著者
森 貴子 問田 千晶 六車 崇 齋藤 千恵子 横尾 由希子 金子 節志 稲元 未来 橋本 圭司
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.107-114, 2017-03-01 (Released:2017-03-16)
参考文献数
10

当施設PICUでは,2013年より重篤小児に対する早期リハビリテーション充実へ向けた取り組みを開始した。取り組み導入による効果を検証し,課題を呈示する。【対象と方法】PICUに3日以上滞在した16歳未満の小児に対する早期リハビリテーションの効果,施行率,PICU医師と看護師に対する意識調査を行った。【結果】重篤小児に対する早期リハビリテーションによる効果は実証できなかった。効果を認めなかった要因としては,リハビリテーション施行率の低さ,リハビリテーションに関する知識不足,理学療法士との協力体制の不備,効果の判定方法の問題が示唆された。【考察】今後は,小児の年齢や発達に応じた評価指標に基づき,リハビリテーションの効果を客観的に評価するとともに,年齢,疾患および重症度ごとに検証する必要がある。
著者
榎本 有希 賀来 典之 六車 崇 クナウプ 絵美里 野坂 宜之 塚原 紘平
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.18, no.6, pp.723-728, 2015-12-28 (Released:2015-12-28)
参考文献数
8

目的:わが国の小児病院前救護に関する教育の実態は不明である。小児病院前救護に関する教育の課題を抽出するために本研究を行った。方法:2013年6月にわが国の消防本部を対象に小児病院前救護に関するアンケートを施行し,そのうち教育に関する部分を抽出し解析した。結果:多くの項目で小児病院前救護に関する教育の必要性は認識されていた。一方で,教育が必要量の50%以上行われている(充足している)との回答は半数未満であった。また,救命救急センターの少ない地域では,多い地域に比べて教育の充足度が有意に低い分野が複数みられた。考察:小児病院前救護に関する教育の必要性は認識されているが,十分な教育がなされていない可能性がある。教育内容を再検討のうえで,処置基準や装備デバイスと一貫性をもった,効率的なoff the job trainingを行う必要がある。
著者
問田 千晶 六車 崇 賀来 典之 塚原 紘平 安達 晋吾 光銭 大裕 新田 雅彦 野坂 宜之 林 卓郎 松浦 治人 守谷 俊
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.57-61, 2022-02-28 (Released:2022-02-28)
参考文献数
9

目的:オンライン型PPMECコース用の教材を作成し,オンライン型PPMECコースの理解・満足度と課題について検証した。方法:オンライン型PPMECコース受講前後のアンケート結果を用いて,新規教材およびオンライン型PPMECコースの理解度と満足度を量的に分析した。完全満足評価群と他評価群の2群比較および多重ロジスティック回帰分析を実施し,オンライン型PPMECコースの満足度に影響する因子を抽出した。結果:オンラン型PPMECコースは少数のインストラクターで多数の受講生に対して実施でき,一定の理解度と満足度を得ていた。完全満足群では教育内容を「十分に理解できている」と回答した受講生の割合が高かった。また,コースの満足度には「小児の評価」および「小児basic airway」の理解度がコース評価に有意に影響していた。結論:オンライン型PPMECコースは受講生の満足度と理解度を得ることにつながっていたが,理解しやすい教育教材への改良などによりコースの質を向上させることが課題である。
著者
篠原 真史 六車 崇 問田 千晶 嶽間澤 昌泰 安部 猛 竹内 一郎
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.24, no.5, pp.654-658, 2021-10-31 (Released:2021-10-31)
参考文献数
15

目的:救急搬送に占める小児傷病者の割合は少なく,病院前における小児対応の機会が十分であるとはいえない。小児外傷における病院前でのバイタルサイン記録率と処置の実態を調査し,年齢による違いを分析した。方法:当救命救急センターに現場から直接搬送された18歳未満の小児外傷傷病者を対象として,診療録の後ろ向き調査を行った。結果:対象は80例。いずれかのバイタルサインが未記録の症例は18例(23%),処置未実施の症例は29例(36%)。多重ロジスティック解析では,年齢がバイタルサイン記録完成に有意に関連し,年齢が高いほど未完成は少なかった〔odds ratio(OR):95% confidential interval(CI)0.834:0.749-0.929〕。また病院前における処置も高年齢であるほど未実施が少なかった(OR:95%CI 0.838:0.761-0.924)。結論:小児外傷傷病者において,年少の児では病院前バイタルサイン記録率が低く処置実施が少なかった。改善には救急隊員の教育的介入や装備の充実が必要である。
著者
クナウプ 絵美里 賀来 典之 野坂 宜之 塚原 紘平 榎本 有希 六車 崇
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.35-40, 2016-02-29 (Released:2016-02-29)
参考文献数
10

背景:病院前救護での小児への救命処置は,地域メディカルコントロール協議会(以下,MCと略す)ごとに業務プロトコールが定められている。目的・方法:小児への静脈路確保と薬剤投与の基準の調査のため,全国767消防本部の救急責任者にメールでウェブアンケートを実施した。結果:アンケート回収率は87.5%。適応年齢は,静脈路確保で「規定なし」56%,薬剤投与で「8歳以上」82%が最多であった。小児を処置の対象と回答したものの,1割の消防本部では小児には不適切な太い留置針のみが配備されていた。複数の消防本部が所属するMCのうち,静脈路確保は60%,薬剤投与は24%で年齢基準が統一されていなかった。救命救急センターが少ない地域では,8割以上が小児を薬剤投与の適応としていた。小児CPR教育への充足度は低いが需要は高かった。結論:事後検証を行う体制の整備,地域に合った年齢基準の策定と徹底,基準にあった装備と教育が必要である。
著者
浦田 晋 六車 崇 野坂 宜之 辻 聡
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.17, no.4, pp.558-565, 2014-08-31 (Released:2015-01-24)
参考文献数
14
被引用文献数
1

背景および目的:小児傷病者に対する病院前救護の応急処置実施状況の報告は少なく,現状を振り返り,課題を提示する。方法:2011年5月〜2012年12月に成育医療研究センター救急外来で応需した救急車搬送のうち,高エネルギー外傷(19例),頭部外傷(50例),痙攣(236例),アナフィラキシー(37例)で入院となった15歳未満の症例について後方視的検討を行った。結果:頭部外傷の処置施行率は,酸素投与/頸椎/全脊柱固定が38/38/30%と他の傷病に比べ低く,特に0〜4歳で顕著であり,処置指示率も低かった。処置の指示/施行率は外傷重症度と関連なく低い傾向であった。考察:応急処置の指示/施行率が低い要因として,小児ゆえの観察・処置の困難さ,救急隊の処置経験不足,統一した処置基準がない,医師による指示の不十分などが推定される。救急隊の資機材整備の状況把握とともに,救急隊への教育,統一した処置基準の策定,オンラインメディカルコントロールの整備が必要である。
著者
榎本 有希 六車 崇
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.132-136, 2015-03-01 (Released:2015-03-10)
参考文献数
15

デクスメデトミジン(dexmedetomidine, DEX)は離脱徴候を引き起こさないと言われていたが,長期投与例が増加するに伴い,離脱徴候に関する報告が散見されている。しかし,少数例のものにとどまり,その実態は明らかではない。DEXによる離脱徴候が見られた5例について報告する。5症例の月齢の中央値は22(最小4,最大39),DEX投与期間の中央値は61時間(最小54,最大187),最大投与流量の中央値は 0.9μg/kg/hr(最小0.6,最大0.9)だった。DEXを漸減してから中止した症例はいなかった。離脱徴候としては頻脈,頻呼吸,高血圧,発熱,興奮,不機嫌,睡眠障害,振戦,易刺激性などの症状が見られた。DEXを長期間投与した小児では離脱徴候の出現に留意する必要がある。
著者
榎本 有希 六車 崇 久保田 雅也 中川 聡
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.21, no.10, pp.828-834, 2010-10-15 (Released:2010-12-04)
参考文献数
11

目的:小児二相性脳症の臨床経過とその特徴を明らかにし,二相目の発症前における単相性脳症との鑑別の可能性について検討する。対象・方法:2007年4月から2009年8月の間に国立成育医療研究センター集中治療室に痙攣・意識障害で入室した患者について,診療録を後方視的に検討した。単相性脳症群26例と,てんかん・熱性痙攣群 10例を対照群として,第3病日までのlactate dehydrogenase(LDH),fibrin/fibrinogen degradation products(FDP),Dダイマーの最大値を各群間で比較した。結果:脳症と診断された患者は36症例で,そのうち二相性脳症は10例(28%)であった。痙攣重積で発症した脳症22症例中,二相性脳症は8例(36%)で,一相目の痙攣が重積した症例が8例,重積しなかった症例が2例だった。二相目発症の中央値は第5病日(最小第4病日-最大第8病日)だった。ステロイドパルス療法,低体温療法,頭蓋内圧センサー挿入下の脳圧管理などが施行された。10症例中2例で一相目から積極的な治療を施行したが,二相目の発症を予防できなかった。転帰は全例生存で,後遺症なし 1例,軽度の神経障害 5例,重度神経障害 4例であった。 LDHの最大値はてんかん・熱性痙攣と単相性脳症,二相性脳症との間で有意差がみられた(p=0.017,0.002)。FDP,Dダイマーの最大値はてんかん・熱性痙攣と二相性脳症との間に有意差がみられた( p=0.018,p=0.033)が,いずれのマーカーも単相性脳症と二相性脳症の間に有意差は認められなかった。結語:小児では痙攣後,一過性の症状改善の後に再度痙攣や意識障害を来す転帰不良な疾患群が存在する。発生頻度が少なくないにもかかわらず,その発症予測は現時点では不可能である。小児の痙攣後には神経学的症状が軽度であっても二相目発症の可能性を視野に入れた管理が必要である。