著者

山岡 道男

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター

雑誌

研究資料シリーズ (ISSN:21851301)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1-158, 2010-03-25

著者

山岡 道男

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター

雑誌

アジア太平洋討究 (ISSN:1347149X)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.97-108, 2013-02-28

著者

山岡 道男 増井 由紀美 五十嵐 卓 山内 晴子 佐藤 雄基

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター

雑誌

研究資料シリーズ (ISSN:21851301)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-394, 2015-02-28

著者

猪瀬 武則 山根 栄次 栗原 久 阿部 信太郎 山岡 道男 淺野 忠克 山田 秀和

出版者

弘前大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

---

価値多元社会における多面的多角的見方を育成する経済教育カリキュラムの開発研究である。研究を進める上で、「カリキュラム班」と「金融リテラシー班」の二つに分けた。カリキュラム班では、「価値多元社会における多面的多角的見方」の原理研究と海外のカリキュラム調査を試みた。金融リテラシー班は、中学生の金融リテラシー調査結果をもとに、経済的見方の有無にかかわらず一定の経済知識はあることが明確となった。カリキュラム班で明らかにした多面的多角的見方育成の原理と、リテラシー調査班で明らかにした中学生の現状の一端を説明する。前者に関しては、第一に、多面的多角的見方育成のための原理として、(1)一元的な経済学教授から多元的な経済学教授へ、(2)政策決定学習などでの経済論争を基礎とした既得観念との差異を対象化する学習、(3)経済学の合意・不合意を前提としたカリキュラム教材の構成を、(4)行動経済学などの成果を基にした感情などを踏まえた意思決定モデルの精緻化を提起した。また、カリキュラム教材としては、米国では、問題基盤経済学、経済学の倫理的基礎付け教授などのカリキュラム教材によって、英国からはビジネス教育のカリキュラム教材にそのモデルを見いだした。後者のリテラシー班では、稀少性などの経済基本概念がきわめて弱く、福利などの知識が弱かった。財の種類、収益が高い貯蓄商品、複利計算、株と債券の違い、投資家の収益(配当)、分散投資などは、米国に比しても高く、半数以上は把握していた。日米の差異は、文化的背景も考えられるが、カリキュラムや教材を含め、多面的内容構成に課題を投げかけている。

著者

山岡 道男

出版者

日本ニュージーランド学会

雑誌

日本ニュージーランド学会誌 (ISSN:18839304)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.48-52, 2010-06-19

著者

山岡 道男

出版者

日本ニュージーランド学会

雑誌

日本ニュージーランド学会誌 (ISSN:18839304)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.1-3, 2022-08-10 (Released:2022-08-27)

著者

山岡道男 [ほか] 箸

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター

巻号頁・発行日

2015

著者

淺野 忠克 山岡 道男 阿部 信太郎

出版者

山村学園短期大学コミュニケーション学科・保育学科

雑誌

山村学園短期大学紀要 (ISSN:13485490)

巻号頁・発行日

no.25, pp.1-20, 2014

著者

淺野 忠克 山岡 道男 阿部 信太郎

出版者

山村学園短期大学コミュニケーション学科・保育学科

雑誌

山村学園短期大学紀要 (ISSN:13485490)

巻号頁・発行日

no.24, pp.1-34, 2012

著者

浅野 忠克 山岡 道男 阿部 信太郎

出版者

山村学園短期大学コミュニケーション学科・保育学科

雑誌

山村学園短期大学紀要 (ISSN:13485490)

巻号頁・発行日

no.23, pp.1-49, 2011

著者

淺野 忠克 山岡 道男 阿部 信太郎

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター

雑誌

アジア太平洋討究 (ISSN:1347149X)

巻号頁・発行日

no.28, pp.77-98, 2017-03

著者

山岡 道男

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター

雑誌

アジア太平洋討究 (ISSN:1347149X)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.267-280, 2015-12-15

著者

山岡 道男 大城 ジョージ 片桐 庸夫

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

---

1925年に本格的な国際的非政府組織(INGO)として誕生した太平洋問題調査会(IPR)は、その後に創設されたPBEC、PAFTAD、PECC、ASEAN、APECの先駆的組織として位置づけることができる。本研究の目的は、IPRの歴史性と今日的意義を考察することにより、今日のINGOとの連続的視点から今後のアジア太平洋地域における地域主義発展の可能性や方向性、問題点を探ることにあった。当該研究期間において、本研究ではハワイ・アメリカ本土・カナダ・イギリス・オーストラリア・ニュージーランドに関するIPR関係資料を積極的に蒐集することによって、IPR国際会議(通称:太平洋会議)の実態を多面的に理解すること、これまで未知の部分が多かったIPR国際事務局・イギリス・オーストラリア・ニュージーランドの各IPR支部の動向を把握することに対してかなり接近できた。すなわち、IPRの歴史性の考察に関して多くの成果を得ることができた。IPRはアジア太平洋地域に利害を有する国家・地域の多くの有力な民間人たちの集合体である。それゆえに、IPR関係資料の総量の多大さと所蔵機関の広範さによって、その歴史性の考察が十分に達成できたと判断することはできず、IPRの今日的意味合いの定義づけは、近い将来への課題として残されよう。けれども、すでにASEAN、APECに関する資料蒐集の緒についている。今後、本研究は、課題の達成のためにIPRの歴史性と今日性、そしてアジア太平洋地域の将来性の考察を並行して進めていかなければならない。

著者

山岡 道男 浅野 忠克 阿部 信太郎 高橋 桂子 樋口 清秀 稲葉 敏夫 真野 芳樹 樋口 清秀 稲葉 敏夫 淺野 忠克 阿部 信太郎 高橋 桂子

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

---

日本の高等学校の経済教育内容と大学のそれとの不連続の現状を明らかにし、大学生の経済学習を効果的かつ効率的に行わせるための課題を、日本の大学のカリキュラムに見られる特徴から指摘した。また高校生と大学生のパーソナル・ファイナンスに関する知識の程度を調査するためのテストを実施して結果を分析した。さらに大学生の経済リテラシーついて、日本・米国・韓国・フィリピン・ニュージーランドで共通問題を使ってテストを実施し、その結果の国際比較から日本の大学生の経済理解の実態を明らかにした。

著者

山岡 道男

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター出版・編集委員会

雑誌

アジア太平洋討究 (ISSN:1347149X)

巻号頁・発行日

no.1, pp.163-179, 2000-01