著者
宮坂 靖子
出版者
奈良大学
雑誌
奈良大学紀要 (ISSN:03892204)
巻号頁・発行日
no.40, pp.149-163, 2012-03

本論文の目的は、1990年以降のセクシュアリティ研究を対象にして、セクシュアリティ研究における近代家族に関する言説を抽出し、その成果が家族社会学における近代家族論に対してもたらすインプリオケーションを明らかにすることである。家族社会学においては、日本の近代家族の生成・普及は、明治20年代(1890年代)に公的領域における男性の言説により牽引されたものの、その後は男性による家庭言説は衰退し、「過程の女性化」が進行したという認識が一般的に受容されてきた。しかし、1910~1920年代の恋愛論、1920年代の通俗性欲学のいずれにおいても、言説の担い手は男性たちであった。この時代、男性たちが、結婚と家庭について再び語り始めたのであり、1920年代(大正9~昭和4年)は、男性による「家庭回帰言説の時代」であった。「近代家族」パラダイムがア・プリオリに措定している「性-愛―結婚」三位一体観、「過程の女性化」、さらには「セクシュアリティの近代」という3つのキー概念を、ジェンダー非対称性に着目して再検討することにより、近代家族論の脱構築が可能になることが示唆された。
著者
宮坂 靖子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.61, no.5, pp.265-275, 2010-05-15 (Released:2013-02-19)
参考文献数
46

The purpose of this paper is to demonstrate the reality of birth control in marriages and explicate the meanings and the images given to married couples and families through an analysis of the description of birth control mainly in the 1920's. Therefore this paper examines articles in two female magazines; “Fujin-koron" and “Syufu-no-tomo" 1916 to 1930.The discussion is developed as follows: 1.In the 1920's both sexual control by men and birth control in the family had emerged as social issues. 2. Husbands as well as wives were involved in birth control. Husbands' initiative in birth control was induced by sexualization within marriage. 3.People from the new middle class had an image of a blissful married life and they had actually created intimate relationships by conversing openly about birth control. This leads to the conclusion that the willingness to accept birth control is an important factor in promoting the emotionalization of families.
著者
宮坂 靖子
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.589-603, 2013 (Released:2015-03-31)
参考文献数
21

本稿の目的は, 第1に, 1990年代以降, 中国の都市中間層で増加している専業主婦の実態を把握し, 中国の専業主婦規範の特徴を明らかにすることである. そして, 日本と中国の専業主婦規範の差異がどのようなメカニズムを通して形成されているのかを考察する. 考察には, 2014年10~11月にかけて, 遼寧省大連市内において9名の専業主婦に対して実施したインタビュー調査のデータを用いる.本稿で明らかになったことの第1は, 中国の都市中間層で生じている専業主婦化は「専業母」化であり, 調査対象者たちは子育て期は子育てに専念するが, 子育て後に再就職することを望んでいた. 第2に, 調査対象者たちは, 子育て期に「専業母」になることを肯定していたが, ただし母親が単独で育児を担当するのではなく, 親族からの育児サポート, 市場の家政サービスを活用しながら, 母親役割を遂行していた.このような「専業母」規範は日本の3歳児神話と大きく異なっており, 日中の「専業母」規範の差異は, 育児や家事などのケア行為のどの部分を誰が遂行し, その分節化された行為にどのような意味を付与するかによりもたらされる. 「市場化をともなった情緒化」と「市場化なき情緒化」のいずれのメカニズムを選択するかはその1つの分岐点となる. 「専業母」化という同じ現象であっても, どのような育児行為を愛情の表出とみなすかという情緒規範は文化的・社会的により異なる.
著者
宮坂 靖子
出版者
日本家族社会学会
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.11, no.11, pp.37-47, 1999

近代家族論を経由し、またフェミニズムの影響を受けた後の我が国の家族社会学研究は、大人中心の家族論になったとて言われるが、果たしてそうであろうか。戦後の親子関係研究は「しつけ」をキータームとしていたが、内容的には一貫して大人の視点からなされてきた。「情緒的な専業母」の規範化が子ども中心と理解されてきたに過ぎない。ここ約10年間の研究成果を鑑みれば、むしろ父親排他的な専業母による育児が、子ども、母親、父親の三者にとって望ましいものでないことが明らかになってきており、親子研究は、ポスト近代家族の模索の中にあって、両親による共同育児という方向性を明示してきている。しかし同時に、研究者はその言説の持つイデオロギー的側面に留意する必要がある。家族社会学は自己の発した言説を相対化する視点も同時に把持する必要がある。
著者
宮坂 靖子
出版者
奈良大学
雑誌
奈良大学紀要 (ISSN:03892204)
巻号頁・発行日
no.38, pp.157-170, 2010-03

家族の社会史的研究は、人口動態研究、世帯経済研究、感情研究に大別できる。本稿では、欧米における感情研究においてなされてきた代表的な4人の研究――フィリップ・アリエス、ローレンス・ストーン、エドワード・ショーター、ジャン-ルイ・フランドラン――のレビューを行い、近代家族論の議論の特徴を明らかにすることを目的としている。考察の結果、以下の5点が明らかになった。1. 近代家族化のプロセスについては、二段階説が有力である。その場合第一段階では家父長制の強化段階を経由する。また、第二段階に成立した近代家族については、家族の情緒化と家庭性の成立の点で四者の見解が一致している。2. 家族の近代化過程の考察に際しては、親子関係、夫婦関係のどちらを重視するかという点で違いが見られる。3. 女性(妻)にとっての夫婦関係と親子関係の優先性は、乳母慣行と母乳育児慣行の観点から解釈が試みられている。4. 夫婦関係に着目する研究にあっては、近代家族の特徴として恋愛結婚の成立と夫婦の「性愛化」という要素が指摘されている。5. 避妊の受容は、夫婦関係の変化、子どもに対する意識の変化、家庭経済観念の誕生によって説明される。まず初めに親子関係の観点が導入され、その後夫婦の「性愛化」のための手段という要素が強調される傾向にある。
著者
宮坂 靖子 光石 亜由美 磯部 香
出版者
奈良大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

女性の主婦化と「性-愛-結婚」三位一体観とを特徴とする日本の近代家族の生成・存続を可能にしたのは、植民地(朝鮮、台湾、満洲)の存在であった。日本帝国主義は植民地政策において、近代的教育制度と近代公娼制度を利用して、ジェンダーと民族を差異化し階層化することによって、近代家族規範を成立させた。近代家族の「性-愛-結婚」三位一体観は、家族への性愛規範の普及によってのみ成立したのではなく、近代公娼制の存在を必要とした。しかし、近代家族規範は日本国内においてのみ完結したのではなく、日本(宗主国)の外部である植民地に近代公娼制度を移出することにより、自らをより強固なものとしたのである。
著者
宮坂 靖子
出版者
奈良大学
雑誌
奈良大学紀要 (ISSN:03892204)
巻号頁・発行日
no.39, pp.75-89, 2011-03

本稿の目的は、アリエスらを中心とした西欧の社会史研究のインパクトを受けて始動した日本の家族社会学における近代家族論が、その後どのように展開してきたのかを考察することを通して、近代家族の成果と課題を明らかにすることである。日本の近代家族論は、第一段階の「概念生成期」(1985~90年)、第二段階の「論争期」(1990~2000年)、第三段階の「停滞期」(2000~2005年)と推移し、「近代家族」は近代国民国家とパラレルに成立したこと、「近代家族」にはヴァリエーションがあることなどの知見を共有化してきた。現在、第四段階(2005年~)の「脱構築期」を迎えているが、その契機となったのは、近代家族論をセクシュアリティ論の接合であった。近代家族論を脱構築するための一つの可能性として、セクシュアリティの視点から近代家族の情緒化プロセスにアプローチする研究を行う必要があると考えられる。
著者
宮坂 靖子
出版者
奈良大学総合研究所
雑誌
総合研究所所報 (ISSN:09192999)
巻号頁・発行日
no.23, pp.69-84, 2015

本稿の目的は、中国の都市中間層で増加している専業主婦の実態を把握し、中国の専業主婦規範の特徴を明らかにしたうえで、中国と日本の専業主婦規範の差異を考察することである。2013年10月~ 11月にかけて、遼寧省大連市内において9 名の専業主婦に対してインタビュー調査を実施した。 本稿で明らかになったことの第一は、中国の都市中間層で生じている専業主婦化は「専業母」化であり、調査対象者たちは子育て期は子育てに専念するが、子育て後の再就職を望んでいた。第二に、調査対象者たちは「専業母」であっても、母親が単独で育児を担当するのではなく、親族からの育児サポート、市場の家政サービスを活用しながら、母親役割を遂行していた。このような中国の「専業母」規範は、日本の「三歳児神話」とは異なっており、「専業母」化という同じ現象であっても、どのような育児行為を愛情の表出とみなすかという情緒規範は日中間で異なることが明らかになった。
著者
宮坂 靖子 藤田 道代 落合 恵美子 山根 真理 橋本 泰子 上野 加代子 大和 礼子
出版者
奈良女子大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2001

女性労働力率のパターンに着目すると、本調査の対象地域は、「逆U字(台形)型」の中国・タイ、30歳代から次第に低下する「キリン型」のシンガポール・台湾「M字型」の日本・韓国の3類型に分けられる。つまり日本・韓国以外の地域においては、出産・育児後も共働きが一般的であった。中国、タイ、シンガポールの共働きを支えてきたのは、親族(特に親)による育児支援と、必要な場合の家事使用人の雇用(家事・育児の市場化)であった。しかしより詳細に見ると、特にその後の展開においては各国で差違が見出された。現在の中国(南部)では、親族(特に祖父母)による援助と父親による育児・家事参加により、出産・育児期の女性の就労が可能になっている。タイ(都市中間層)の場合は、同居の親(一般的には妻方)からの援助と住み込みのメイドであったものが、近年インフォーマルな民間の託児所(保育ママさんによる保育)と家事の市場化に依存する形に変化してきている。都市中間層では専業主婦も誕生してきており、1998・1999年にはバンコクの女性労働力率にはM字の落ち込みが初めて出現した。シンガポールでは、親族、有料の養親、住み込みのメイドが主流である(養親とは、保育園に入れる2、3歳までの間有料で子どもを預かってもらうもの)が、最大の特徴は、住込みのメイドによる家事・育児の市場化である(特に家事に関しては、妻夫双方とも行わない)。最後に日本と韓国というM字型社会においても、女性の就業率は上昇している。それを支えている共通点は、妻型の親の育児援助と保育園の利用、および父親の育児参加である。ただし韓国では日本以上に緊密な親族ネットワークや他の多様なネットワーク(近隣、友人など)が存在しており、母親の育児の孤立化は生じていない。育児不安はアジア社会において日本固有の特徴であると言える。