著者
才田 いずみ INMAN David HARRISON Ric 松崎 寛 川添 良幸 大坪 一夫 HARRISON Richard
出版者
東北大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1995

1995〜1996年度の2年間,メルボルン大学の上級日本語学習者と東北大学日本語教育学専攻の学生との間で,コンピュータ通信による日本語の「文通」を行った。メルボルン側は授業の一環だが,東北側は研究協力やボランティアという形で参加者を得た。両年度ともメルボルンからのメールの働きかけに東北側が応えるという方法で進めた。原則として2週間の日本語授業を1まとまりとして,1限めに読解、,2限めにコンピュータラボでの関連ビデオ試聴やインターネットでの関連新聞記事読解,3・4限でディスカッション,という活動を二巡したところで日本に電子メールを送る。95年度は,東北から返事が来たら,その要約を日本語で書いて提出する,という課題も与えられたが,96年度は学習者のレベルが95年度よりも低めだったため,返信の要約は課されなかった。書き送ったメールは成績評価の対象となった。この活動による学習効果については,日豪双方の学生からの面接調査,日本語の伸びについての学習者の自己評価,担当教師の所見に加え,学習者の通信文の分析から検討した。95年度の学習者の場合,かなりの上級者だったので,日本語で文章を綴ることに対する慣れとコミュニケーションスキルの獲得が促進されたこと,日本語を読む速度が早くなったことなどが自覚された。学習意欲の維持・発展の面でも、真のコミュニケーションを取り入れたことが,通常の作文等の活動に比べ積極的な効果をもたらすことがわかった。また,メールの文章の分析からは,誤用に対しての即効は期待できないながら,化石化して矯正しにくくなっていると見られた誤用が徐々に改善されていく例や,内容的に深いコミュニケーションを行おうとして普段よりも誤用が多くなる例が観察された。後者の学生の場合、通りいっぺんのことを書き連ねるタスクでは力を伸ばすことができないほど能力が高いのだが,そうした学習者には、本プロジェクトのような活動は格好のものと言える。一方,1996年度の学習者は,日本語能力の点で,1995年度に比べて1ランク下に位置する者が中心だったため,95年と同じような形態で通信活動をさせたのでは,タスクの負担が大きくなりすぎて,動機を高めるよりもむしろ負担感とフラストレーションを与えることになると判断された。そこで,1学期の途中からは,1.クラスで勉強したテーマに関する感想,2.そのテーマに関するオーストラリアの事情の紹介,3.東北大学の学生に対する質問,という3つの部分でメールを構成せよ,というガイドラインを学習者に与えることにした。これによって学習者たちは,メールの談話上の構成を整える負担から解放されることになった。こうした枠組みは,逆に言えば,学習者が思うところを自由に綴る機会を制限することにもなるが,96年度の学習者の場合は,たくさん書くということに慣れない時期に,ガイドラインがあったことはよかったようである。学習者レベルが異なると,この通信活動が学習者に与えた実質的・精神的な効果とが大きく違ってくる。まだ詳しい分析は完了していないが,かなり上級のレベルでは,読み手がいて返信をくれるということが「書く」という大きな負荷を乗り越える原動力になりうるが,中の上の学習者にはそれだけでは不十分だと言えよう。95年度の特徴の1つで,豪日双方の参加者に大変好評だったインターネットによる「テレビ会議」も,96年度は人数の点で実施不能となったのだが,96年度の学習者たちにこそ,テレビ会議のような動機維持に貢献する副次的な活動が必要だったのかもしれない。96年度には「漢字Emailer」の機能を強化し,写真や映像が送受信できるようなシステムを作成したが,試用段階での問題点が解決したのが12月だったため,実質的な運用に入ることができなかった。それほど日本語力のない中級学習者の場合には,リアルタイムの「テレビ会議」よりも,繰り返し自分のモニター画面で見ることができる「漢字Emailer」によるパッケージのほうが有効であろう。97年度からは,学習者レベルに対応した通信タスクの与えかたに工夫を加えていくと共に,こうしたプロジェクトの推進力となりうる方策のデザインについても検討を重ねる予定である。
著者
渡辺 裕美 松崎 寛
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.159, pp.61-75, 2014 (Released:2017-03-21)
参考文献数
22
被引用文献数
1

日本人教師,ロシア人教師,一般日本人各20名にロシア語母語話者の発音評価を求め,その評定値と,評価後のコメントを分析した。分析の結果,日本人教師は,ロシア語母語話者の典型的な発音特徴が見られた場合に評価が厳格化し,日本語母語話者にとっての異音が見られた場合に評価が寛大化した。一方,ロシア人教師は,ロシア語の単音やストレスアクセントなどのロシア語の特徴が見られた場合に評価が厳格化し,「ほんをよむ」が「ほのよむ」になるような,拍の減少と[n]が同時に見られた場合に評価が寛大化した。以上の結果をもとに,教師の評価特性について考察した。
著者
松崎 寛
出版者
東北大学
雑誌
東北大学文学部日本語学科論集 (ISSN:09174036)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.75-86, 1994-09-30

日本語の音配列上の制約は漢語や外来語を受け入れてきた歴史とともに変化してきており、語種区分と出現位置の制約との間には密接なつながりがある。本稿では『分類語彙表』収録語3万語の定量的データをもとに和語・漢語の音配列規則を検証するとともに、新たに生じつつある外来語の音配列規則について考察する。
著者
松崎 寛
巻号頁・発行日
2012

科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:基盤研究(B)2009-2011
著者
松崎 寛
出版者
東北大学
雑誌
東北大学文学部日本語学科論集 (ISSN:09174036)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.83-94, 1993-09-30
被引用文献数
1

外来語音韻の定着度は表記の問題と大きく関係する。本稿では17種の辞典類の外来語表記を調査し、ゆれをグラフ化した。その結果、ある拍が外来語音寄りか日本語音寄りかは語によりかなり異なることが数量的に再確認された。音韻認定の問題は語例により結論が大きく左右する。少数の語例から一方的な論を展開するのは危険である。
著者
松崎 寛
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.142, pp.25-35, 2009 (Released:2017-04-25)
参考文献数
8

従来の音声教育実践研究には,指導前後の発音成績等を比べた量的研究は多いが,教師と学習者の行動を質的に分析した研究はあまりない。本研究では,韻律指導時の内省および行動を,学習者,教師,観察者のメールによる報告をもとに分析し,教師に求められる知識および指導技術について,「モデル音を与えることの是非」「評価の食い違いと評価箇所のズレの問題」「誤用指摘方法の使い分け」「教師の正誤判断や解答を与えるタイミング」「学習者の発音に対する教師評価」等の観点から考察した。
著者
松崎 寛
出版者
一般社団法人 日本音響学会
雑誌
日本音響学会誌 (ISSN:03694232)
巻号頁・発行日
vol.72, no.4, pp.213-220, 2016-04-01 (Released:2017-07-01)
参考文献数
62
著者
松崎 寛 Hiroshi MATSUZAKI
出版者
東北大学文学部日本語学科
雑誌
東北大学文学部日本語学科論集 = Journal of the Department of Japanese, Tohoku University (ISSN:09174036)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.85-96, 1995-09-30

本稿では、従来の日本語教科書におけるプロソディーの諸要素の表示方法を調査し、それらの問題点を踏まえて改良した新教材、「プロソディーグラフ」を提案する。これは、音声分析機器を用いて日本語話者の発話のF0曲線をわかりやすく視覚化したもので、これにより、アクセント、イントネーション、リズムなどを総合的に理解させられる。この教材を用いて韓国人日本語学習者を指導し、効果を測定した。その結果、アクセント核やイントネーション符号を付与するだけの方法に比べ、本方式では発音に向上が見られた。
著者
縫部 義憲 松崎 寛 佐藤 礼子
出版者
日本教科教育学会
雑誌
日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.21-30, 2005-09-20

平成12年の「日本語教育のための教員養成について」への対応を巡り,国内における日本語教員養成は大きな転換を迫られている。本論では,この新たな教育内容を基に独自に作成した調査用紙を用いて,全国の教員養成課程を持つ大学を対象に,十分対応できる,もしくは対応できない項目を調べた。その結果,マクロレベルでは言語や教育実習に関する側面は対応できているが,心理的及び異文化的側面は対応できていないことが確認された。また,クラスター分析を行い,対応度の傾向によって大学をグループ分けした結果,全体平均では値が高かった項目に関しても,大学群によっては対応できていないことが確認された。これらへの対応策として,各大学の特長を活かした養成カリキュラムの策定や大学間の提携プログラムやVOD教材利用のネットワーキング構築に柔軟に取り組むための提案を行った。
著者
小林 ミナ 副田 恵理子 名嶋 義直 野田 尚史 松崎 寛 桑原 陽子 佐々木 良造 三輪 譲二 奥野 由紀子 丹羽 順子 松岡 洋子 桑原 陽子
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2009-04-01

本研究では,次のような独創性を持つ教材(レッスン群)を作成した。(1)「聞く」「話す」「読む」「書く」で独立している。(2)インターネット上で公開され,文法解説や指示が多言語対応になっているので独習が可能である。研究期間の5年間では,教材作成者がコンテンツを入力したり変更したりするための「管理サイト」,および,日本語学習者が利用する「利用サイト」を開発,試用し,仕様と稼働状況について確認した。それと並行して,日本語レッスン完成版を翻訳し,「中国語簡体字」「中国語繁体字」「韓国語」「英語」の各言語版を作成するとともに,日本語教師が参照するための「日本語」版を作成した。