著者

渡辺 満久 中村 優太 鈴木 康弘

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.235-250, 2015-05-01 (Released:2019-10-05)

参考文献数

39

被引用文献数

2

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能登半島南西岸地域の隆起の原因を明らかにするため,沿岸の変動地形調査を実施した.本地域の海成段丘面は,高位のものからH1面~H4面,M1面・M2面,A面に区分できる.また,岩石海岸には離水ベンチが認められる.M1面はMIS 5eに形成された海成段丘面である.それより古いH1面~H4面には赤色風化殻が認められる.A面は,11世紀以前に離水した完新世段丘面(ベンチ)であると考えられる.これらの段丘面の高度には,累積的な南への傾動が認められる.調査地域北部では,富来川南岸断層が海成段丘面を変位させており,MIS 5e以降の累積鉛直変位量は約30 mである.その活動性はMIS 5e以降に高まったと考えられる.複数のベンチは間欠的な隆起を意味しており,調査地域の隆起運動は,南東~東傾斜の逆断層運動によってもたらされたと考えられる.このため,富来川南岸断層は沿岸から3~4 km沖合にある海底活断層に連続する可能性がある.

著者

松井 太衛 中村 優太

出版者

FCCA(Forum: Carbohydrates Coming of Age)

雑誌

Trends in Glycoscience and Glycotechnology (ISSN:09157352)

巻号頁・発行日

vol.32, no.189, pp.J127-J131, 2020-09-25 (Released:2020-09-25)

参考文献数

51

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ABO血液型は赤血球をはじめ上皮細胞表面や分泌体液中に広く存在するが、その生理的な機能は明らかではない。出血時に血小板を傷口につなぎ止め、血栓形成を担うフォンウィルブランド因子(VWF)は、血液型糖鎖の機能解明に1つの鍵を与えている。VWFは血液型を持つ少数の血漿タンパク質の1つである。血液型はVWFの血中濃度に影響を及ぼし、O型では非O型に比べて25%ほど低い。また、O型は非O型に比べて虚血性心疾患や血栓性疾患になるリスクが低いが、その反面、救急搬送された患者では、O型で出血死のリスクが高いことが明らかになり、これらにVWFが関わる可能性が示唆されている。O型患者のVWFは生理的な切断酵素であるADAMTS13への感受性が高いことから、A型およびB型糖鎖がVWFを切断酵素から防御している可能性が考えられる。血漿タンパク質における糖鎖の役割としては、シアル酸残基がプロテアーゼなどの種々の加水分解酵素に対する保護作用を持つことや、続いて露出するガラクトース残基がアシアロ糖タンパク質受容体によるクリアランスマーカーとしての役割が考えられてきたが、血液型糖鎖が中性の保護基として機能する可能性が示され、VWFを通して血液型糖鎖の新たな役割の解明が期待される。

著者

坂本寛和 中村優太 野村駿 濱中真太郎 山口実靖

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.1482-1491, 2014-07-02

著者

坂本 寛和 中村 優太 野村 駿 濱中 真太郎 山口 実靖 小林 亜樹

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.10, pp.1-8, 2015-01-19

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Android 搭載端末をはじめとするスマートフォンの課題の一つに,消費電力の大きさがあり,ユーザの意識調査では最大の不満点となっている.本研究では,出力 RGB 値と消費電力・照度の関係の調査結果を示す.そして,その結果に基づいた RGB 値の制御により消費電力を削減する手法を提案する.通常手法 (端末の明るさ設定) で消費電力の低減を行った場合と提案手法を用いて消費電力の低減を行った場合の消費電力を比較した結果,通常手法,提案手法ともに同程度に消費電力を減少させることが可能であることが分かった.また,通常手法と提案手法においてほぼ同等の消費電力のときにどちらの手法による表示方法が見やすいかを主観評価により調査を行った.結果,メールやブラウザなどのテキスト表示において提案手法が有効であることが分かった.

著者

坂本 旬 山田 泉 村上 郷子 新井 紀子 菅原 真悟 御園 生純 シヤピロウ ノーマン・P シエラ オフマン・ガーシュ 樋口 浩明 TEP Vuthy 高木 勝正 重松 栄子 中村 優太 佐々木 順子

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究の成果は、(1)「NetCommons」による文化探究学習の有効性を検証し、(2)文化探究学習理論を活用した「異文化理解」に国連やユネスコによる「メディア情報リテラシー教育」に関する最新理論を融合した教材の作成とその実践を行ないつつ、(3)日本及びアメリカ、カンボジア、中国の初等・中等・高等教育レベルの学校・大学とのICTを活用した協働的な文化交流学習の有効性を実証したことである。本研究の総括として、国際シンポジウム「文化葛藤時代のメディア・リテラシー教育-国連『文明の同盟』と日本の実践・課題」を開催した。