著者

藤原 悌三 佐藤 忠信 久保 哲夫 村上 ひとみ

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. A (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.A, pp.71-95, 1989-04-01

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The earthquake we have investigated took place in the Nepal-India border region in the earlymorning on 21 August 1988. This earthquake in the southeastern zone of Nepal close to the bor-der of the State of Bihar, India registered 6.6 on the Richter Scale. Its focal depth was assumedto be 57 km. In Bihar State, India, 282 persons died, 3766 were injured and 150, 000 houses weredamaged. In Nepal, 721 persons died, more than 5000 were injured and 100, 000 houses weredamaged. Most the houses damaged had been constructed of stone cemented with mud mortar, unburnt bricks, or burnt brick masonry. There are many wooden houses and few reinforced con-crete buildings in the effected area. We did not find any serious damage to those structures.This is a survey report, in which the damage to human loss and the collapse of buildingstructures done by the earthquake are introduced and discussed. We estimated the fault zone ofthis earthquake from the post-earthquake records. The intensity of ground shaking around theeffected areas is discussed in terms of assumed fault parameters and the geological condition ofthe surface layer. We also prepared a questionnaire asking inhabitants. The intensity distribu-tion estmated from their information is compared with the intensity derived from seismographicdata. Based on our laboratory tests of sand specimens collected from riversides where liquefac-tion occurred during the earthquake, the maximum acceleration near the epi-center is also esti-mated. The strength of the structures in the effected areas is estimated and compared with theactual damage done. On the basis of our survey and analytical results we present some recom-mendations for the mitigation of earthquake disasters in these areas.

著者

佐藤 忠信 山崎 文雄 睦好 宏史 東畑 郁生

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.507, pp.291-303, 1995

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1993年8月8日にマグニチュード8.1の地震に襲われたグアム島の現地震害調査を行った. また断層の破壊過程から地盤加速度を予測した. グアム島の地盤は全般的に良好で, 液状化や崖崩れの発生は一部地域に限定され, 道路や橋梁の被害も軽微であった. しかし, 一部の鉄筋コンクリート建物や発電所が被害を受けた. このため島内の電力供給は2,3日間停止し, 上水道も揚水できなくなった. グアム島は頻繁に台風に襲われるため, 家屋の構造, ライフラインのバックアップ, 緊急対応などの面で備えがよく, 地震による影響を小さくした.

著者

佐藤 忠信 東原 紘道 小長井 一男

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. A = Disaster Prevention Research Institute Annuals. A (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.A, pp.63-80, 1991-04-01

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This is a survery report, in which the damage to structures done by the 1990 Philippin Earthquake and the intensity of ground shaking during the earthquake are discussed. No strong motion acceletographs were available for areas 100 to 150 kilometers from the epicenter.We therefore calculated the theoretical distribution of maximum accelerations in the region near the earthquake souce. The calculated intensty of gruond motion was compared with the estimated maximum acceleration levels from fallen religious statues in churches. The survey results on heavily damaged bridges especialy failure modes are discussed.The slope filures along the falut extent are also discussed.

著者

佐藤 忠信

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.463-473, 2014 (Released:2014-11-20)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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地震動位相を線形位相遅れとそれからの変動部に分解したときに,波動が伝播する媒質の不均質性に内在する自己相似性が,位相変動部における低振動数側での位相の増加傾向と高振動数側でのそれとの間に相似性を発現させるという仮説を立て,それから必然的に導出される位相の確率特性を数理的に明らかにし,最も単純な場合に,それが非整数ブラウン運動過程としてモデル化できることを示す.この結果が,実地震動位相の解析を通してこれまで得られている知見と一致していることを述べた上で,地震動位相の不確定性が地震動振幅の減衰特性として評価できること,さらに,単純な断層破壊過程と局所的地盤伝達関数を用いた強震動模擬モデルを利用して,位相の不確定性が強震動の振幅特性に及ぼす影響をHurst指数により定量的に評価できることを示す.

著者

家村 浩和 小川 一志 五十嵐 晃 高橋 良和 松久 貴 佐藤 忠信

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1996

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本研究では、隣接する橋桁構造系や隣接建物系を取り上げ、それらの連結装置による連結により、同時振動制御を行うことを目的として、理論的実験的側面から種々の検討を行った。得られた主な結果は、次のとおりである。1) 大地震に対する制震システムにおいては、入力レベルに関わらず装置の性能制約範囲を超えない制御を実現する必要がある。特にアクティブマスダンパー装置における補助質量の変位制約問題を解決するために提案されている非線型可変ゲイン制御の実用性を検証するため、AMD装置を実物大構造フレームに実装した実験を行った。可変ゲイン制御アルゴリズムにより十分な制震効果を確保しつつ、装置の能力を有効に用いた制御が実現されることを示した。2) 阪神高速3号神戸線の震災復旧において、上部をラーメン構造とし橋脚の下端部に免震支承を設置するタイプの道路橋が建設されている。このタイプの免震橋では地震時において、免震支承には水平変形だけでなく、従来考慮されていなかった曲げ(回転変形)や軸力の変動が生じる。そのためそれらの効果の影響を実験的に評価する必要がある。そこで本研究では、多軸載荷が可能となる実験システムを用いて免震支承(LRB)の載荷実験を行い、水平変形・回転変形・変動軸力同時載荷条件下での復元力特性を検討した。その結果、変動軸力の効果は、回転変形の効果に比べ復元力特性への影響が大きいこと等を示した。3) 隣接する橋桁構造系や隣接建物系を制震する手法として、両者をジョイントダンパーで連結し、一体的に制御する方法が提案されている。本研究では5層と3層の隣接構造物の応答低減効果を得る手法として、LQ理論及びH^∞理論により制御器を設計し、シミュレーションを行った。特に制御における時間遅れの問題を取り上げ、数値モデルに対する検討を行った。その結果、H^∞制御においてはLQ制御に比べてはるかにロバスト安定性が得られ、ジョイントダンパーへの適用において優れていることが示された。

著者

佐藤 忠信 小長井 一男 堀 宗郎 澤田 純男 本田 利器 盛川 仁 張 至鎬 濱田 政則

出版者

神戸学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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本研究では、エジプト側研究協力者が主体となりナイルデルタを取り巻く地震活動資料の収集を行った。また、過去に発生しカイロ市に被害を及ぼした地震の断層破壊過程を明確にするとともに、将来発生する地震のシナリオを作成した。日本側研究分担者はエジプト側研究者の協力の下にカイロ市を取り巻く地域の詳細な地盤調査の資料収集を行った。収集した資料の内容は以下のようである。1.ボーリング調査(PS検層、サンプリングを含む)と室内試験2.微動調査および屈折法探査(板叩き)による地盤構造調査3.重力異常による深層地盤調査4.RI(ラジオ・アイソトープ)コーン貫入試験による浅層地盤物性調査さらに、得られた資料からカイロを含むナイルデルタ地帯の地盤構造をモデル化するとともに、エジプト側の研究協力者と共同して、ナイルデルタ地帯の地震危険度マップを作成した。特に、今年度は最終年度であるので、平成18年9月にエジプト国立天文台・地球物理学研究所を研究分担者全員と研究協力者1名の合計6名で訪問し、研究の途中経過発表会をエジプトで開催するとともに微動観測点の選定を行なった。また、カイロ内の特定構造物の耐震性能を評価するために用いる動的解析用の入力地震動のシミュレーション方について議論した。特定地点を選定し微小地震の観測を継続するためのプロジェクトを立ち上げた。そのために必要な予算措置をエジプト国家地震局に申請すると共に、エジプト国立天文・地球物理学研究所の地震観測網を利用してナイルデルタにおける微小地震活動を評価した。