著者

内田 充洋 石黒 稔 鈴木 隆

出版者

社団法人 日本写真学会

雑誌

日本写真学会誌 (ISSN:03695662)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.242-247, 2005-06-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

5

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NMURALPHOTOSYSTEM (NPシステム) は, 高品質なノンフラッシュの写真撮影のために新たに開発されたシステムであり, 2004年10月に, 対応フィルムカメラとしてNAUTRASを新開発, 対応フィルムとしてNATURASを新発売した.NPシステムは, フィルムの高感度と広ラチチュードを最大限に利用しており, F1.9の新開発レンズおよび独自の露出制御のNPモードを搭載したNATURASと組み合わせることにより始めて実現できた. 本システムにより, シャッターを押すだけで, ノンフラッシュの雰囲気があり, 自然な表情を捉えた写真が手軽に撮影できるようになった.

著者

内田 充範

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学学術情報 (ISSN:21894825)

巻号頁・発行日

no.13, pp.1-11, 2020-03-31

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2015年4月から、生活困窮者自立支援法に基づく支援事業がスタートした。この生活困窮者自立支援事業に、学習支援をはじめ、日常的な生活習慣の修得や仲間と出会い活動ができる居場所づくり等、子どもと保護者の双方に必要な支援を行う「生活困窮世帯の子どもの生活・学習支援」がある。本稿は、この生活困窮者自立支援事業の「生活困窮世帯の子どもの生活・学習支援」を実施している独立型社会福祉士へのインタビューから、独立型社会福祉士によるソーシャルワーク実践の価値について明らかにした。独立型社会福祉士によるソーシャルワーク実践も社会福祉士の業務実践の専門性と守るべき規範を広く社会に宣言した『社会福祉士の倫理綱領・行動規範』をよりどころとしている。この『社会福祉士の倫理綱領・行動規範』の基盤とされたのが、国際ソーシャルワーカー連盟による『ソーシャルワークのグローバル定義』である。この定義から、社会変革、社会開発、社会的結束、エンパワメント、解放、社会正義、人権、集団的責任、多様性尊重の9つのキーワードを抽出し、独立型社会福祉士の実践と照合したところ、そのソーシャルワーク実践は、『ソーシャルワークのグローバル定義』の具現化に他ならないものであった。当事者主体の基本姿勢を基盤としながら、自身のソーシャルワーク技術を向上させるべく、日々研鑽に努めている姿勢こそが、『ソーシャルワークの価値』の自覚であり、この独立型社会福祉士のソーシャルワーク実践が、「社会が危機的状況にある時代」に変革を起こし、新たな社会を構築していくと考える。

著者

内田 充彦

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.65-69, 2014-04-01 (Released:2015-04-15)

参考文献数

2

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質の高い義肢装具サービスには,専門職に対する適切なレベルの教育が必要である.国際義肢装具協会(ISPO)は,WHOと協働し,カテゴリー(CAT) I∼IIIの3つの養成目標レベルを推奨した.この理念は広く受け入れられ,教育プログラムの国際的な基準となっている.ISPOは,さらに世界各国の教育プログラムを評価し,それぞれがCATレベルに達するためのコンサルタントと認定を行っている.神戸医療福祉専門学校三田校が,2012年にCATIとして認定されたが,この過程の中で臨床教育の不足が指摘された.本稿は,国際的な基準からみた日本の義肢装具教育の課題を明らかにすることを目的としている.そこから,まずは世界的な基準に近づくための日本の義肢装具士の卒後教育についての提案を行った.

著者

内田 充 岡本 法円 秋本 淳

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.385-390, 2020

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<p>設備老朽化と熟練作業者の退職が進む製油所プラントにおいて,保安レベルの低下が懸念される.これに対し,急速に発展するデジタル技術の活用に向けて個社単位の取り組みが進められているが,業界の共通課題に対して個社が同じような取り組みを実施しており,業界全体からみて効率的な投資がなされていないこと,個社ではデータが不足している場合も多く,実用化可能な精度をもつ解析モデル構築に至っていないこと,などから十分な速度で普及していない.そこで,石油業界全体の保安レベルおよび設備稼働信頼性の向上を目的として,保安高度化システムおよび製油所データを業界全体で共有・活用する「製油所向けプラットフォーム(以下,PF と略する)」を開発した.また,PF の早期社会実装化を目指し,機能を絞り込んだPF 構築について検討中である.</p>

著者

内田 充範

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学学術情報 (ISSN:21894825)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.99-109, 2018-02-28

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本稿では、まず、2005年3月に示された生活保護自立支援プログラムの基本方針における自立の三類型である経済的自立、日常生活自立、社会生活自立の捉え方が、生活保護自立支援プログラム実施以前の釧路モデルの実践を基盤としていることをモデル事業の構築過程から事業内容及び利用者への効果を分析することで明らかにした。続いて、川崎市「だいJOBセンター」による生活困窮者自立支援制度の実践から、自立の三類型を総合的で継続的な寄り添い型支援へと展開させる中で継承していることを明らかにした。そのうえで、現行の生活保護自立支援プログラム及び生活困窮者自立支援制度の今後の課題を以下のとおり指摘した。生活保護自立支援プログラムの内容が経済的自立に偏重しているという実態がある。日常生活自立及び社会生活自立に関するプログラムは、中長期的な視点から継続的な支援を展開するもので時間及び労力を要するが、自立の三類型を示したプログラム創設時の構想を具現化するためにはプログラム内容を質量ともに充実させていくべきと考える。 また、生活困窮者自立支援制度の課題として、就労準備支援事業の後の就職までの支援プロセスを明確にする必要がある。自立相談支援事業として開始された支援が就労準備支援へとつながり、就労支援を経て就労開始となり、さらには、就労継続支援へとつながる継続的寄り添い型支援が、生活困窮者自立支援制度の中で、一体的に実施されなければならないと考える。Abstract: It is understood that a fundamental policy of self-support program in the livelihood protection system, which was announced in March 2005, was to achieve financial and social selfreliance, and self-reliance in daily life. This paper clarifies 1) that by analyzing the process of constructing model business, the content of a business, and effect on the users, this paper has clarified that the aforementioned understanding was based on practices of the Kushiro model implemented before the 2005 self-support program, and 2) that through a self-reliance support program for the needy that was implemented by" Daiob Center" in Kawasaki City, those three types of self-reliance were being observed during the development into comprehensive, continuous, and overall support program. In addition, the study points out possible future challenges with implementing the existing selfreliance support program in the livelihood protection system and the self-reliance support program for the needy as given below. The current situation shows that the self-reliance support program too much focuses on financial support. A lot of time and efforts are required to implement the support programs for financial selfreliance and self-reliance in daily life because those supports should be rendered from a mediumto-long term perspective. It is apparent, however, that the program content needs to be enriched both qualitatively and quantitatively in order to realize the three types of self-reliance that were envisioned at the time of creation of the support program. One of the issues in the self-reliance support program for the needy is to clarify the support process for the participants who completed the preparation for employment to be actually employed. Those who received a consultation for self-reliance should be supported to prepare for employment, and those prepared for employment should be supported to be employed and start to work. And those who started the work should be supported to be able to hold on to that work. It is believed that such overall support should be rendered in the self-reliance support system for the needy.

著者

内田 充範

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学学術情報 (ISSN:21894825)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.1-10, 2017-02-28

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本研究では、現在、修学を継続している生活保護世帯の定時制高校生へのインタビュー調査の内容について、質的研究の手法を用いて、全日制高等学校に比べて中途退学率の高い定時制高等学校への修学を継続していくためには何が必要かその構造を明らかにした。分析の結果、まず、生活保護世帯の定時制高校生が現在順調に修学を継続している要因として、[自分のことを思ってくれる人の存在]、[環境の変化]、[学習内容の理解]、[就職への意欲]、[自己管理能力の修得]の5項目に整理し、その構造を明らかにした。次に、これらの修学継続要因を促進する支援者のかかわり方から、肯定的または否定しない態度、傾聴の姿勢に基づくパートナーシップ、エコロジカル視点に基づく個別化によるエンパワメント支援、自己肯定感の醸成へとつながるストレングス視点、自己選択・自己決定というソーシャルワーク視点を考察するとともに、それらの視点をふまえて、定時制高校生の修学継続を促進させている家庭、学校、福祉事務所(公的機関)、社会資源から形成されるネットワークモデルを提示した。A qualitative study was conducted to identify what factors evening high school students need in order to keep attending a school with a higher dropout rate as compared to a full-time high school and to reveal the mechanisms of these factors, using the results of interview-based research on evening school students on welfare. As a result of the analysis, five factors that help students who are successfully attending school at present were identified : the existence of a person who cares about the student, environmental change, understanding of the content of school lessons, eagerness to find employment, and acquisition of self-management skills. The mechanism of how these factors work was also defined. Considering the ways in which the supporters who facilitate these factors are involved with the students, the following aspects of support were discussed: a partnership based on a non-judgmental attitude and attentive listening, empowerment support through individualization based on the environment, the perspective of strength that leads to fostering of the sense of selfaffirmation, and the perspective of social work, such as self-choice and self-determination. The network model, comprising the family, school, welfare office (public agency), and social resource, is presented to show how these aspects facilitate the attendance of evening high school students.

著者

内田 充範

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学学術情報 (ISSN:18826393)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.17-26, 2013-03-31

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In this paper, a comparative analysis of trainees descriptions and training instructors comments from dailyrecords of the training with 21 supervision elements will be performed in order to make clear the way the social workers, who are the training instructors of the social worker education curriculum, are developing training supervision.As a result, the training instructors begin by building the first half of the training on supportive function. Then, from the middle stage, they develop training supervision by displaying the educative function through implementation of training assignment. Moreover, as far as managerial function is concerned, it is carried outmainly through verification of requirement during pre-assessment visit, verification of the daily program during the training and through a progress control of the training by assessing it afterwards. The link with the evaluation at the end of the training was obvious.As a future challenge, we think that it is necessary to teach concretely to the trainees how to take daily notes about supervision and to require training instructors to take into account supervision in their comments.

著者

内田 充範

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学学術情報 (ISSN:18826393)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.9-19, 2012-03-31

著者

内田 充美 山内 真理 小島 篤博

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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大学英語教育が取り組むべき課題のうち習熟度の低い学習者に対象を絞り,整った英語の文章を書くことができるようになるために何が問題となっているのかを明らかにすることを主たる研究目的とした.そのために,まず,中間言語資料(大学生の書いた英文)を継続的に収集し,自前の学習者コーパスとして利用できる手順を確立した.作成した資料の分析から,日本語の文法に引きずられたと考えられる誤用(母語の干渉)を幅広い範囲で確認した.これらの特徴はいずれも対照言語学的に見ても意味深いものであり,英語と日本語のように言語間距離が大きい場合においては特に,言語学の知見に基づいた指導が有効であることを示しているといえる.

著者

谷 明信 今井 光規 西村 秀夫 家入 葉子 尾崎 久男 澤田 真由美 柳 朋宏 内田 充美 矢橋 知枝

出版者

兵庫教育大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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従来の英語史の研究では、15 世紀に成立し始めた標準英語を中心に研究がすすめられることが多く、通時的な変異と地域的な変異の関係などについては十分に検討がなされてきたとは言い難い。しかしながら、最近では、標準英語を中心とした英語史のみならず、地域的な変異すなわち英語の方言での歴史的研究を含めた、多くの人々の声の言語の歴史を検討する研究の必要性が叫ばれつつある。本研究は、コーパスを利用することにより、通時的な変異のみならず、地域的な変異をも検討することで、通時的変異と地域的変異の関係に従来以上に焦点をあてることが、英語史のより良い理解に貢献しうることを照明した。