傾向として、「〔メール冒頭で〕お疲れさまです」の一般化と、「つまらないものですが」の非一般化〔=衰退〕が観察される。

著者

塩田 雄大

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.72, no.12, pp.22-39, 2022-12-01 (Released:2023-01-20)

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▶「ハザードマップ」「アスリート」「インフラ」は理解率が80%を超えており、一般的な語としてかなり定着しつつある。一方、「コンテンツ」は理解率が70%程度である。「意味をよく知っていた」という回答は、いずれの語に関しても80歳以上では少ない。またこの回答は、いずれの語に関しても大学卒では過半数を占めているのに対して、中学卒では半数以下である。▶外来語に対する考え方としては、〈外来語か翻訳表現か〉〈外来語の増加について〉については非保守的(革新的)な回答(「外来語を支持」「外来語増加に賛成」)が6割程度になっている。また〈和製英語について〉は、「ある程度はやむをえない」という現状肯定の回答が半数を超える。また、〈外来語か翻訳表現か〉〈外来語の増加について〉にはいずれも明瞭な年代差が見られ、若い年代ほど非保守的(革新的)な回答が多い。▶20年前の調査と比べると、いずれの語も理解率が全体として向上しており、また年代別に見てもそれぞれ同様の傾向である。ただし、「ハザードマップ」のようにこの20年で理解率が大幅に向上したものと、「コンテンツ」のように伸び幅が相対的には大きくないものがある。〈外来語か翻訳表現か〉に関しては、特定の年層において「加齢による保守化」が見られる。〈外来語の増加について〉と「和製英語容認」については、多くの年代において20年間の経過による考え方の変化はないが、2002年時の60歳以上においては、両設問に関して「加齢による寛容化」が見られる。

著者

阿曽田 悦子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.44-52, 2021 (Released:2021-06-20)

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毎年「幼児視聴率調査」を実施し、幼児のテレビ視聴と、録画、DVD、インターネット動画の利用状況を調査している。幼児のメディア利用は、リアルタイムでの視聴だけでなく、様々なメディアでの視聴がみられ、映像コンテンツが多様化している。しかし、現在の測定方式では、視聴形態の異なるコンテンツ視聴を同じ基準で測ることができないのが課題であった。 そこで、昨年度のWEB幼児視聴率調査の結果を、リアルタイム、録画、DVD、インターネット動画の視聴を同じ基準で再集計し、視聴形態の異なるコンテンツが、メディアを超えた形でどのように見られているのか、検証を行うことにした。 今回、まったく新しい指標として、全てのコンテンツを同じ分数で統一して集計し、1週間に見られたコンテンツ視聴の総量を示したものを「幼児視聴パワー」と定義した。また、リアルタイム、録画、DVD、インターネット動画それぞれの幼児視聴パワーを算出し、すべて合算させたものを「幼児トータル視聴パワー」と定義し、コンテンツ全体のパワーを測った。 幼児トータル視聴パワーの上位では、Eテレや民放アニメ番組などのテレビコンテンツが中心であったが、「BabyBus」「Hikakin」などのYouTubeのコンテンツも上位に入った。 今回の集計方法での課題もみえてきたが、リアルタイム以外のコンテンツの視聴傾向をうかがうことができコンテンツ全体の視聴を捉える、一つの指標としてみることができるのではないかと考える。

著者

村上 聖一

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.40-57, 2021 (Released:2021-04-20)

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太平洋戦争下、日本の陸海軍は「南方」と呼ばれた東南アジアの占領地に30以上の放送局を開設した。これらの放送局の活動については、1950年代にNHKによる資料収集や聞き取り調査が行われ、成果が取りまとめられたが、その後の軍政全般に関する研究も踏まえ、改めて検証を行う余地があると考えられる。このため、今号から3回シリーズで南方放送史について再考することにした。 南方地域で行われた放送の目的は、▽日本人向けの情報伝達、▽対敵宣伝、▽現地住民の民心安定の3つに分けられるが、本シリーズは、大東亜共栄圏構想を浸透させるうえで放送が果たした役割を検証する観点から、現地住民向け放送に焦点を当てる。シリーズでは、放送の概要を確認したうえで(第1回)、地域別に蘭印(第2回)、フィリピン・ビルマ(第3回)で行われた放送について検討する。 このうち今回は、放送実施までの過程を中心に、陸海軍、日本放送協会の文書に基づきつつ検証した。その結果、南方地域を軍事占領する構想が現れたのが1940年以降だったこともあり、放送に関しても開戦数か月前になって放送協会が南方の放送事情の調査を本格化させるなど、戦前にはほとんど検討がなされていなかったことがわかった。 また、開戦後も、運営主体を軍にするか放送協会にするかで議論になるなど実施の枠組みが定まらず、番組内容も放送局の設置と並行して検討が進むなど、準備不足の中で放送が始まったことが資料から浮かび上がった。長期的展望に立った計画が存在しない中、南方での放送が始まっていったことになる。

著者

小林 利行

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.52-72, 2019 (Released:2019-05-20)

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本リポートでは、NHK放送文化研究所が国際比較調査グループ(ISSP)の一員として、2018年10月から11月にかけて実施した「宗教」に関する調査の日本の結果について、過去の調査結果との時系列比較を中心に報告する。結果を簡単にまとめると以下のようになる。①信仰している宗教の割合は変わらないものの、信仰心は薄くなり、神仏を拝む頻度は低くなっている。②日本人の伝統的な価値観だと捉えられてきた“お天道様がみている”“人知を超えた力の存在”“自然に宿る神”といった感覚を持つ人は少なくなっている。③宗教に「癒し」などの役割を期待する人は減少している。宗教に危険性を感じる人は、感じない人よりも多い。④各宗教徒別では、「イスラム教徒」への否定感が他の宗教徒に比べて高い。日本ではこれまで、宗教について深く考えたことのなかった人も多いと思われる。しかし、改正出入国管理法の施行(2019年4月)によって、外国人材の受け入れが進む中で事情が変わる可能性がある。異なる宗教観を持った人達との付き合いが増えれば、今まで以上に「日本人と宗教」について考えなければならないケースが出てくるかもしれない。

著者

大森 淳郎

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.2-26, 2021 (Released:2021-11-20)

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敗戦を境にラジオはどう変わったのだろうか。そして何が変わらなかったのだろうか。 この問いに対しては、これまでGHQの情報・教育政策や放送法成立過程など、主に法制度史の側面から研究が重ねられてきた。本稿では、それらの先行研究を踏まえつつ、放送現場に軸足を置いて、より内在的な答えを探してゆく。 前編では、敗戦直後の混乱、虚脱状態を脱したNHKが、いわば「アメリカのラジオ」として形づくられてゆく過程を見てゆく。

著者

保髙 隆之

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.68, no.12, pp.20-45, 2019

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インターネット上の真偽不明な情報「フェイクニュース」の拡散や、検索履歴などから自分の好みに合った情報ばかりに囲まれる「フィルターバブル」など、インターネットやSNSの普及によって、情報の選択的接触が社会の分断を生じさせている可能性が指摘されている。人々はいま、どのように世の中の動きを伝えるニュースや情報に接し、何を重視しているのだろうか。ネット系メディアの利用と、人々の意識や価値観はどのように関係しているのだろうか。また、社会に何らかの「分断」は存在しているのだろうか。2018年6月に実施した「情報とメディア利用」調査の結果では、若年層と高年層の間で、日常的に利用するメディアが大きく異なっており、情報への意識では、「今の社会は情報が多すぎる」という人が、全体で8割を超えていた。一方、「自分が知りたいことだけ知っておけばいい」という人は、全体で3割だが、SNS利用が多い若年層では4割前後と多かった。さらに、関心のある情報のジャンルについて尋ねたところ、若年層では、政治・経済・社会の情報に対する関心が低く、そもそも関心のある情報のジャンルも少なかった。情報過多時代に、人々は、インターネットで「知りたいことだけ」に合理的に接触している一方、そうした選択的接触が、これまでマスメディアが形成してきた情報基盤の「分断」につながっていることが垣間見える結果となった。

著者

宇治橋 祐之

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.46-72, 2018 (Released:2018-09-20)

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NHK放送文化研究所では,全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに,放送・ウェブ・イベントなどNHK教育サービス利用の全体像を調べるために,2013年度から「教師のメディア利用と意識に関する調査」を実施している。2017年度は全日制,定時制,通信制課程の高校と中等教育学校を対象として,教師個人の調査を実施した。6月号で全日制(理科,地歴科,国語科,外国語科)の結果を中心に中等教育学校後期課程(理科,地歴科)で特徴的な結果を紹介したのに続き,本稿では定時制(理科,地歴科),通信制(理科,地歴科)の結果について報告をする。調査結果から,定時制ではパソコンやプロジェクターなどのメディア環境は,全日制と同様に整っており,NHKの放送番組や市販のDVD教材などの映像を授業で利用する教師が全日制より多かった。『NHK高校講座』またはNHK for Schoolの,放送番組あるいはウェブサイトの動画などのコンテンツを利用した「NHK高校講座・NHK for School教師利用率」は定時制理科で31%,全日制社会で22%,NHK一般番組の授業利用または,NHKが実施する教育イベント等も含めたNHKの教育サービスのいずれかでも利用した教師は,定時制理科で55%,全日制社会で41%であった。通信制のスクーリング(面接授業)で利用できるメディア環境は全日制,定時制とあまり変わらないが,全体に利用は少ない。その一方で『NHK高校講座』はスクーリング(面接授業)だけでなく,レポート課題作成や授業準備等でよく利用されていた。 定時制,通信制の教師はいずれも,授業に役立ちそうな番組を録画するなど,授業外でのメディア利用も行っていた。また,今後必要なメディアとしてタブレット端末を挙げる教師が多いなど,授業に利用できるメディアを期待する教師が多いことも明らかになった。

著者

鶴島 瑞穂 斉藤 孝信

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.58-85, 2018

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「東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」は,国民の東京大会への関心や意識・価値観の変化などを把握し,2020年に世界最高水準の放送・サービスを実現する上での基礎的なデータを得るために実施する時系列調査であり,今回はその2回目の調査となる。東京開催の評価(よい+まあよい)は87%と多数を占める。東京オリンピックへの関心度(大変+まあ)は80%と高いが,リオデジャネイロ大会直後の前年調査と比べ,「大変関心がある」は減少(34%→27%)した。関心事では「日本人や日本チームの活躍」が78%と最も多く,「世界最高水準の競技」(42%)や「各国のメダル獲得数」(17%)を上回った。東京パラリンピックへの関心度は61%であった。伝えるべき側面については「純粋なスポーツとして扱うべき」が39%で最も多く,前年(37%)から増加した。「障害者福祉の視点を重視して伝えるべき」は5%であった。障害者スポーツのイメージでは「感動する」(63%)が最も多い。「感動する」と答えた人の割合を障害者スポーツの視聴経験別に集計すると,「テレビの競技中継を見たことがある」人では82%,「ニュースや競技中継以外のテレビ番組で見たことがある」人では77%,「テレビのニュースで見たことがある」人では70%と高い一方,「見たことはない」人では38%にとどまり,視聴経験が豊富になるにつれて理解が深まることがわかった。期待する放送サービスでは,見逃し配信(40%→44%)やインターネット同時配信(29%→38%)など,おもにスマートフォン向けの放送サービス充実を求める意見が前年から増加した。

著者

荒牧 央

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.2-37, 2019 (Released:2019-06-20)

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NHKは1973年から5年ごとに「日本人の意識」調査を行い、同じ質問・同じ方法で調査を繰り返すことによって、社会や経済、政治、生活など、人びとの幅広い意識を長期的に追跡している。その最新の調査結果から、結婚観、婚前交渉、女性の職業、女の子の教育など、家庭・男女関係についての結果を紹介する。家庭・男女関係は、「日本人の意識」調査の中で最も変化の大きい領域である。その変化の特徴として以下のようなことがあげられる。①全体として、男女の平等や個人の自由を認める方向へ意識が変化している。②増えるものは増え続け、減るものは減り続けるというように、同じ方向に変化している項目が多い。③世代交代によって変化している質問もあれば、時代の影響を大きく受けている質問もある。家庭・男女関係についての考え方は45年間で大きく変わったが、2000年頃からは変化が小さくなった質問も見られる。

著者

松山 秀明

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.36-53, 2019

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戦後、テレビと日本の首都・東京は密接な関係であり続けてきた。とりわけ1964年、第18回オリンピック競技大会が開催された際、東京はテレビによってさまざまな意味を付与される都市となった。本稿では高度経済成長期の東京とテレビの関係を3つの視点から明らかにするものである。第一に、「テレビ・オリンピック」が生んだ人びとの東京への視線、第二に、オリンピックによって東京のなかで移転していくテレビ産業、第三に、テレビ番組のなかで描かれる近未来都市・東京である。これらテレビによる3つの側面――①テレビがつくる東京、②東京のなかのテレビ、③テレビのなかの東京――の連関から、1960年代前半の高度経済成長期におけるテレビと東京の関係を読み解いた。

著者

七沢 潔

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.66-92, 2014-02

著者

安楽 裕里子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.64, no.12, pp.82-98, 2014-12

著者

奥田 良胤

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.59, no.11, pp.70-84, 2009-11