著者

湯淺 かさね 宋 俊煥 泉山 塁威 三浦 詩乃 村上 早紀子

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.86, no.790, pp.2677-2688, 2021-12-01 (Released:2021-12-01)

参考文献数

11

被引用文献数

1 4

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This study focused on changes in residents’ uses and awareness of outdoor spaces due to the spread of the COVID-19 pandemic. The aim of the study was to gain understanding of the following three aspects of people’s behaviors believed to have been greatly affected before the Emergency Declaration in Japan and during the State of Emergency: 1) changes in how people use outdoor spaces, and 2) people’s demands with respect to the use of outdoor spaces in the future. In addition, as a byproduct of this investigation, this study aims to produce a summary of findings concerning residents’ use of outdoor spaces against the backdrop of the ongoing COVID-19 pandemic as well as to discuss future issues. The survey method for this study was a national questionnaire, and responses were obtained from 1860 citizens. The details clarified as a result of analysis of the data generated by the survey are described below. First, the reality of residents’ use of outdoor spaces is summarized as follows. A large number of residents used outdoor spaces that were close to their homes (less than five minutes away on foot) on a daily basis or three or more times per week during the State of Emergency. A large number of residents made use of streets and areas adjacent to waterways or other waterfront areas as outdoor spaces during the State of Emergency period. Such use diverged from their use patterns prior to the Emergency Declaration, but these spaces were near residents’ homes. Residents used such spaces primarily for wellness and relaxation. Next, the survey revealed the following information describing residents’ perceptions of the use of outdoor spaces. Regarding the importance of outdoor spaces to respondents’ everyday lives, 80% or more of respondents who used outdoor spaces even during the State of Emergency reported such spaces to be “important.” In addition, 25% of respondents reported feeling that the use of outdoor spaces improved their quality of life during the State of Emergency, and this proportion far exceeded that of the respondents who reported “no change” or “I don’t feel any importance.” The characteristics of the respondents to this survey can be grouped into the following six categories: G1: People valuing their daily activities outside the home; G2: People valuing outdoor recreational activities; G3: People who primarily used nearby outdoor spaces before the Emergency Declaration; G4: People who rarely use outdoor spaces; G5: People who used outdoor spaces during the State of Emergency; and G6: People who rarely use outdoor spaces/people whose activities are primarily at home. Furthermore, under the influence of COVID-19, it became clear that an outdoor space that can be used as a part of daily life is required. In G1 and G2, there is a high need for various activities , and it can be said that the respondents are seeking an outdoor space as a place for their own activities. G3 seeks a place for work and social activities, and G5 seeks interaction, and has a need as a place for relationships with others. It is suggested that the need for an outdoor space that functions as a place to connect people and society has become apparent.

著者

早内 玄 中村 文彦 田中 伸治 三浦 詩乃 有吉 亮

出版者

横浜国立大学 地域実践教育研究センター

雑誌

横浜国立大学地域実践教育研究センター地域課題実習・地域研究報 2016年度

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.92-95,

著者

三浦 詩乃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.22-00048, 2023 (Released:2023-02-20)

参考文献数

58

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本研究は,都市のリバビリティ向上に資する街路デザイン施策の普及における,基礎自治体イニシアチブの意義と課題を明らかにすることを目的として,近年世界的に会員を広げる全米都市交通担当者協会およびGlobal Designing Cities Initiativeを対象とした.資料調査,ヒアリングおよび交通統計データ集計からイニシアチブの特性と普及実施成果を明らかにし,会員都市のアウトカム達成状況から問題点を提示した.また,連携拡大の要因として,欧州の環境ガバナンス施策の普及を担うTMNとの類似点を示した.得られた知見を総括し,街路デザイン担当部局のキャパシティ向上の観点からのイニシアチブの意義とともに,普及内容実践による会員都市における交通環境への効果を高めるために,近隣自治体の参画促進といった課題が残ることを導出した.

著者

福山 大地 田中 伸治 中村 文彦 有吉 亮 三浦 詩乃

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.A_161-A_166, 2019-02-01 (Released:2019-02-06)

参考文献数

8

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我が国では自転車の信号制御に関して議論が少ない。車道を走行する自転車は車両用信号に従うものとされているが、車両用信号のクリアランス時間は自動車の速度で決められているため、自動車よりも速度の遅い自転車には十分な時間が確保されておらず、信号切り替え時に交差点に残存するおそれがある。本研究では、信号交差点観測調査を実施し、信号切り替え時の自転車のクリアランスに関する問題の把握を行った。その結果、交差点の信号制御や幾何構造等様々な要因によって残存の起こる割合が異なることがわかった。また、交差点ごとに観測した自転車の速度で算出したクリアランス時間は現在設定されている車両用信号の値より長く必要であることが示された。以上の観測調査の結果を踏まえ、自転車を考慮した信号制御の指針作成のための知見を述べた。

著者

瀬良 敦希 三浦 詩乃 中村 文彦 田中 伸治 有吉 亮

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.258-265, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

39

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近年米国では「公共交通の優先度が高い街路」を意味する「Transit Street」が提唱されている。公共交通と歩行者のみが通行可能なトランジットモールと違い、自家用車も通行可能であるが、様々な設備を導入し、自家用車の利便性を低下させることで公共交通や歩行者の有意性を保つものとされている。米国では既に整備ガイドラインの発行も見られる。一方日本にはTransit Streetやそれに近い概念は存在しないものの様々な整備が行われた結果、公共交通が優先されるような街づくり・街路づくりが行われた事例は存在する。そこで本研究は日米の事例を参照し、日本における今後の公共交通優先街路空間整備の指針を示すことを目的とする。このためにまずTransit Streetの歴史・定義・空間要素を示したあと、日本での類似事例として福岡市明治通りの整備経緯・内容を報告する。最後に日米の類似点・共通点を踏まえた日本での公共交通優先街路空間整備の指針を示す。

著者

早内 玄 中村 文彦 田中 伸治 有吉 亮 三浦 詩乃

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.A_223-A_228, 2018-02-01 (Released:2018-02-01)

参考文献数

13

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近年、都市内交通としての索道整備が複数報告され、新たな交通手段としての役割が期待されている。 そこで本研究ではトランスポーテーションギャップの考え方に基づき、所要時間の観点から索道の役割を定量的に明らかにすることを目的とする。はじめに、東京都市圏パーソントリップ調査から得られる手段別所要時間分布と人々が受容する所要時間との比較により、都市内交通において現在、既存交通手段では所要時間が受容されない、またはされにくいトリップ距離が複数存在することが明らかとなった。 次に、世界各都市の索道について、同様の比較によりその受容可能範囲が 0.3km~4.2km であることが明らかとなった。最後に両者を重ね合わせた結果、課題の残るトリップ距離のうちおよそ 2~4km の領域における課題を索道が改善しうることが明らかとなった。

著者

三浦 詩乃 吉田 宗人 田中 伸治 有吉 亮

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.86, no.781, pp.949-959, 2021-03

著者

犬飼 望 田中 伸治 中村 文彦 有吉 亮 三浦 詩乃 小根山 裕之 柳原 正実

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1327-I_1338, 2018

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交差点の平面幾何構造と交通制御を工夫し,右折車と対向直進車の交錯を減らすAlternative Intersections(以下,AI)と呼ばれる新しい交差点概念が海外にて提案されている.本研究ではAIが我が国でも交通制御の選択肢の1つになり得るという仮説のもと,適用に向けた知見を得ることを目的とする.日本に存在する交差点からAIの適用可能性があると考えられる交差点を選定し,観測データを基本入力値としたシミュレーションを用いてAIを仮想再現し,交差点処理性能評価を行った.また,従来型交差点と構造が大きく異なるAIを日本人ドライバーが迷いや違和感なく運転できるかどうかドライビングシミュレータを用いて検証した.その結果,我が国におけるAIの適用領域の目安を示し,日本人ドライバーにとってAIは工夫次第で受容性があることを明らかにした.

著者

長野 高志 中村 文彦 田中 伸治 有吉 亮 三浦 詩乃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1101-I_1109, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

15

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近年の東京都市圏全体の鉄道輸送人員は増加しているが,個別に乗降客数を確認すると,地域の主要駅においても乗降客数が減少している鉄道駅を確認することが出来る.本研究においては乗降客数の減少した鉄道駅に着目し,その経緯と実態を明らかにする.その上で,乗降客数の減少した鉄道駅における今後の課題を明らかにすることを目的とする.結果として,乗降客数の減少している鉄道駅は他の鉄道駅に乗降客が利用転換することで減少し,周辺の商業施設の減少による生活水準の低下が課題になることが明らかになった.また,鉄道駅周辺と地域全体での商業施設集積量を比べることにより鉄道駅周辺において望ましい商業施設の集積量を示すことが出来た.ここから,今後の東京都市圏郊外における鉄道網整備の際に考慮すべき点について提案を行った.

著者

犬飼 望 田中 伸治 中村 文彦 有吉 亮 三浦 詩乃 小根山 裕之 柳原 正実

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1327-I_1338, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

17

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交差点の平面幾何構造と交通制御を工夫し,右折車と対向直進車の交錯を減らすAlternative Intersections(以下,AI)と呼ばれる新しい交差点概念が海外にて提案されている.本研究ではAIが我が国でも交通制御の選択肢の1つになり得るという仮説のもと,適用に向けた知見を得ることを目的とする.日本に存在する交差点からAIの適用可能性があると考えられる交差点を選定し,観測データを基本入力値としたシミュレーションを用いてAIを仮想再現し,交差点処理性能評価を行った.また,従来型交差点と構造が大きく異なるAIを日本人ドライバーが迷いや違和感なく運転できるかどうかドライビングシミュレータを用いて検証した.その結果,我が国におけるAIの適用領域の目安を示し,日本人ドライバーにとってAIは工夫次第で受容性があることを明らかにした.

著者

岩柳 智之 田中 伸治 中村 文彦 有吉 亮 三浦 詩乃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1069-I_1079, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

12

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わが国では道路橋の急速な老朽化を迎え,またその損傷が深刻なために修繕・更新費は莫大であり,その全てを予防保全型で維持管理することにも限界がある.そのため廃橋を維持管理の選択肢として取り入れる必要があるが,地域の理解を得るために廃橋の効果や影響を客観的に示す方法が必要となる.そこで本研究では廃橋による費用対効果計算として将来の維持管理・更新費用の縮減効果と地域の効用の低下による損失を比較する方法を提示した.そして実地域を対象とした計算を行い,廃橋が受け入れられる余地を検討し,廃橋を含めた維持管理のあり方を議論した.計算の結果,廃橋の効果がある橋梁はなかった.しかし,他の橋梁と比較し,維持管理・更新を続ける効果の低い橋梁が見られ,廃橋にする場合,しない場合それぞれの望ましい管理方針を示した.

著者

三浦 詩乃 出口 敦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.138-152, 2016 (Released:2016-05-20)

参考文献数

37

被引用文献数

5

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本研究はアメリカ・ニューヨーク市交通局による施策の一つである「Plaza Program(プラザプログラム)」制度を対象とし,(1)制度化に至るまでの同市の歩行者空間に関する施策の変遷,(2)制度の運用方法及び計画された歩行者空間(プラザ)の空間的特徴について整理を行い,制度の特徴を明らかにした.さらに,(3)多様な種類の民間組織によるマネジメントの実態から,マネジメントの成果として,渋滞などの交通問題の緩和に加えて,コミュニティが抱える社会的課題への取組みや地域活動の活発化,景観の魅力向上がもたらされていることを提示した. 以上から得られた知見を総括し,プラザプログラムが短期間に普及してきた要因,従来の街路利活用のマネジメントの仕組みと比較した際の利点と課題を明らかにした.

著者

岩柳 智之 中村 文彦 田中 伸治 三浦 詩乃 有吉 亮

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.A_223-A_229, 2017

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<p>2011 年 3 月11 日に発生した東北地方太平洋沖地震により、千葉県浦安市では液状化現象が発生し、交通障害や断水の被害が生じ、応急給水活動が行われた。本研究では浦安市での応急給水活動に着目し、最短経路探索を用いて水の運搬による身体的負担について評価し、また給水支援が不足した場合の備えを給水の待ち行列計算から推定した。その結果、前者について現況では全体として運搬時間 6 分以上の無理な負担が存在し、対策として耐震化した受水槽等の整備により運搬時間 10 分以上の過大な負担が大きく減少することが明らかになった。後者について 8000 人程度の断水人口を受け持つ応急給水拠点では給水車が不在となる時間や給水所開設時間内に水を受け取れない人が発生し、これを避けるには 1L/人・日の備蓄が必要であることが明らかになった。</p>

著者

山口 菜乃 中村 文彦 田中 伸治 有吉 亮 三浦 詩乃

出版者

交通工学研究会

雑誌

交通工学研究発表会論文集 (ISSN:1884300X)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.635-639, 2017

著者

三浦 詩乃

出版者

東京大学大学院新領域創成科学研究科環境学研究系社会文化環境学専攻

巻号頁・発行日

2012-09-27

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報告番号: ; 学位授与年月日: 2012-09-27 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(環境学) ; 学位記番号: 修創域第4532号 ; 研究科・専攻: 新領域創成科学研究科環境学研究系社会文化環境学専攻