著者

小林 ミナ 藤井 清美 栁田 直美

出版者

早稲田大学大学院日本語教育研究科

雑誌

早稲田日本語教育学 (ISSN:18823394)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-19, 2015-12-17

著者

小林 ミナ

出版者

北海道大学留学生センター

雑誌

北海道大学留学生センター紀要

巻号頁・発行日

vol.1, pp.54-67, 1997-10

---

日本語学習者が、外国語が外来語として日本語にとりこまれる際の日本語化規則を習得する過程を調べるために、初級の日本語学習者(17名)を対象に、「英語を日本語の外来語としてかたかなで表記する」という48の英単語からなる調査を実施した。学習者の回答をパーソナルコンピュータ上でデータベースに入力し、正解率、誤答例などを日本語化規則ごとに出力した。本稿では、このうち、開音節化に関する規制をとりあげ、考察する。開音節化規則の平均正解率は56.43%であり、音韻に関する規則の中で、もっとも高かった。しかし、「かたかなで表記する」という調査方法そのものが、開音節化と直結しているため、学習者が本当の意味で日本語の音韻体系の習得に成功しているかどうかについては、本調査の結果からは判断することはできない。次に、開音節化規則が適用された36語、延べ55箇所(=チェックポイント)に対する回答に基づいて、S-P表を作成し分析したところ、次の3点がわかった。1)17名の学習者は、開音節化規則について等質と考えられる。2)問題項目としての開音節化規則も、ほぼ等質と考えられる。しかし、[t / d / dʒ / tʃ / m] の開音節化規則については、異質であることが観察される。3)前舌母音に後続する[k]、[tʃ / dʒ / ʃ / θ ] 、音節末の[ŋ]、音節末以外の[p]、[u] が添加される[t]、は習得しにくい。以上のことから、音韻論上の制約、また、年代的に古い外来語などにしか適用されない生産性の低さ、などの点で、開音節化規制において例外といえる規則は、習得の面においても、習得しにくい、言い換えれば、有標(marked)な規則であることが示唆される。また、本調査の被験者間にみられた習得の傾向が、縦断的な習得のプロセスを反映しているとすれば、日本語学習者は「基本的な開音節化規則→子音による例外規則→語彙による例外規則」の順で、開音節化規則を習得していることが推測される。

著者

小林 ミナ

出版者

早稲田大学大学院日本語教育研究科

雑誌

早稲田日本語教育学 (ISSN:18823394)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.15-20, 2011-02-21

著者

小林 ミナ

出版者

早稲田大学大学院日本語教育研究科

雑誌

早稲田日本語教育学 (ISSN:18823394)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.101-113, 2017-06-16

著者

小林 ミナ

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要 人文・社会編 (ISSN:09152261)

巻号頁・発行日

no.39, pp.p321-329, 1993-03

著者

小林 ミナ

出版者

The Linguistic Society of Japan

雑誌

言語研究 (ISSN:00243914)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.104, pp.128-156, 1993-09-25 (Released:2007-10-23)

参考文献数

20

---

The aim of this paper is to reexamine, from the radical pragmatic point of view, the theoretical domains in which the phenomena of the scope, focus and presupposition of questions in Japanese should be described. Although a large number of studies have been conducted on these phenomena, most of them characterize them in syntactic terms.I define the term “interrogative sentence” to refer to a type of sentence, and “question” to refer to a kind of (verbal or non-verbal) action. Given these definitions, my claim is as follows: Interrogative sentences should be described in syntax, and questions in pragmatics.Through examining what this claim entails, we find that, contrary to some prior studies (e.g. Kuno 1983; Takubo 1985), there is no direct evidence to support that the syntactic scope of questions exists, and furthermore, that the facts which these researchers used as evidence for the existence of the syntactic scope can be accounted for by making a clear distinction between “grammaticality” and “acceptability”. It is, therefore, concluded that the syntactic scope of questions does not exist.This approach is superior to the prior approach in the following two respects: First, by not accepting the existence of the scope with respect to questions, two exceptions to the scope restriction, WH-words and MC focus, cease to be exceptions. Secondly, the approach taken here suggests a possibility of describing such pragmatic phenomena as the focus and the presupposition of questions in purely pragmatic terms.

著者

小林 ミナ 副田 恵理子 名嶋 義直 野田 尚史 松崎 寛 桑原 陽子 佐々木 良造 三輪 譲二 奥野 由紀子 丹羽 順子 松岡 洋子 桑原 陽子

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009-04-01

---

本研究では,次のような独創性を持つ教材(レッスン群)を作成した。(1)「聞く」「話す」「読む」「書く」で独立している。(2)インターネット上で公開され,文法解説や指示が多言語対応になっているので独習が可能である。研究期間の5年間では,教材作成者がコンテンツを入力したり変更したりするための「管理サイト」,および,日本語学習者が利用する「利用サイト」を開発,試用し,仕様と稼働状況について確認した。それと並行して,日本語レッスン完成版を翻訳し,「中国語簡体字」「中国語繁体字」「韓国語」「英語」の各言語版を作成するとともに,日本語教師が参照するための「日本語」版を作成した。