著者

古谷 修一

出版者

早稲田大学社会安全政策研究所(WIPSS)

雑誌

早稲田大学社会安全政策研究所紀要 (ISSN:18839231)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.225-246, 2009-03-28

著者

古谷 修一

出版者

早稲田大学社会安全政策研究所(WIPSS)

雑誌

早稲田大学社会安全政策研究所紀要 (ISSN:18839231)

巻号頁・発行日

no.1, pp.225-246, 2007

著者

世利 修美 古谷 修一 曽我 昇

出版者

一般社団法人 軽金属学会

雑誌

軽金属 (ISSN:04515994)

巻号頁・発行日

vol.39, no.10, pp.724-729, 1989-10-30 (Released:2008-10-30)

参考文献数

6

被引用文献数

5 6

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The corrosion behaviors of the four kinds of Al-Cu alloys with different copper contents ranging from 0.36-1.30% were investigated in terms of the corrosion weight loss, micromorphology observations and measurements of the corrosion potentials. Increasing the content of copper in aluminum results in decreasing the corrosion resistance of aluminium. It is shown that the copper in solid solution has less effect on the corrosion resistance than the copper as intermetallic phases of CuAl2.

著者

古谷 修一

出版者

世界法学会

雑誌

世界法年報 (ISSN:09170421)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.21, pp.82-109, 2002-01-30 (Released:2011-02-07)

参考文献数

62

著者

長峰 孝文 中澤 宗生 古谷 修 伊藤 稔 小堤 恭平

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.331-338, 2007 (Released:2008-02-25)

参考文献数

17

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645の堆肥について,食中毒の原因となる代表的な細菌であるサルモネラおよび志賀毒素産生性大腸菌(STEC)O157の検出を行った.堆肥化の過程によって損傷を受けたそれらの細菌を賦活化させるため,選択培地による試験の前に,堆肥サンプルを緩衝ペプトン水とともに37℃にて18~24時間インキュベートした.サルモネラが検出された堆肥は8件(1.2%)であり,3件から分離された株が公衆衛生上問題のある血清型であった.STEC O157は,検出されなかった.堆肥からサルモネラが検出された原因は,堆肥生産の際の低い処理温度もしくは堆肥化後の原料の混入が考えられた.

著者

古谷 修 梶 雄次 浅野 猛 村山 隆一

出版者

Japanese Society of Animal Science

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.407-413, 1988

被引用文献数

1

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フスマ,脱脂米ヌカ,ナタネ粕,グレインソルガム,ミートボーンミールおよびフェザーミールの豚小腸末端までのアミノ酸および粗蛋白質(CP)の真の消化率を,小腸末端にカニューレを装着した9頭の子豚(開始時体重約30kg)を用いて測定した.実験1では, トウモロコシとコーンスターチを主体とする基礎飼料(CP3.3%)およびそのコーンスターチをフスマあるいは脱脂米ヌカで代替した飼料の合計3種類の飼料を用い,1試験期間4日間として3期にわたって消化試験を実施した.各期では4頭の豚に3種類の飼料のいずれかを,1日目の午後5時から8時間間隔で1日3回,400g宛給与し,3,4およびつぎの試験期間の1日目にあたる5日目の午後1~3特に小腸内容物を採取して分析に供した.消化率は酸化クロム法によって求めた.実験2では,ナタネ粕,グレインソルガム,ミートボーンミールおよびフェザーミールを供試し,基礎飼料およびそのコーンスターチの全部あるいは一部を各飼料原料で代替した4種類の合計5種類の飼料,5頭の豚および5試験期間による5×5のラテン方格法によって実施した.その他の条件は実験1と同様であった.試験の結果はつぎの通りである.小腸末端までの真の全アミノ酸平均消化率は,フスマ,脱脂米ヌカ,ナタネ粕,グレインソルガム,ミートボーンミールおよびフェザーミールで,それぞれ,85.6,70.4,81.7,80.4.,73.1および76.6%であった.また,CPの真の消化率は,それぞれ,82.1,65.8,79.8,71.2,73.8および76.2%であった.必須アミノ酸のうちでもっとも制限となり易いリジンの小腸末端までの真の消化率は,それぞれ,85.6,70.9,77.3,82.6,74.0および66.5%であった.必須アミノ酸のうち,アルギニンの消化率が全飼料原料の平均で87.2%となりもっとも高く,トレオニンは72.4%で最低であった.

著者

古谷 修

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.44, no.Supplement, pp.S_78-S_78, 2011 (Released:2012-08-31)

著者

山本 朱美 古谷 修 石橋 晃

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 = Animal-husbandry (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.695-701, 2008-06 (Released:2011-01-18)

著者

山本 朱美 高橋 栄二 古川 智子 伊藤 稔 石川 雄治 山内 克彦 山田 未知 古谷 修

出版者

日本養豚学会

雑誌

日本養豚学会誌 = The Japanese journal of swine science (ISSN:0913882X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1-7, 2002-03-10

被引用文献数

20

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肉豚に、欠乏するアミノ酸を添加した低タンパク質飼料を給与し、尿量、糞尿への窒素排泄量およびアンモニア発生量に対する影響を調べた。体重約35kgの去勢豚12頭を代謝ケージに収容し、標準タンパク質飼料(CP16.4%、標準CP区)またはアミノ酸添加低タンパク質飼料(CP10.9%、低CP区)をそれぞれ6頭に28日間にわたり不断給与した。試験開始後8~12日目に窒素出納試験を実施し、また、28日目に糞および尿を採取してアンモニアの発生量を調べた。その結果、増体量、飼料摂取量および飼料要求率ではCP水準による差は認められなかったが、飲水量は低CP区で標準CP区の約87%と少なくなり、尿量は低CP区で67%に低減する傾向を示した。また、糞および尿への窒素排泄量は、低CP区では標準CP区に比較してそれぞれ82%および50%に、また、総窒素排泄量は62%に減った。さらに、糞尿混合物からの発生アンモニア濃度は、混合1日目で、低CP区は標準CP区の36%と著しく低くなった。以上の結果より、飼料中のアミノ酸バランスを整えた低CP飼料を肉豚に給与すれば、発育成績は損なわずに、糞尿への窒素排泄量が減るばかりでなく、尿量およびアンモニア発生量も低減されることが示された。

著者

古谷 修一

出版者

香川大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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本研究は、多様な国際刑事裁判の規程・手続規則の起草過程および旧ユーゴ国際刑事裁判所(ICTY)、ルワンダ国際刑事裁判所(ICTR)の決定・判決等の分析を通して、各裁判所が想定する国際法実現プロセスの詳細を検討した。平成13年度は、(1)ICTY・ICTRの設置過程、ICCの設置に至る議論を詳細に分析することにより、国家を中心とした従来の国際法実現プロセスとは異なる個人への直接適用・執行を軸としたプロセスが現れてつつあることを実証した(「研究発表」欄の第2論文)。また、(2)オランダ出張によって得たICTYの国内実施立法に関する資料を素材として、国家の協力義務の性格について検討を行った。その成果はオランダ人研究者の編纂した論文集の一部として公表された(「研究研究発表」第2論文)。平成14年度は、(1)シエラレオネ特別裁判所に関する国連・シエラレオネ間の協定、同裁判所規程の起草過程に関する安保理における議論、(2)東チモール裁判所に関するUNTAET(United Nations Transitional Administration in East Timor)のRegulation 2000/15の起草過程、(3)ICTY・ICTRの決定・判決の分析、を通して国際刑事裁判所と国内裁判所の管轄権配分とそれを規律する原則に関する検討を行った。この結巣、各裁判所は、その設置目的や関係国の状況に応じて、異なる管轄権配分の原則を採用し、制度的にほぼ同型であるICTYとICTRにおいてさえ複数の原則の間の優先順位が異なることを実証した。とりわけ、これまでの管轄権配分に関する議論が、"primacy"があるか否かといった単純な分析に終始し、配分決定過程が多段階的に存在する点を見逃してきていることを批判的な知見として得た。この研究成果は、英語論文としてまとめ、現在外国雑誌への投稿準備中である。

著者

古谷 修一

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

早稻田法學 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.74, no.3, pp.189-210, 1999