著者

伊東 静一 小川 潔

出版者

一般社団法人 日本環境教育学会

雑誌

環境教育 (ISSN:09172866)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.1_29-41, 2008-07-20 (Released:2011-08-31)

参考文献数

64

被引用文献数

5 3

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We studied the roots of Japanese environmental education, which is called conservation education, focusing on the key persons and movements from its beginning until the middle of the 1970s.  Dr. Jukichi Shimoizumi first used the phrase“conservation education” in Japan and propagated it in the 1960s-70s, especially in teacher-training based on ecology and nature sensibility education. As he worked entirely within the education and research world, he could not gain an awareness of the parties concerned with the environmental problem and continued to have an optimistic view that the knowledge of nature would automatically lead people to conservation.  Mr. Godo Nakanishi contributed toward creating the cultural basis and methods of conservation education through nature watching without the collection of organisms as specimens.  Mr. Hitoshi Kaneda and Dr. Toshitaka Shibata established conservation education in the latter half of the 20th century in Japan. They developed methods of nature watching in the outdoors by way of ecological and ethical ideas, instead of the method of traditional nature education or science, such as collecting and making specimens. They promoted nature ethics and the belief that nature was of public concern, and emphasized the importance of conserving nature, using it wisely, and maintaining its productivity for the next generation. This idea was born in their conservation movement from the 1950s and the first proposal of sustainability.  Dr. Kiyoshi Ogawa tried to innovate field watching for conservation from the 1960s. He presented field watching concerned with not only nature, but also with the regional environment including history, culture and human living environments. His idea was reproduced in conservation movements in rural and urban regions of Tokyo through the 1960s-1980s.  This process of the establishment of conservation education in Japan shows the pioneering viewpoint of ESS, which has been regarded as the largest key phrase in environmental education in the world after the 1990s.

著者

小川 潔 山谷 慈子 石倉 航 芝池 博幸 保谷 彰彦 大右 恵 森田 竜義

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.33-44, 2011-05-30 (Released:2018-01-01)

参考文献数

34

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東京湾岸地域の造成地に1998年に人工的に播種されて成立したセイヨウタンポポ個体群を対象として、外部形態、生育密度の増減、実生の死亡・生残状況、倍数性構成を観察・測定し、移入されたばかりのセイヨウタンポタンポポ個体群の特徴を明らかにした。本個体群は、人工土壌の上で高密度の個体群を形成したが、2006年現在、個体密度が減少しつつある。現地での自然発生実生および播種実験による実生の生残調査では、実生出現期は主として初夏であるが、実生のほとんどは当年の秋までに死亡した。また秋発生実生は、1年後まで生き残るものがあったが絶対数は少なかった。本州の大都市では純粋のセイヨウタンポポが稀で多くは在来種との雑種であるのに対して、プロイディアナライザーによる痩果および生葉の核DNA量相対値測定の結果、本個体群では2006年現在、純粋のセイヨウタンポポの割合が高く。周辺からの雑種と考えられる個体の侵入は少ない。さらに、日本で初めて2倍体のセイヨウタンポポが個体数割合で約15%検出された。

著者

小川 潔 本谷 勲

出版者

「野生生物と社会」学会

雑誌

野生生物保護 : Wildlife conservation Japan (ISSN:13418777)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1-14, 2001-02-28

被引用文献数

2

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A follow-up survey of dandelion plants (Taraxacum) in 1990-1992, ten years after the initial survey using the same site designation methods in the southern Kanto district, revealed the following facts. Firstly, in the Tokyo urban area, the occurrence of both dandelion species had little changed; that is, the introduced one dominated there. Secondly, in the suburban areas, the number of lots in the recent survey where the native diploid species dominated had decreased compared with the previous survey, whereas the number of lots where the introduced species dominated had increased. Third, analysis of land-use in the two surveys revealed that a sharp decrease in cultivated fields, which are preferred by the native diploid species, caused a 48.7% drop in this dandelion's occurrence in the suburban areas. The count of the introduced dandelions also dropped by 3.5% in southern Tama, one suburb area. This species decreased in sites such as roadsides and vacant areas that have diminished, and increased on areas such as parking lots and children's playgrounds that have been expanded over the last ten years. These findings clarified the fact that decreases in habitat resulted in the retreat of ranges and declines in the frequency of occurrence for both dandelion species in the urban and suburban areas.

著者

星野 健司 小川 潔 衛藤 義勝

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.287-297, 2005-04-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

23

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【背景・目的】純型肺動脈閉鎖に対する経皮的肺動脈弁形成術(PTPV)は,一定の基準を満たす症例では有用な方法である.しかし重篤な合併症や手技上の問題点も少なくない.われわれはPTPVの手技で問題となる,(1)右室へのガイディングカテーテルの挿入・右室流出路への留置,(2)肺動脈弁の穿孔,(3)バルーンカテーテル挿入時のガイドワイヤーの保持,の3点について検討した.【対象】1998年1月以後にPTPVの適応となった純型肺動脈閉鎖の患児13例中,PTPVに成功した11例を対象とした.【結果】(1)右室流出路へは4FrenchのJudkins右冠動脈カテーテルを留置するのが最適であった.右室への挿入・右室流出路への留置には適度な曲がりをつけたガイドワイヤーを利用すると操作が容易であった.(2)肺動脈弁穿孔には0.018inchガイドワイヤーのstiff sideが適しており,操作性などを考慮すると,あまり固すぎないスプリングタイプが最適であった.(3)最近の7例は,ガイドワイヤーで肺動脈弁を穿孔後に,ワイヤーを入れ替える方法をとっている.穿孔したワイヤーのstiff sideを留置したままで,Judkinsカテーテル内に0.014inchガイドワイヤーのflexible sideを挿入する.両方のワイヤーを穿孔部で密着させた状態で入れ替え,flexible sideを肺動脈遠位端へ進めてガイドワイヤーを保持している.【結語】純型肺動脈閉鎖に対するPTPVは手技上の問題点が多いが,これらの手技の工夫で安全かつ短時間でのPTPVが可能となった.特に穿孔後のガイドワイヤーの入れ換えは容易にできる可能性が高く,安全性の面でも有用な方法と考えられた.

著者

佐久田 茂 足立 幹雄 小川 潔 高須 登 上田 勝宣 平 浩三 中野 敏行

出版者

公益社団法人精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.62, no.10, pp.1444-1448, 1996-10-05

参考文献数

10

被引用文献数

1

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摩擦駆動を応用した光ディスク原盤露光用テーブル送り機構を開発した.<BR>(1) テーブルの駆動系として, 大ストローク・高分解能でサイクリックエラーのない摩擦駆動を用いた.モータ軸, 支持ローラ, 予圧印加軸の3つのローラによる駆動ロッド支持機構, ダイレクトドライブ, 最大予圧100Nの摩擦駆動機構を採用した.<BR>(2) 干渉計とミラーとの間に分岐ミラーを配置し, レーザ光路を2系統に分割するテーブルのヨーイング自動補正機能を備えたレーザフィードバック制御光学系を設計し, 原盤記録の高精度化を図った.<BR>(3) テーブル位置制御特性に関しては, 10μm/s定速送り時の追従誤差は2。9nm (σ) であった.また1μmステップ応答の3%静定時間は約0.15s, 定常偏差は10nm以下であった.<BR>(4) 本テーブル送り機構を用いた露光装置で実際の露光を行った.nmオーダの精度の安定した記録を実現した.次世代以降の高密度光ディスクに対応した原盤を製作することができた.<BR>今後は, 各種の露光方法・露光形状について, 露光条件を追い込み, 記録の高精度化を目指す.

著者

舟橋 宏明 小川 潔 氏原 紀雄

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集 (ISSN:00290270)

巻号頁・発行日

vol.43, no.370, pp.2334-2342, 1977-06-25

著者

小澤 紀美子 原子 栄一郎 樋口 利彦 小川 潔 森茂 岳雄

出版者

東京学芸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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本研究は、1999年より北京師範大学と東京学芸大学の共同研究で持続可能な社会の構築をめざした環境教育の推進のための教師研修の内容、実施体制などの課題を分析し、さらに国際的な環境教育の理論的根拠などを歴史的背景も含めて分析し、教師への意識調査、具体的な授業実践の比較などから、日本及び中国における環境教育の理論、内容、方法などに関する到達点とその課題の明確化を目的に進めてきた。中国の環境教育は大きく4段階でその進展がとらえられるが、環境教育推進の原点は、1996年12月に制定された「全国環境宣伝教育行動綱要(1996年〜2010年)」にある。そのカリキュラムはイギリスの影響を受け、統一的なカリキュラム展開となっている。その原則は、啓発性の原則、参加性の原則、浸透性の原則、批判性の原則となっている。日本の環境教育は、50年代に始まるが、70年代後半から80年代前半の国際的な動向に後れをとり、90年代後半から大きな進展がみられる。日本では特に社会科、理科、家庭科等の教科と「総合的な学習の時間」での環境教育の実践が多いが、中国では浸透教育や選択教科などで展開されている。日本では、環境教育の推進の主体が多様化している。また、その内容の多様性、各種主体(教育界、行政、市民、NGOなど)の協働による新局面が期待されており、教員研修における方法、内容、評価システムを確立が望まれる。報告書は、1章:日本及び中国における環境問題と環境政策の変遷、2章:環境教育の概念の変遷、3章:教育課程の変遷とその背景、4章:教育課程における環境教育の動向、5章:環境教育にかかわる教師の意識調査、6章:環境教育の実践と分析、7章:教師研修の現状と課題、8章:日本及び中国の環境教育の方向、といら構成で各国の言語と英文で構成されている。

著者

朝岡 幸彦 南里 悦史 降旗 信一 小川 潔 能條 歩 石崎 一記 福井 智紀

出版者

東京農工大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本プロジェクトに関連してすでに活動を開始している「自然体験学習実践研究会」に自然保護教育や自然体験キャンプなどで取り組まれてきた手法を積極的に位置づけ、その評価を通して自然体験学習に関わる指導者養成のあり方を体系的に提起することを目標とした。指導者養成のためのカリキュラム作成及び実践モデルの実施をめざした総合的研究であり、自然体験学習実践研究会を中心に自然体験学習の指導者養成システムに関する幅広い論点の提起と整理がなされた。