著者

孫 媛

出版者

国立情報学研究所

雑誌

学術情報センター紀要 (ISSN:09135022)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.103-111, 1997-03

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テスト理論の分野で近年重要性が増している項目反応理論 (IRT) は、テストデータの一次元性を仮定している。しかし、現実のテストでは、項目に正答するのに複数の能力が関与していると考えざるを得ない場合も多い。そのような多次元データに対して、被験者を多次元潜在空間における能力ベクトルとして位置づける多次元項目反応理論 (MIRT) が提案されている。MIRTモデルは、特に認知診断テストへの適用が有望視されているが、いくつかの問題も残されている。一方、個人の能力特性値の変動を導入することによって、一次元IRTを拡張したものとして、一般化項目反応理論 (GIRT) がある。GIRTモデルでは、攪乱能力次元の影響を、能力特性値の変動の個人差によってある程度説明できるので、多次元データへの適合が改善される。本研究では、 MIRTモデルとGIRTモデルの解析的観点からの比較、両モデルの特徴・適用場面の検討が行われる。

著者

鈴木 雅之 西村 多久磨 孫 媛

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.372-385, 2015

被引用文献数

7

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本研究では, 中学生の学習動機づけの変化を規定する要因として, 「テストの実施目的・役割に対する学習者の認識」であるテスト観に着目して研究を行った。中学1—3年生2730名を対象に, 定期テストが実施される度に調査を行い(2013年6月, 9月, 12月, 2014年2月の計4回), マルチレベル分析によって学習動機づけとテスト観の個人内での共変関係を検討するとともに, 構造方程式モデリングによって, テスト観が学習動機づけに与える影響について検討を行った。これらの分析の結果, テストの学習改善としての役割を強く認識することによって, 内的調整や同一化的調整といった自律的な学習動機づけが高まることが示された。その一方で, 学習を強制するためにテストが実施されていると認識することによって, 内的調整が低下し, 統制的な学習動機づけとされる取り入れ的調整と外的調整は高まることが示された。以上のことから, 中学生のテスト観に介入することによって, 自律的な学習動機づけを維持・向上させることが可能であることが示唆された。

著者

西澤 正己 孫 媛

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.155-162, 2010-05-15 (Released:2010-07-10)

被引用文献数

4 1

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我々はこれまでにキーワード分析により、ゲノム関連、ナノテクノロジー関連、情報関連等、科学技術基本計画の重点領域研究分野の動向とその広がりについて調査してきた。ここでは環境分野関連の研究の動向を国立環境研究所のおよそ20年にわたる研究課題と科学研究費補助金の研究課題等を比較し、キーワード分析により他の研究分野との関連や動向について調査した結果を示した。暫定結果ではあるが、用いた方法で国立環境研究所の分類分野の相互関係や、科学研究費補助金の細目分野との位置関係がよく示されることがわかった。

著者

柿沼 澄男 孫 媛 西澤 正己 大山 敬三 根岸 正光

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.174-178, 2009-05-16 (Released:2009-06-27)

被引用文献数

3

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産学連携の状況は,これまで共著論文,特許引用,産学連携統計により示されてきた.筆者らは,これらの指標とは別に,大学のWeb サイトに現れた情報により,産学連携の状況を分析・計量化することに取り組んでいる.本報告においては,7大学(北海道大学,東北大学,東京大学,名古屋大学,京都大学,大阪大学,九州大学)のWeb サイトに現れた産学連携に関する情報を整理分析した結果,明らかになった特徴を示す.

著者

孫 媛 登藤 直弥 井上 俊哉

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.112-117, 2014-05-24 (Released:2014-12-01)

参考文献数

7

被引用文献数

2 1

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近年,大学の各種活動を評価あるいは公表することへの要請が強まっている. また,種々の教育 改革に着手する大学も増えており,その必要性や成果を確認するうえでも,大学の教育活動を評 価・診断する方法について検討することが求められている. 本論文では,大学ポートレート(仮称)準 備委員会が公表している平成24年度の国公立大学基本情報等を利用し,大学の教育活動の指標と なり得る変数の探索を行った. その結果,学生一人当たりの教員数や貸し出し冊数などが就職率に 正の影響を及ぼすことが示された一方で,大学教育の質を表すと考えられてきた変数の中に負の影 響を及ぼすものも確認された. 大学の教育活動を正確にとらえるためには,データの信頼性を確保 することが重要であろうことが示唆された.

著者

西澤 正己 孫 媛

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.216-223, 2014-05-24 (Released:2014-12-01)

参考文献数

12

被引用文献数

2 6

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2007年から2012年の間に、大学に関連して発行されたプレスリリースが掲載された新聞記事を、読売新聞と毎日新聞について調査した。これまでの調査で、大学に関連したプレスリリースが近年大幅に増加していることがわかり、それに対応して、新聞掲載も増加していることがわかっている。本調査では、プレスリリースが読売新聞と毎日新聞に掲載された記事について、その特徴等を考察する。

著者

西澤 正己 孫 媛

出版者

国立情報学研究所

雑誌

NII journal (ISSN:13459996)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.51-60, 2003-09-30

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新しい研究分野においては,従来の研究分野分類が現実の研究環境に整合しない局面が多く見られる.特に,他の分野との関連を深めながらその領域を広げている情報学では,その傾向が大きい.そこで,情報学分野の研究者約1800 名に対するアンケート調査をおこない,情報学の研究結果がどのような学術誌に投稿されているかを分析した.その結果,情報科学の3 細目分野を比べると,「計算機科学」は欧文学術誌に比較的多く投稿されるのに対して,「情報システム学」は60%以上が和文学術雑誌に投稿されるなど,投稿する資料の種類に大きな差があることが明らかになった.また,研究者が「権威がある」として挙げた論文誌とISI 社のJCR によるインパクトファクター(IF )の関係では,特にIF が高い雑誌のみが選ばれているわけではないことが判った.さらに,採録論文の分野の広がりとIF の間に相関があるものが多く,雑誌の評価をIF によって判断するのは注意が必要であることが判った.

著者

孫 媛 井上 俊哉

出版者

国立情報学研究所

雑誌

学術情報センター紀要 (ISSN:09135022)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.193-216, 1995-03-31

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1960年代以降、アメリカではテストの公正な利用、テストバイアスが大きな関心を集める問題になっている。その間、差異項目機能(DIF:Differential Item Functioning)の概念が生まれ、いくつものDIF分析法が提案されている。現在、DIF分析は項目バイアスを検出するための統計的道具として、テスト開発過程に欠かせないものとなっている。また、バイアス探索とは別の文脈においてもDIFの概念と分析法が役に立つこともわかってきた。 本稿ではまず、DIFが今日のように盛んに研究されるまでの経緯を概観した後、代表的なDIF分析法を関連する概念とともに展望する。ついで実際のテスト開発過程でDIF分析が適用されている現状を紹介する。最後に日本での研究の可能性を含めて、DIF分析のより広い応用について論じる。

著者

孫 媛 根岸 正光 宮澤 彰 大山 敬三 西澤 正己

出版者

国立情報学研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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産官学の研究連携に関して,企業が先導役を果たすNational Systems of Innovation(NSI)モデルに代わり,Triple Helix(三重螺旋)モデルが国際的に注目されるようになっている。本研究は,産官学問の連携活動を反映すると考えられる産官学の共著論文データに注目し,その分析を通してTriple Helix的連携の浸透の実態を実証的に明らかにすることを目的とする。まず,日本の学会誌論文を対象とした「引用文献索引データベース」(CJP)を用いて,名寄せ,所属機関の同定およびセクター分類方法の検討等を行った上で,日本の研究ネットワークの実態分析を試みた。とくに,産学連携関係からみた各大学の特徴・類似度,大学に対する企業の研究依存度,産学連携が盛んな上位大学および企業の個別性を重点的に分析した。和文論文の共著分析として初めての研究であり,今後の研究可能性を示す役割も果たしたと考える。つぎに,米国の引用索引データベース(NCRJ)を用いて,国際・国内雑誌への投稿論文に基づく比較・分析を行った。その結果,企業と大学の協力関係は対等とはいえず,大学側から見たときの企業の役割の重要さは,企業側から大学を見るときのそれに及ばないことが判明した。1995年前後を境として大学が企業との共同研究から離れる様相も明らかになった。また,企業の基礎研究離れ,企業にとっての国内学会誌の役割の大きさ,産学連携の取り組みにおける大きな分野差・地域差,産学連携が特定の地域に集中する趨勢が近年一層強まっていることなども明らかになった。これらの成果は国際・国内学会で発表したほか,国際・国内学術雑誌にも投稿し,内外の研究者との意見交換・情報発信を積極的に行った。わが国の科学技術政策を論じるために,本研究のような統計的分析,計量的評価を地道に展開する必要があると考え,これまでの成果を踏まえて,今後さらにさまざまな観点からの研究を継続する予定である。

著者

根岸 正光 西澤 正己 孫 媛 山下 泰弘

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.43, no.7, pp.575-592, 2000 (Released:2001-04-01)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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米国ISI製作の引用統計データベース“National Citation Report (NCR) for Japan”を用いて,わが国の大学,大学共同利用機関における論文数とこれらに対する引用数の状況を調査・分析した。1981年から1997年6月までの日本の著者による論文は853,323件,うち大学関係者によるものは58,472件であった。国立大学は論文数,引用数とも70%以上のシェアを持ち,論文当たりの引用数でも比較的高い値を実現している。このほか,個別の大学・機関別の統計,高引用度の論文の統計等を示して,分析を加え,こうしたビブリオメトリックス的調査研究の課題と重要性を論じる。