著者
進藤 博俊 山岸 利暢 長岡 毅 坪井 謙 松本 建志 守谷 俊
出版者
日本救急医学会関東地方会
雑誌
日本救急医学会関東地方会雑誌 (ISSN:0287301X)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.271-273, 2020-03-31 (Released:2020-03-31)
参考文献数
12

症例は67歳男性。腰痛のために鍼灸院で治療を受けた。治療後3時間半後から呼吸困難感が出現した。徐々に増悪し, 当院に救急搬送された。来院時は著明な頻呼吸と酸素化低下, 両側呼吸音減弱を呈していた。肺エコーで両側性気胸を疑い, 胸部X線で両側性気胸と診断した。両側に静脈留置針で緊急脱気し, 続けて胸腔ドレーンを留置し入院した。経過は良好で第5病日に退院となった。鍼灸治療の合併症としての両側性気胸は稀である。鍼の安全刺入深度は前胸部8〜26mm, 背部20mm前後と報告されている。本症例では, CTで両側気胸を起こし得る基礎疾患を認めなかったこと, 鍼治療に40mmの鍼を使用していたこと, 鍼治療後から症状が出現したことなどから鍼治療に伴い両側性気胸を発症したと考えられた。診断には身体所見や, ベッドサイドでの画像診断が肝要である。肺エコーは有用なツールであり迅速な早期診断, 治療介入において有用である。
著者
問田 千晶 六車 崇 賀来 典之 塚原 紘平 安達 晋吾 光銭 大裕 新田 雅彦 野坂 宜之 林 卓郎 松浦 治人 守谷 俊
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.57-61, 2022-02-28 (Released:2022-02-28)
参考文献数
9

目的:オンライン型PPMECコース用の教材を作成し,オンライン型PPMECコースの理解・満足度と課題について検証した。方法:オンライン型PPMECコース受講前後のアンケート結果を用いて,新規教材およびオンライン型PPMECコースの理解度と満足度を量的に分析した。完全満足評価群と他評価群の2群比較および多重ロジスティック回帰分析を実施し,オンライン型PPMECコースの満足度に影響する因子を抽出した。結果:オンラン型PPMECコースは少数のインストラクターで多数の受講生に対して実施でき,一定の理解度と満足度を得ていた。完全満足群では教育内容を「十分に理解できている」と回答した受講生の割合が高かった。また,コースの満足度には「小児の評価」および「小児basic airway」の理解度がコース評価に有意に影響していた。結論:オンライン型PPMECコースは受講生の満足度と理解度を得ることにつながっていたが,理解しやすい教育教材への改良などによりコースの質を向上させることが課題である。
著者
櫻井 淳 木下 浩作 守谷 俊 雅楽川 聡 林 成之
出版者
日本蘇生学会
雑誌
蘇生 (ISSN:02884348)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.131-134, 2001-07-20 (Released:2010-12-08)
参考文献数
21

心肺蘇生後に脳低温療法を行った症例の聴性脳幹反応, 脳波と予後を検討した。蘇生後平均3時間の聴性脳幹反応でV波が同定できない群は7例中6例が死亡し, 同定可能群 (生存/死亡=10/3) に比し有意に死亡率が高かった。聴性脳幹反応のV波の同定は蘇生後脳低温療法を行うにあたり生命予後の予測に有用と考えられた。一方, 心肺蘇生後24時間以内の脳波が平坦でもその後に脳波活動が記録され予後良好例が存在した。24時間以内に脳波でBurst suppressionを示した症例は全例が予後不良であった。心肺蘇生後に脳波での脳機能評価による予後予測は有効であるが, 蘇生後24時間以内の平坦脳波においては解釈に注意を要する。
著者
海老原 貴之 守谷 俊
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.23, no.6, pp.780-787, 2020

<p>埼玉県の人口10万対医師数は全国最下位である。<b>目的</b>:埼玉の高齢者人口と救急搬送状況を調査し,救急医療の負担軽減策を検討すること。<b>方法</b>:2014〜2016年までの消防局年次報告,総務省統計局人口統計を用い,救急搬送数と高齢者人口増減率を調査検討した。<b>結果</b>:高齢者搬送数増加と生産年齢人口の軽症率が顕著であった。75歳以上人口増加率は6.4%(全国平均3.6%)で全国1位であった。<b>考察</b>:高齢者増加率の急増は,救急医療機関に過負荷がかかるため,地域包括ケアシステムが鍵となる。大宮包括ケアネットは在宅医療患者に対し,医療情報や急変時対応を記載する小冊子を配布し,不要な高齢者搬送の減少に取り組んでいる。<b>結論</b>:今後日本では,埼玉県を含む都市部周辺で急激な高齢者増加による救急医療逼迫のリスクが懸念される。救急相談システムの拡充と地域包括ケアシステムを改良し,救急医療の負担軽減が依然として急務である。</p>
著者
守谷 俊
出版者
富山救急医療学会
雑誌
富山救急医療学会 (ISSN:21854424)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.20, 2019-08-31 (Released:2019-10-07)

埼玉県は現在も人口増加が認められ、救急要請件数も増加の一途を辿っている。急な病気やケガの際に一般市民が使用できる「#7119」は、電話による緊急度判定を行うシステムとして2007年から小児救急電話相談、2014年から大人の救急電話相談を開始した。2017年には相談時間を24時間化しているが、その利用件数は年々伸びていたことから、いずれは県民に対する救急医療サービスを維持するには困難な状況が予想された。埼玉県では知事が提言した「スマート社会へのシフト」という新たなビジョンの医療へAI(人工知能)の応用の中で計画が持ち上がり、チャットボット(自動応答ソフトウェア)による救急相談(埼玉県AI救急相談)を、2019年4月19日(金)午後3時から全国で初めて試験導入することとなった。 AI相談を実現化するために対策を考慮した点を以下に示す。 ●フリーに入力した訴えを108パターンの症状別のどれに最終的には紐付けするか ●電話相談との回答に齟齬は発生しないのか ●緊急度の分類は適切か ●ふたつの症状を相談した時はどうするのか ●AI相談が不適当な場合の責任はどうなるのか ●AI相談に向いていない症状は何か ●手軽に使ってもらうためにはどうすれば良いか ●「言葉の揺らぎ」における同義語集約は完全に可能か ●119番の必要な場合にどう画面構成を考えたら良いのか ●AI救急相談はどうあるべきなのか 【今後の展開】 「AI救急相談」におけるAIデータの動的な情報は、急な病気やケガによる救急相談の利便性向上と、適正受診の推進による救急医療機関の負荷軽減に向けて、救急医療における病院前医療の限りない需要拡大の可能性を吸収できるかもしれない。
著者
河原 弥生 木下 浩作 向山 剛生 千葉 宣孝 多田 勝重 守谷 俊 丹正 勝久
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.20, no.9, pp.755-762, 2009-09-15 (Released:2009-11-09)
参考文献数
19
被引用文献数
1

【背景】本邦における異物による気道閉塞患者に対する現場処置の実態は不明である。本研究では,当院に搬送された目撃のある気道異物患者に対する初期対応の実態から,転帰改善になにが必要かを明らかにする。【方法】2003年 1 月から2006年12月までに当救命救急センターに搬送された,目撃のある気道異物による窒息症例50例を対象にした。患者搬送時に目撃者および救急隊から異物内容と現場での処置を聴取し,1)年齢,2)性別,3)反応消失後の異物除去行為の有無,4)bystander cardiopulmonary resuscitation(CPR)の有無,5)覚知から救急隊現場到着までの時間,6)覚知から患者の病院到着までの時間,7)気道閉塞の原因が大きな一塊の異物片か否か,8)普段の食事介助が必要か否かと転帰との関連について検索した。【結果】全症例,救急隊到着時には傷病者の反応は消失していた。反応消失までに,目撃者によるHeimlich法などの異物除去が施行された症例は存在しなかった。反応消失後は,気道異物の除去のみを施行している症例が50%であり,38%が119番通報のみであった。反応消失後にCPRを行った症例は12%であった。最終転帰(退院もしくは転院時)は,死亡34例(死亡群),生存16例(生存群)であった。両群間で生存退院に対して,統計学的有意であったのは,119番通報から患者の病院到着までの時間だけであった。【結論】気道異物による反応消失前にHeimlich法などの異物除去の処置が施行された症例は存在しなかった。反応消失後にCPRを行った症例はわずか12%であった。一次救命処置に関する講習会が各地で頻回に行われているが,生命を脅かす病態に対する対処法が一般救助者や介護施設のヘルスケアプロバイダーに普及していない可能性がある。今後,一次救命処置における気道閉塞患者など生命を脅かす病態に対する救急処置法の講習が普及しているかどうかの実態調査と更なる救急処置法の普及活動が必要である。